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2016.08

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SNS関連情報Topics 【 Facebook 】

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■Facebookのユーザー17.1億人―好調Q2の売上は64.4億ドル、株価は7.5%アップ→ソーシャル・ネットワークとチャットの核心となるのは依然としてFacebookだ。

TechCrunch：http://jp.techcrunch.com/2016/07/28/20160727facebook-earnings-q2-2016/

123.34ドルという過去最高の株価を記録して好調を続けるFacebookが2016年第2四半期の決算を発表した。Facebookは3.63%と昨年同期3.77%よりやや低めだが、依然として着実な成長を続けている。ユーザーを今期さらに6000万人増やして17億1000万人とした。売上は64.4億ドル、1株あたり利益は0.97ドルと60.2億ドル、0.82ドルというアナリスト予想をはるかに上まわった。

Facebookが38ドルで初上場して以来17四半期が過ぎ、今回は16回目の決算発表だった。市場は決算内容に好感し、株価は時間外取引で7.5%アップして132.60ドルを付けた。

対前年比の売上伸び率は59%で、昨日Twitterが成長率が昨年の60%から今年は20%に転落したことを発表したのと強い対照をなした。広告売上の総額は62.4億ドル、うち84%はモバイル広告だった。

ソーシャルメディアでは月間アクティブ・ユーザーが数が大きいため話題になりやすいが、ビジネスの健康状態を表すのは1日あたりアクティブ・ユーザーだ。Facebookの1日あたりアクティブ・ユーザーは（DAU）11.3億人、モバイルの月間アクティブ・ユーザー（MAU）は15.7億人だった。Facebookで驚くべきなのはスティッキネスと呼ばれる値（DAUをMAUで割った数字）が66%と高止まりしている点だ。つまりFacebookは誕生以来かなりの時間がたち、さらに規模の拡大を続けているにも関わらず、ユーザーの利用頻度は減少していないということだ。

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SNS関連情報Topics 【 Facebook 】

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■Facebook、ニュースフィードで友だちや家族の投稿を優先表示→今回の変更が企業やブランド、パブリッシャーなどに与える影響については、「一部の公式ページのリーチや参照トラフィックは減少する可能性があるが、視聴者の構成によって影響の度合いは異なる」（Lars Backstrom氏）と述べている。

ITpro：http://itpro.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/063001921/?rt=nocnt

米Facebookは現地時間2016年6月29日、ニュースフィードにおけるコンテンツ表示のランキングに関して、友だちや家族による投稿を優先するよう変更を加えると発表した。

Facebookのニュースフィード製品管理担当バイスプレジデントのAdam Mosseri氏は、「Facebookは人々を友だちや家族につなげるという発想からサービスを構築した。この発想は今でもニュースフィードの主要な原則となっている。ユーザーが心に留めているであろう友だちや家族の投稿を見逃さないために、そうした投稿をニュースフィードの上位に掲載する」と説明した。

また、ニュースフィードはあらゆるアイデアのプラットフォームであるとし、「当社は世界（の人々）が読むべき問題を選定しようなどと考えていない。我々が従事しているのは、人々とアイデアを結びつけること、人々が最も重要だと思う記事に引き合わせることだ」と述べた。

Facebookは先月、「Trending」のリストから保守系の記事を排除するよう操作していたと報じられ、非難を浴びた。同社はその後「組織的な政治的偏向の証拠はなかった」とする社内調査結果を報告している（関連記事：Facebook、Trending問題で「政治的偏向の証拠なし」と報告）。

なお、今回の変更が企業やブランド、パブリッシャーなどに与える影響については、「一部の公式ページのリーチや参照トラフィックは減少する可能性があるが、視聴者の構成によって影響の度合いは異なる」（FacebookエンジニアリングディレクターのLars Backstrom氏）と述べている。

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SNS関連情報Topics 【 Facebook 】

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■Facebook、複数の言語に自動翻訳して投稿する機能を導入→ユーザーに最適な言語に翻訳されて投稿される。投稿は一つの言語だけでよい。

CNET Japan：http://japan.cnet.com/news/service/35085269/

現在、「multilingual composer」と呼ばれるこのソフトウェアは、少人数のユーザーグループによってのみ試用されている。同社はこれを既に、企業やブランド向けの「Facebookページ」で試験済みだが、今回この試験を、ソーシャルネットワークのさらに広い範囲を対象に公開する。この機能は、既に5000のFacebookページで使われているという。

Facebookによると、同社ユーザーの半数は英語以外の言語を使用しているという。ユーザーが投稿に異なる言語を追加すると、この新しいツールは人工知能を活用して、翻訳フィールドを事前に埋める。続いて、ユーザーの現在地や言語設定、Facebookへの投稿に最もよく使用する言語などの情報を利用して、表示するメッセージのバージョンを決定する。

Facebookは米国時間7月1日、投稿を複数の異なる言語に自動翻訳する新しいソフトウェアを導入した。投稿を公開すると、そのユーザーが選択した複数の言語にFacebookが変換して公開してくれる。

使用方法は次のとおり。投稿を入力し、プルダウンメニューをクリックすると、翻訳先言語としてフランス語やフィリピン語やリトアニア語といった最大45の異なる言語を追加することができる。

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SNS関連情報Topics 【 Facebook 】

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■Facebook、配信サービスで視聴中の音楽をシェアできる「ミュージックストーリー」→ニュースフィード上で友達が投稿した楽曲を試聴しながら、その場で楽曲にコメントやリアクションするといった新たな音楽の楽しみ方が可能

INTERNET Watch：http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/1008740.html

投稿を見たユーザーは、Android/iOSのFacebookアプリやウェブブラウザーのニュースフィード上で、1曲あたり30秒間の試聴が行える。試聴した楽曲を気に入ったときは、楽曲へのリンクを保存できる。音楽配信サービスのアプリが端末にインストールされていれば、各配信サービスのボタンから表示を切り替え、そのまま楽曲を購入することも可能。

FacebookアプリのiOS版では、楽曲再生中に画面をスクロールして投稿を非表示にしても、小さなプレビュー画面が表示されて楽曲を聴き続けられる。

Facebookは5日、音楽配信サービスで視聴している音楽のシェアや試聴ができる「ミュージックストーリー」機能の国内提供を開始した。国内で利用可能なサービスは「AWA」「dヒッツ powered by レコチョク」「KKBOX」。

ミュージックストーリーは、対応する音楽配信サービスで楽曲やアルバム、プレイリストをFacebookにシェアすると、ジャケットなどが表示される独自の「ミュージックストーリー」形式で投稿できる機能。シェアは「AWA」「dヒッツ」「KKBOX」のAndroid/iOSアプリから行える。

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SNS関連情報Topics 【 Facebook 】

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■Facebookの「Messenger」、月間アクティブユーザーが10億人を突破→月間アクティブユーザーが10億人を超えるアプリはほんの一握りしかない。

CNET Japan：http://japan.cnet.com/news/service/35086171/

ソーシャルネットワークFacebookは米国時間7月20日、「Facebook Messenger」の月間アクティブユーザーが、10億人を突破したと発表した。同社が独自アプリとしてMessengerをリリースしたのは4年前のことだ。

Facebookは、Messengerをサービスとして独立させる方針をとり、ユーザーに使用を促している。また企業が消費者と対話する手段として使えるよう、強化している。同プラットフォームには現在、1万8000を超えるボットが存在するという（わずか数週間前は1万1000だった）。

Facebookが指摘しているように、月間アクティブユーザーが10億人を超えるアプリはほんの一握りしかない。その中には、Facebookの別のメッセージングサービスであるWhatsAppと、同社主力のFacebookアプリが含まれている。

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SNS関連情報Topics 【 Facebook 】

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■Facebook、1万1000超のボットが「Messenger」上で稼働と発表→Mobile Ecosystem Forumが先週公開した調査結果によると、世界中の消費者の65％がチャットアプリを介して企業と連絡をとったことがあるという。

CNET Japan：http://japan.cnet.com/news/service/35085270/

またFacebookは、同プラットフォームの複数の新機能も発表した。いくつかの特定のメッセージから送信するものを1つ選択するようにユーザーに促すクイックリプライや、使用可能なコマンドをユーザーに表示する常駐メニューなどだ。

Wit.aiが開発したツールによるボット開発には、2万3000を超える開発者が登録済みで、さらなるボットの登場が予定されている。Wit.aiは自然言語処理を手掛ける新興企業で、Facebookが2015年に買収した。

Facebookによると、世界で9億人を超えるユーザーが毎月Messengerを使用しているという。メッセージサービスは全般的に人気が高まっており、企業との通信手段としての利用が増加している。

Facebookは米国時間7月1日、チャットボット構築プラットフォーム「Messenger Platform」について、提供開始からわずか3カ月で既に1万1000を超えるボットが稼働していることを明らかにした。

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SNS関連情報Topics 【 Facebook 】

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■削除タイマー付き「シークレット」チャット機能テスト開始→今のところ、限られた数のユーザーだけが、この機能をテストできるが、今年末までには利用者が拡大される予定だ。

Sputnik：http://jp.sputniknews.com/world/20160709/2452651.html

ソーシャルネットワークFacebookは、メッセンジャー・ユーザーが情報削除タイマーを取り付けることができる「シークレット」チャットのテスト開始を発表した。8日金曜日、Facebook Newsroomの中で明らかにされた。

「シークレット」チャットは、唯一のデバイスにつながっており、他のガジェットからそれを読むことはできない。また履歴も保存されない。Facebookによれば、そうなれば金融や病気に関する情報、その他機密データを交換するユーザーは「自分達以外に、それらの情報を読むことはない」と確信できる。

今のところ、限られた数のユーザーだけが、この機能をテストできるが、今年末までには利用者が拡大される予定だ。

なお先にFacebookは、インターネットにより削除された地区の住民を保証するキャンペーンを開始する計画があると伝えている。

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SNS関連情報Topics 【 Twitter 】

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■Twitter、Q2決算は成否相半ば。売上6.02億ドル、EPS 0.13ドル、MAU 3%アップ→これまでもTwitterは低調なユーザー数成長で市場を失望させ続けており、今年の初めにはついに成長が止まった。昨日同社は、今日のニュースを牽制するかのように新たなマーケティング計画を発表し、Twitterおよび同社の世界全般に対する意義を説明しようと試みた。

また第2四半期のGAAP純損失は1.07億ドル、非GAAP純利益は9300万ドルだった。

Twitterが公表した第3四半期のガイダンスも大きな成長を見込んでいない。同社は次期の売上を5.90～6.10億ドルと予測している。

市場はこの数値を喜んでいないようだ。株価は時間外取引で10%下がっている。

前四半期同社の実績は売上5.95億ドル、MAU 3.10億人で、次期予測は控え目だった。MAUの前四半期からの伸びは1%に満たなかった。

Twitterから提供された下のグラフがこの問題を明確に示している。同社の様々な取り組みをよそに、前期からの変化はほとんど見られず、Q4を除き結果は前年とほぼ変わらない。

TechCrunch ：http://jp.techcrunch.com/2016/07/27/20160726twitter-reports-mixed-q2-602m-sales-eps-of-0-13-maus-a-sluggish-313m/

Twitterは今日（米国時間7/26）第2四半期決算を発表したが、ユーザー数成長の鈍化は止まらず、月間アクティブユーザー数（MAU）は3.13億人で対前年比3%増、対前期比1%以下に留まった。

同社の売上は6.02億ドル、調整後1株当たり利益（EPS）は0.13ドルだった。売上は前年同期から20%増加したが予測に届かずEPSは予測を上回った。アナリストの予測は売上6.068億ドル、調整後EPS 0.10ドルだった。

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SNS関連情報Topics 【 Twitter 】

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■Twitter、認証済みアカウントの青いチェックマーク取得の門戸をやや広げる→Tina Bhatnagarによれば、アップデートは「ユーザーが良質でフォローする価値の高いアカウントを容易に発見できるようにするための幅広い努力の一環であり、逆にクリエーターなど影響力の高い著名人ユーザーが広く適切なフォロワーを得ることを助けるという狙いもある」としている。

通常これはそのユーザーが音楽、演劇、ファッション、政府、政治、宗教、ジャーナリズム、メディア、スポーツ、ビジネスなどの分野で著名であり、なりすましの対象になる可能性があるアカウントであることを意味する。青いチェックマークを取得したアカウントには認証済みユーザー専用の通知のようないくつかの特権が与えられる。ただしTwitterのユーザーとしての立場を大きく変えるものではない。

声明の中でTwitterは現在認証済みアカウントは18万7000件で、 3億1000万の月間アクティブ・ユーザーの約0.06%に当たるとしている。

TechCrunch ：http://jp.techcrunch.com/2016/07/20/20160719anyone-can-now-apply-to-be-verified-on-twitter/

Twitterは「認証済み」を意味する青いチェックマークを取得するための門戸をやや広げた。

Twitterのニュースリリースによれば、同社はチェック済みマーク取得のリクエストをすべてのユーザーから受け付けるという。復習しておくと、「認証済みマーク」というのはユーザープロフィールに表示される青いチェックマークのことで、Twitterでは「公共の関心をひくアカウントであり、本人によって管理されていると判断された」ことを示すとしている。

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SNS関連情報Topics 【 Twitter 】

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■「Twitterモーメント」日本でも提供開始、話題のツイートを一覧表示→日本向けにはアカウントからのツイート形式で「モーメント」のサービスを提供するとのこと。なお、パートナー16社にもモーメントを作成できるツールの提供を開始したという。

モーメントは、2015年10月より米国で開始され、これまでに英国、ブラジル、カナダ、オーストラリアで提供されていた。他国ではスマートフォンアプリやウェブブラウザーでTwitter.comを表示した際、画面上部に「モーメント」タブが追加されるが、日本向けにはアカウントからのツイート形式で「モーメント」のサービスを提供するとのこと。

なお、パートナー16社にもモーメントを作成できるツールの提供を開始したという。

INTERNET Watch：http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/1010280.html

Twitter Japan株式会社は13日、ニュース速報や注目の話題をツイートする「Twitterモーメント」の日本語版公式アカウント「@MomentsJapan」を開設した。

モーメントは、さまざまな現場からの写真やビデオツイート、話題の人のツイート、ユニークなツイートなど、話題になっているツイートを1つのストーリーとしてまとめ、一覧表示するサービス。

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SNS関連情報Topics 【 Twitter 】

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■Twitterの世界利用者数、16年は2億8630万人に→この成長率は今後緩やかに低下するものの、そのユーザー数は2020年に3億6880万人に達するとeMarketerは予測している。

米国の調査会社eMarketerが現地時間2016年7月22日までにまとめたソーシャルメディアに関する調査によると、米Twitterのユーザー数（MAU：月間アクティブユーザー数）は今年2億8630万人となり、前年から10.9％増と、2桁成長する見通し。この成長率は今後緩やかに低下するものの、そのユーザー数は2020年に3億6880万人に達するとeMarketerは予測している。

eMarketerによると、ソーシャルメディアの市場では米Snapchatや米Facebook傘下のInstagram、FacebookのMessengerといったサービスが若年層を中心に人気を集めており、Twitterは影が薄くなりつつある。しかし従来からの、リアルタイムコミュニケーションといった特徴や、同社が力を入れているライブ動画がユーザーに密着したサービスとなっており、Twitterのユーザー数は今後も堅調に伸びるとeMarketerは指摘している（関連記事：Facebookの「Messenger」、ユーザー数が10億人を突破）。

今年の米国におけるTwitterのユーザー数は、全世界のほぼ20％（推計5700万人）を占める見通し。eMarketerの推計によると、これにブラジルの2770万人が次ぎ、そのあと日本の2590万人、メキシコの2350万人と続く。一方でインドにおけるTwitterユーザー数の伸びは、これらの国を含む世界平均のそれを上回っており、同国は2019年にブラジルと同率の2位になるとeMarketerは予測している。

ITpro ：http://itpro.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/072502204/?rt=nocnt

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SNS関連情報Topics 【 Instagram 】

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■今Instagramが注目される理由──直感・視覚・簡単がキーワード→サイバー・バズの調査結果によると、「他人の投稿を見て、商品を検索したり、実際に商品購入（店舗来店）をしたことがありますか」という質問に対して、88％のユーザーが「経験がある」と回答している。

ITpro：http://itpro.nikkeibp.co.jp/atcl/column/16/062400137/062700001/?ST=social&P=3

Instagramでは、日常的に利用する趣味嗜好品が売れる可能性が高い。サイバー・バズの調査結果によると、「他人の投稿を見て、商品を検索したり、実際に商品購入（店舗来店）をしたことがありますか」という質問に対して、88％のユーザーが「経験がある」と回答している。

投稿された商品を購入したことがあるユーザーにどんな商品を購入したかを尋ねたところ、「美容関連」「食品・飲料・アルコール類」「ファッション関連」が上位になり、特に「美容関連」「食品・飲料・アルコール類」が高い割合となった。

「有名人」と「友人・同僚」別に購買意向の差を見ると、「有名人」では1位「美容関連」、2位「食品・飲料・アルコール類」なのに対し、「友人・同僚」では、1位「食品・飲料・アルコール類」、2位「美容関連」という結果になった。

また、友人や同僚などの親しい間柄の人物による投稿は購買や来店につながる可能性が高く、タレントやモデルなどの有名人においては興味喚起から検索行動につながる可能性がある。

サイバー・バズの調査では、「フォローしている友人や同僚」と「タレントやモデルなどの『有名人』」による投稿別に同じ質問をしたところ、「フォローしている友人や同僚」によるInstagramの投稿に対して50%のユーザーが「実際に商品購入や来店をしたことがある」と回答。一方、「タレントやモデルなどの『有名人』」による投稿に対しては、「実際に商品購入や来店をしたことがある」は35%だったが、「商品購入（店舗来店）したことはないが、気になってネットの検索をしたことがある」は39%いた。

つまり、企業の目的に応じて、一般ユーザーに投稿してもらうとともに、有名人に投稿してもらう施策が有効だと考えられる。

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SNS関連情報Topics 【 SNS関連データ 】

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■消費意欲が高いInstagramユーザー、流行る商品とは？→EC店舗の人の中には、「検索」と言えばGoogleなどをイメージする人が多いかもしれないが、10代、20代にとっての「検索」はInstagramになりつつある。それだけ、マーケティングツールとして、Instagramが有効な手段になりつつある

Instagramユーザーは10代・20代の女性が中心

Instagram（インスタグラム）と聞いて、何かわからないという人はあまりいないだろう。しかし、利用している人となると、そう多くはないかもしれない。Instagramを使うユーザーはどんな人なのか、インターネットリサーチを得意とする株式会社マクロミルが調査結果を発表した。調査結果から見えてきたユーザー特性をもとに、EC店舗がいかにしてInstagramを活用するか考えてみたい。

まずは調査結果から。10代～50代の男女にSNS（Facebook、Twitter、Instagram）の認知率やアカウント保有率を尋ねた。すると認知率でInstagram 80%、Facebook 94%、Twitter 94%という結果になり、多くの人が知っていることが明らかになった。

ECのミカタ： https://ecnomikata.com/ecnews/10284/

一方で、アカウント保有率はInstagram 20%、Facebook 40%、Twitter 41%となり、Instagramは「知っているが使っていない」傾向が最も強いSNSであることがわかった。

Instagramのアカウント保有者のうち、実際に使っている人は91%（全体の17%）、性年代別で見ると、10代・20代の女性の使用率が圧倒的に高いことが明らかになった。なお、利用方法は見るだけ 43%、情報発信も行う49%との回答を得ている。

また普段、インターネット上で情報検索をする際に利用する手段を問うと、10代女性の33%がInstagramを活用したことがあるという結果になっている。頻繁にInstagramを情報手段として利用している割合は10代女性で13%、20代女性で12%であり、若い女性においてはInstagramは情報検索手段の一つとなっている様子が伺える結果となった。

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SNS関連情報Topics 【 SNS関連データ 】

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■2016年前半のモバイルを制したのはソーシャルメディアアプリ（SurveyMonkey調べ）→最頻利用アプリの40%はオペレーティングシステムに組み込まれており、AndroidとiOSがGoogleとAppleにとっていかに重要であるかを浮き彫りにすると共に、この階層の奥深くへ入り込もうとするFacebookの強い意思が垣間見られる

SurveyMonkey Intelligenceの最新レポートで、米国のiOSおよびAndroidのアプリストアで今年最も多くダウンロードされたアプリ、および最もよく使われたアプリ(*)のトップ30が公開された。［*月間アクティブユーザー数による］

2016年前半、Facebook、Snapchat、Instagramをはじめとするソーシャルメディアアプリがモバイルゲームを押さえて上位を占めた。

ポケモンGOが米国で公開されたのは7月6日なので、この超人気タイトルはランキングに入っていない。ダウンロード数でトップ10に入った唯一のゲームはSlither.ioだった。米国で最もよく利用されたアプリトップ30にゲームタイトルの名前はなかった。

TechCrunch ： http://jp.techcrunch.com/2016/07/29/20160728surveymonkey-study-finds-social-media-apps-ruled-mobile-in-first-half-of-2016/

音楽アプリは常連のPandroaとSpotifyから新参のMusial.lyまで好調な結果を見せた。

デベロッパーの善意にかかわらず、ヘルス＆フィットネスアプリはダウンロード数、利用数いずれのトップ30にも入っていない。

調査結果は、最多ダウンロードアプリが最も多く利用されてないことを例によって示している。

ダウンロード数トップ5は、Messenger、Snapchat、Facebook、Instagram、およびColor Switchで、最頻利用アプリのトップ5は、Facebook、YouTube、Messenger、Google Maps、およびPlay Storeだった。

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■SNSで最も人気なテック企業は？：トレンドレポート発表→ニック・バーナは、「消費者向けのテック業界は、成長と革新が続いており、ブランドが安定して顧客に期待されることがだんだん難しくなっています」と言う。

Brandwatch社の最新レポートによると、ソーシャルメディアで人気の高いテック企業トップ3は、レノヴォ、任天堂、サムスンだった。いまやソーシャルメディアでの人気と製品の成功には、切っても切れない関係がある。

ソーシャルメディアのモニタリング企業、Brandwatch社の最新トレンドレポートによると、ソーシャルメディア上でテック愛好家たちに最も好まれている企業は、レノヴォ、任天堂、サムスンだった。

WIRED： http://wired.jp/2016/07/11/lenovo-nintendo-tech-brands/

Brandwatch社の最新レポートによると、ソーシャルメディアで人気の高いテック企業トップ3は、レノヴォ、任天堂、サムスンだった。いまやソーシャルメディアでの人気と製品の成功には、切っても切れない関係がある。ソーシャルメディアのモニタリング企業、Brandwatch社の最新トレンドレポートによると、ソーシャルメディア上でテック愛好家たちに最も好まれている企業は、レノヴォ、任天堂、サムスンだった。

このレポートでは、ソーシャルメディアにおける影響力を、ソーシャルにおける認知度、全般的な認知度、ネット好感度、エンゲージメント、リーチ成長率について評価している。

「コンピューター、携帯電話、テレビ」に関しては、マイクロソフト、LG、アップルが上位だった。「オーディオ、ゲーム、ウェアラブル」では、任天堂やBOSEのようなより専門的なブランドが好成績を残した（任天堂は2016年6月、E3で発表された「ゼルダの伝説」最新版がとくに人気を集めた）。

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■数字で実感！最近の動画市場をめぐる最新事情はこうなっていた→動画コンテンツを視聴するメディアは、これまで一般的であった動画配信サイトだけではなく、ソーシャルメディアやスマホニュースアプリなどへと拡大しています。

動画広告は現在のインターネットマーケティングで欠かせないツールとなっています。YouTubeのTrueViewやFacebookのマーケットプレイス動画広告やプレミアム動画広告、さらにInstagramやSnapchatなども企業のプロモーション活動で注目度が高まっています。トライアル出稿で動画広告の効果を検証していた企業も、本格的に広告予算のメディアポートフォリオの一部に組み込む動きが出てきています。最新の動画市場を理解してこれからの動画プロモーション活動にぜひ活かしてください。

VIDEO SQUARE： https://crevo.jp/video-square/marketing/数字で実感！最近の動画市場をめぐる最新事情は/

記事の要点● 日本の動画広告全体の市場の規模とスマホ広告の伸びはいぜん拡大傾向が続く● 米国では2015年動画メディア利用意向はFacebookが1位となっている● 広告商品別動画広告市場ではインストリーム広告が全体の7割

日本の動画広告全体の市場の規模とスマホ広告の伸びをおさえておこう

株式会社サイバーエージェントのオンラインビデオ総研が、株式会社シード・プランニング デジタルインファクトと共同で行った、国内動画広告の市場動向調査では、2015年の動画広告市場は506億円、前年比 160％の成長率に達しています。

気になるデバイスごとの広告市場規模ですが、 スマートフォン比率は2015年で全体の46％に達しています。今年2016年には過半数に達する見込みで、来年2017 年にはスマートフォン単体で2015年度のPCとの合計市場規模506億円の倍となる1,000億円を突破する勢いです。また若年層のテレビ離れを背景にして、スマートフォンによるユーザーの動画接触率は若年層を中心に顕著な伸びを示しており、10代のテレビと同水準に近づきつつあります。

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■スマホユーザーの約10％がMVNOを利用 ニールセンが調査→ニールセンが「スマートフォン・メディア利用実態調査」の結果を発表。スマホユーザーの86％が大手3キャリアを契約しているが、MVNO利用者も全体の10％と2015年6月から倍増した。

ニールセンが「スマートフォン・メディア利用実態調査」の結果を発表。スマホユーザーの86％が大手3キャリアを契約しているが、MVNO利用者も全体の10％と2015年6月から倍増した。

ニールセンは、7月7日に「スマートフォン・メディア利用実態調査」の調査結果を発表した。スマートフォンを保有し、インターネットを利用している全国13～69歳の男女計2989人が対象で、調査期間は6月7日～6月8日。

ITmedia Mobile： http://www.itmedia.co.jp/mobile/articles/1607/07/news148.html

調査によると、スマホからネットを利用するのは2016年5月時点で5570万人と、PCから利用するユーザーの1.3倍となった。スマホで契約しているキャリアは大手3キャリアが86％を占めているが、MVNO利用者も2015年6月と比べ全体の5％から10％に倍増した。

また、MVNO契約者の割合をスマートフォンを利用し始めた時期別に比較すると、スマートフォンの利用歴の短いユーザーほどMVNOを契約している割合が高いことが分かった。特に1年以内に使い始めたユーザーの4人に1人がMVNOを契約している。

購入したいと考えている端末について聞いたところ、大手キャリアのスマートフォンを検討しているユーザーが最も多いものの、2015年6月時点より微減。一方、SIMロックフリースマートフォンを検討しているユーザーは2015年6月時点から5ポイント増加し、21％となっている。