Web2.0時代の マルチメディア表現

３回目．マルチメディア表現と教育

現状認識について？

l 教育の場面でマルチメディア表現運用能力の養成がどのように展開されるべきか、ということについての現状理解、あるいは将来構想

今週のキーワード l 情報技術と国家戦略 l  eラーニング l オンライン学習 l ＬＭＳ l ＯＣＷ l 学習素材（教材） l 「情報教育」と「教育の情報化」

教育におけるマルチメディア表現

l 受講者の視点 l 教授者の視点 l マルチメディア表現活用の現状 l マルチメディア表現運用能力の養成

l 教育環境整備 l 初等中等教育と高等教育 l 企業における研修

国家戦略という背景

l  e-Japan戦略からu-Japan政策そしてi-Japan戦略2015への展開を振り返る

『平成１９年版情報通信白書』から　　　　　　

●　「国家戦略の歩み」の記載を確認

IT新改革戦略 　　の重点政策

「u-Japan推進計画2006」 　　　　　　　　　　　　平成18年9月

平成18年度に重点を置いた総合的な取組

l  [1]　通信・放送の融合・連携の推進 l  [2]　成長力・競争力・ソフトパワーの強化 l  [3]　安心・安全なユビキタスネット社会の実現

平成19年度ICT政策大綱 l  u-Japan政策を展開し、通信・放送の融合・連携を推進するため、[1]成長力・競争力・ソフトパワーの強化及び[2]安心・安全なユビキタスネット社会の実現に重点を置きつつ、[3]ユビキタスネットワーク整備、[4]ICT利活用の高度化、[5]ICT利用環境の整備、[6]技術戦略の推進及び[7]国際戦略の推進、を総合的に進めていくこととしている（図表3-1-3）。

学校におけるICT基盤の整備及び利活用に対する支援

l 　我が国の将来を担う子供たちがICTを利活用できる能力を身に付けることができるよう、早い段階からICTに触れることができる環境整備を進めていくことが重要

学校におけるICT基盤の整備及び利活用に対する支援　２

l 　IT新改革戦略（平成18年1月IT戦略本部）においても、「校内LANや普通教室のコンピュータ等のIT環境整備について早急に計画を作成し、実施するとともに、学校への光ファイバによる超高速インターネット接続等を実現する」ことを掲げているところである。

学校におけるICT基盤の整備及び利活用に対する支援 ３

l 　総務省では、学校におけるネットワーク構築のモデルプランを示した手引書「校内LAN導入の手引」を作成するとともにホームページで公開し、学校におけるICT基盤である校内LANの導入を支援している。

学校におけるICT基盤の整備及び利活用に対する支援　４

l 　小中学校におけるICT利活用を支援するため、文部科学省の協力の下に、平成18年11月から、NHKが保有する学校向けの番組やビデオクリップ等のコンテンツを、全国の約3万4,000の小中学校に無料で配信する大規模配信実験を行う「オアシスプロジェクト」を行っている…

i-Japan戦略2015（2009）について

l 　IT戦略本部は2009年7月6日、「i-Japan戦略2015」（以下、「新戦略」と略す）を発表

i-Japan戦略2015（2009）について

l 　新戦略は「IT新改革戦略（2006年1月発表）」を引き継ぐ新たなデジタル戦略という位置付けで、2015年までに実現すべきデジタル社会の将来像と実現に向けた戦略が描かれています。

i-Japan戦略2015（2009）について

l 　『国民主役の「デジタル安心・活力社会」の実現を目指して～Towards Digital inclusion & innovation」という副題がつけられており、「デジタル社会の実現に向けた取り組みを通じて、国際競争力を高め、世界に共通する課題を先んじて克服することにより、世界に対してのリーダーシップを発揮することを目指す」とも明記されています。

i-Japan戦略2015（2009）について：デジタル社会の将来像

l デジタル技術が「空気」や「水」のように受け入れられ、経済社会全体を包摂（Digital Inclusion）することで、簡単な使い方で、公平に、必要な情報を必要なときに、安全・安心に利用でき、暮らしの豊かさや、人と人とのつながりを実感できる社会

i-Japan戦略2015（2009）について：デジタル社会の将来像

l デジタル技術・情報により、経済社会全体を改革し、新しい活力を生み出し（Digital Innovation）、個人・社会経済が活力を持って、新たな価値の創造・革新に自発的・前向きに取り組むことが可能となり、企業の低コスト高収益体質への変革、環境・資源制約と持続的経済成長の両立や国際社会との協調・連携及び共生が可能な社会

i-Japan戦略2015（2009）について：施策の3本柱

l （1）三大重点分野 l （2）産業・地域の活性化及び新産業の育成 l （3）デジタル基盤の整備

i-Japan戦略2015（2009）について：（1）三大重点分野

l 【電子政府・電子自治体分野】 l 【医療・健康分野】 l 【教育・人財分野】

i-Japan戦略2015（2009）について：【教育・人財分野】

l 授業でのデジタル技術の活用などを推進し、子どもの学習意欲や学力・情報活用能力を向上させるため、教員のデジタル活用指導力の向上を図るほか、双方向でわかりやすい授業に資する電子黒板などデジタル機器の教室への普及と教育コンテンツの整備充実を図る

i-Japan戦略2015（2009）について：【教育・人財分野】

l 高度デジタル人材の安定的・継続的な仕組みを確立するため、実践的な教育拠点の広域展開・充実と産学官連携によるナショナルセンター的機能の充実を図り、デジタル技術を用いたシステム・サービス供給側と利用側の双方に魅力ある処遇・キャリアパス実現の支援を行い、高度デジタル人財の認定・認証の仕組を検討、確立し、普及を図る

『平成23年版 情報通信白書』から

l 第3部　情報通信の現況と政策動向 　第5章　情報通信政策の動向 　（2）教育の情報化の推進 　　ア　フューチャースクールの推進 　　　　　（実証実験） 　　イ　校務分野におけるICTの利活用の推進

第5章　情報通信政策の動向 　（3）ICTリテラシーの向上

l ア　e-ネットキャラバンの推進 　　　　　平成18年度から継続実施 l イ　メディアリテラシーの向上

第5章　情報通信政策の動向 （3）ユニバーサル・コミュニケーション

　　関連技術の研究開発 l ア　多言語コミュニケーション技術 l イ　コンテンツ・サービス基盤技術 l ウ　超臨場感コミュニケーション技術

eラーニング　について l 特定非営利活動法人日本イーラーニングコンソシアム『eラーニング白書２００８／２００９年版』（東京電気大学出版局、２００８）

l ＯＥＣＤ教育研究革新センター（編著）『高等教育におけるeラーニング』（東京電気大学出版局、２００６）

l Marc J. Rosenberg『Ｅラーニング戦略』（ソフトバンク，２００２）

放送大学と ＩＣＴ活用・遠隔教育センター

昭和56年 （1981年） 7月 放送大学学園設立

昭和58年 （1983年） 4月 放送大学学園により放送大学設置

平成21年 （2009年） 4月 ＩＣＴ活用・遠隔教育センター設置

ＩＣＴ活用・遠隔教育センターと メディア教育開発センター

l  1978年｠国立大学共同利用機関放送教育開発センターを設置

l  1989年｠大学共同利用機関「放送教育開発センター」に改称

l  1997年｠放送教育開発センターをメディア教育開発センターに改組

l  2004年｠独立行政法人メディア教育開発センターへ移行 l  2009年｠3月末に必要な業務を放送大学学園に移管した上でメディア教育センター廃止

メディア教育開発センターの目的

l 独立行政法人メディア教育開発センター（以下、センター）の目的は、大学等における多様なメディアを利用して行う教育に関する研究開発と普及促進を行い、大学等における教育の発展に寄与すること

NIMEの活動について

ＯＣＷ　について

l 北大 l 国内他大学 l 海外の大学 l コンソーシアムという組織形態

参照サイト：北大ＯＣＷ

JOCWコンソーシアム

MIT OPENCOURSEWARE

CORE

Consortium Members

Afghanistan; Australia; Austria; Brazil; Burkina Faso; Canada; Chile; China; Colombia; Costa Rica; Cyprus; Denmark; Dominican Republic; Ecuador; Finland; France; Hong Kong; India; Indonesia; Iran; Israel; Japan; Kenya; Macedonia; Malaysia; Mexico; Netherlands; Nigeria; Oman; Pakistan; Panama; Peru; Poland; Puerto Rico; Russia; Saudi Arabia; South Africa; South Korea; Spain; Switzerland; Taiwan; Turkey; United Kingdom; United States; Venezuela; Vietnam;

教材について

l 研究対象として

l インストラクショナル・デザインということ

l 教育内容／教育方法論

中等教育教材の事例紹介

「意志ある学び　未来教育　ＤＶＤシリーズ２ 　プロジェクト学習＆ポートフォリオ評価： 　　鈴木敏恵のメディアリテラシー～ポケットの中の情報化社会への警鐘～ケータイ・メール　中学校・高等学校編」（教育同人社）

教育方法論の研究事例

技能修得のコンテンツとして

l Willilam Forsythe, Improvisation Technologies: A Tool for the Analytical Dance Eye, (慶應義塾大学出版会、2000)

まとめとして

l マルチメディア表現は教育における有効なツール足りうる

l 研究対象としては、インフラ整備に始まり、環境、デザイン、教材、ユーザビリティーなどの多様な領域が存在する。