ghpの新省エネ制御サービス...
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GHPの新省エネ制御サービス
適用による費用対効果
2018.3.8 国立大学法人 名古屋大学
施設管理部 施設管理課 機械エネルギー管理係
花 井 貴 浩
GHP空調の省エネルギーに関する取り組み（現状）
・高効率機器の採用
・機器の容量設計法の見直し
・中央制御による設定温度管理・消し忘れ防止機能
名古屋大学 東山キャンパス全体にて既に展開
次なる省エネ対策として
新たな省エネ制御サービスの適用
ＧＨＰ省エネ対策
⇒
ＧＨＰ新省エネ制御サービスの概要
・遠隔監視機能･･･故障時の自動通報サービス
・パトロール機能･･･消し忘れ防止，設定温度一定管理
・日報作成機能･･･エネルギーの見える化
従来型サービス（2002年～）
新省エネ制御サービス追加機能（2012年～）
・省エネ制御機能･･･使用状況に応じた省エネ運転
・間引き制御機能･･･運転台数制御(※本学では未実施)
30℃
29℃
28℃
27℃
26℃
目標省ｴﾈ度
0%
室温
目標省ｴﾈ度
30%
目標省ｴﾈ度
20%
目標省ｴﾈ度
10%
室温が高い場合、自動的に
省エネモードを外して通常運転
室温により、自動的に
省エネモードへ切替え
（省エネモードは３段階）
通常制御
省エネ制御ＯＮ
設定温度に向け、
出力を抑えて空調
急発進!!
急停止!!
省エネ制御における室温推移イメージ
急発進!!
▲ ▼
冷房
２７℃
の場合
省エネ制御
省エネ制御機能
・事務系建物（2015年度夏期・2014年度冬期）
夏期
冬期
制御「なし」
7/31（金） 17.2㎥
制御「弱」
7/28（火） 9.1㎥
制御「なし」
1/15（木） 17.1㎥
制御「弱」
1/26（木） 11.1㎥
制御「強」
1/30（水） 13.3㎥
ガス削減率 夏期：最大47％ 冬期：最大36％
0
5
10
15
20
25
30
35
40
45
0
2
4
6
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18
20
2015/07/07
2015/07/08
2015/09/09
2015/09/08
2015/09/11
2015/07/23
2015/08/25
2015/07/02
2015/08/28
2015/07/03
2015/07/10
2015/09/03
2015/08/20
2015/09/10
2015/07/22
2015/08/26
2015/09/01
2015/09/04
2015/08/21
2015/08/27
2015/09/02
2015/08/19
2015/07/21
2015/07/24
2015/07/30
2015/07/15
2015/07/14
2015/07/31
2015/08/06
2015/08/18
2015/07/28
2015/07/29
2015/08/05
2015/08/04
2015/08/07
平均室外機吸込温度：℃
ガス消費量：㎥
事務局 2015夏期
ガス消費量 平均室外機吸込温度
0
2
4
6
8
10
12
0
5
10
15
20
25
02月13日
02月10日
12月16日
12月19日
01月29日
01月28日
01月30日
12月26日
01月15日
01月22日
12月24日
01月14日
02月03日
02月04日
12月25日
01月20日
01月21日
02月06日
02月05日
01月13日
01月23日
01月16日
02月12日
01月27日
平均室外機吸込温度：℃
ガス消費量：㎥
2015年度夏季
2014年度冬季
条件類似日同士の比較（2014～2015年度）
※昨年度発表内容
条件類似日同士の比較（2014～2015年度）
・室内状態
例：事務局本部棟 平均室温
制御「なし」
7/31（金） 27.8℃
制御「弱」
7/28（火） 27.6℃
制御「なし」
1/15（木） 22.4℃
制御「強」
1/30（水） 22.3℃
25
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9:00
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室温：℃
制御なし
制御弱
15
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15:20
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16:00
16:20
16:40
室温：℃
制御なし
制御強
夏期
冬期
夏期・冬期ともに
制御あり・制御なしの室温はほぼ同等 制御ありの室温は安定化し快適性が向上
条件類似日同士の比較（2014～2015年度）
※昨年度発表内容
サービス適用スキームと対象施設
・検証を２年間行い学内水平展開を見据えた試行へ
・省エネ推進経費にて試行（導入可能な全建物に適用）
建物名 用途 延床面積
(㎡) GHP室外機台数（台）
情報学研究科棟 教育系 8,674 16
農学部Ｂ館 教育系 5,967 14
国際棟 教育系 2,098 5
減災館 事務系 2,898 1
ＩＢ電子情報館 研究系 21,970 24
合計60台
検証期間 2017/1/1～2017/12/31
省エネ性・費用対効果（年間）
導入前ガス量：2017年1月～12月の名古屋市平均気温に対し，
±1℃であった2013年4月～2016年3月の各月の使用量の平均値を使用
建物 室外機 台数(台)
サービス 利用料金
(円)
省エネ制御 運転割合
ガス 削減率
費用対効果 (円)
情報学研究科棟 16 240,000 58% 28% -1,263,845
農学部Ｂ館 14 210,000 38% 18% -202,863
国際棟 5 75,000 49% 21% -112,270
減災館 1 12,500 95% 19% -28,615
ＩＢ電子情報館 24 270,000 42% -8% 628,153
合 計 60 807,500 45% 14% -979,440
（費用対効果）＝（サービス利用料金）＋（ガス料金差額）
※
※
※減災館の検証期間は10ヶ月間，IB電子情報館の検証期間は9ヶ月間
検証期間
2017/7/1～2017/9/30
省エネ性・費用対効果（季節別）
検証期間
2016/12/1～2017/3/31
※1 導入前ガス量：2017年7月～9月の名古屋市平均気温に対し，
±1℃であった2013年～2015年の7月～9月の使用量の平均値を使用
※2 導入前ガス量： 2016年12月～2017年3月の名古屋市平均気温に対し，
±1℃であった2014年1月～3月，2015年1月～2月の使用量の平均値を使用
建物 室外機 台数(台)
夏期※1 冬期※2
省エネ制御 運転割合
ガス 削減率
費用対効果 (円)
省エネ制御 運転割合
ガス 削減率
費用対効果 (円)
情報学研究科棟 16 61% 28% -401,941 47% 39% -691,050
農学部Ｂ館 14 48% 10% -34,884 23% 35% -189,308
国際棟 5 49% 32% -65,553 50% 32% -90,691
減災館 1 94% 23% -13,047 96% 10% -4,557
ＩＢ電子情報館 24 54% -6% 134,783 37% 6% -25,775
合計 60 54% 14% -380,644 38% 27% -1,001,381
まとめ
まとめ
ＧＨＰにおける新省エネ制御の効果検証 ＧＨＰの新たな運用支援ツールである省エネ制御を大学の建物に導入し 制御による費用対効果について検証を行った
省エネ制御運転によるガス消費量の削減効果
年間ガス削減率：14%（47％）
年間費用対効果：979,440円（1,607,593円）
（）内…稼働率が大きく変化したIB電子情報館を除いた場合
約4ヶ月で年間投資費用回収が可能
・年間を通じて，ガス消費量を削減することにより費用対効果が出ること を確認 ・夏季よりも冬季の方がガス消費量の削減効果が大きいことを確認
【今後について】 ・未実施の団地（鶴舞・大幸）にも適用していく ・新営工事や空調更新を実施する際に導入していく
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