出典：内閣府作成

※ 2008年南部陽一郎博士、2014年中村修二博士は、米国籍であることから、米国に計上

日本人受賞者

1901－ 1990年 1991－ 2000年 2001－2015年 合計米国 156 39 56 251英国 65 3 10 78ドイツ 58 5 6 69

フランス 22 3 6 31日本 5 1 13 19

○ 今世紀に入ってから、我が国は米国に次いでノーベル賞受賞者数（自然科学系）が多く、第２位。

ノーベル賞受賞者数（自然科学系）

受賞年 氏名 対象研究

1949 湯川 秀樹 物理学賞 中間子の存在の予想

1965 朝永 振一郎 物理学賞 量子電気力学分野での基礎的研究

1973 江崎 玲於奈 物理学賞 半導体におけるトンネル効果の実験的発見

1981 福井 謙一 化学賞 化学反応過程の理論的研究

1987 利根川 進 生理学・医学賞 多様な抗体を生成する遺伝的原理の解明

2000 白川 英樹 化学賞 導電性高分子の発見と発展

2001 野依 良治 化学賞 キラル触媒による不斉反応の研究

2002 小柴 昌俊 物理学賞 天文物理学、特に宇宙ニュートリノの検出に対するパイオニア的貢献

2002 田中 耕一 化学賞 生体高分子の同定および構造解析のための手法の開発

2008 南部 陽一郎 物理学賞 素粒子物理学における自発的対称性の破れの発見

2008 小林 誠 物理学賞小林・益川理論とCP対称性の破れの起源の発見による素粒子物理学への貢献

2008 益川 敏英 物理学賞

2008 下村 脩 化学賞 緑色蛍光タンパク質（GFP）の発見と生命科学への貢献

2010 鈴木 章 化学賞有機合成におけるパラジウム触媒クロスカップリング反応の開発

2010 根岸 英一 化学賞

2012 山中 伸弥 生理学・医学賞 成熟細胞が、初期化され多能性を獲得し得ることの発見

2014 赤﨑 勇 物理学賞

明るく省エネルギーの白色光源を可能にした効率的な青色発光ダイオードの発明2014 天野 浩 物理学賞

2014 中村 修二 物理学賞

2015 大村 智 生理学・医学賞 線虫の寄生によって生じる感染症に対する画期的治療法の発見

2015 梶田 隆章 物理学賞 ニュートリノが質量を持つことの証拠であるニュートリノ振動の発見

図４－２1

※ Article, Reviewを分析対象とし、整数カウント、分数カウントにより分析。年は出版年である。※ データベース収録の状況により単年の数値は揺れが大きいことに留意※ トムソン・ロイター社Web of Scienceを基に、文部科学省科学技術・学術政策研究所が集計

出典：科学技術・学術政策研究所「科学技術指標2014」 調査資料-229 （平成26年8月）を基に文部科学省作成

我が国の論文数の推移

○ 我が国の論文数は整数カウント、分数カウントともに横ばい傾向。

0

10,000

20,000

30,000

40,000

50,000

60,000

70,000

80,000

90,000

論文

数

論文数（分数カウント）論文数（整数カウント）

図４－２2

○ 日本の論文総数は2000年頃から横這い。中国に2006年頃に追い抜かれ、ドイツにも2008年頃から差を広げられている。

出典：文部科学省 科学技術政策研究所「科学研究のベンチマーキング２０１２」

（平成25年3月）を基に内閣府作成

0

20,000

40,000

60,000

80,000

100,000

120,000

140,000

160,000

1981

1982

1983

1984

1985

1986

1987

1988

1989

1990

1991

1992

1993

1994

1995

1996

1997

1998

1999

2000

2001

2002

2003

2004

2005

2006

2007

2008

2009

2010

2011

日本 論文総数 日本Top10％補正論文数 ドイツ 論文総数

ドイツTop10％補正論文数 中国 論文総数 中国Top10％補正論文数

日・独・中の論文総数およびTop10%補正論文数の推移

中国の総論文数

独

日本の総論文数

図４－２3

○ 日本はTop10％及びTop１％論文数シェアが、2000年以降急速に低下。

全分野でのTop10％補正論文数シェア（3年移動平均％）(分数カウント)

全分野でのTop1％補正論文数シェア（3年移動平均％）(分数カウント)

（データ出所）NISTEP 科学技術指標2013

出典：経済産業省 産業構造審議会産業技術環境分科会 研究開発・評価小委員会 中間取りまとめ（案）参考資料集（平成26年5月）を基に内閣府作成

トップ論文における日本のシェア 図４－２4

各国の総論文に対する被引用回数Top10%論文の割合の推移

6.0

8.0

10.0

12.0

14.0

16.0

18.0

2006-2008 2007-2009 2008-2010 2009-2011 2010-2012 2011-2013（年度）

（％） 総論文に占める被引用回数Top10%論文の割合（整数カウント）

科学研究のベンチマーキング2015（科学技術・学術政策研究所）より作成

イギリス

アメリカドイツ

フランス

中国

日本

韓国

14.9

16.5

13.2

14.9

12.413.9

10.2

8.7 8.57.9

国 2006年度 2013年度イギリス 73,416 93,385ドイツ 75,109 96,098

フランス 54,582 68,398中国 84,906 217,336日本 77,152 78,199

各国の総論文数 （件）

○ 総論文数に占める被引用回数Top10%論文数の割合は2006～2008年度から2011～2013年度の間に、イギリスで1.6ポイント、ドイツで1.8ポイント、フランスで1.5ポイント、中国で1.5ポイント、総論文数を減らすことなく上昇させている。

図４－２5

論文数・被引用回数トップ１％論文数及びシェア

我が国の被引用回数トップ1%論文数の推移と総論文に占める割合

（年度）

（%）（論文数） （3年間の平均値、整数カウント）

76,348 75,785 75,295 75,323 75,794

77,094

70,000

72,000

74,000

76,000

78,000

80,000

（年度）

我が国の総論文数の推移

（3年間の平均値、整数カウント）

科学技術・学術政策研究所「科学研究のベンチマーキング2015」 より作成

563 566 582

617 654

693

0.74 0.75 0.77

0.82 0.86

0.90

0.50

0.60

0.70

0.80

0.90

1.00

500

550

600

650

700

750

800

（論文数）

科学技術・学術政策研究所「科学研究のベンチマーキング2015」 より作成

棒グラフ：被引用回数トップ1％論文数線グラフ：被引用回数トップ1％論文数の割合

主要指標

○ 我が国の総論文数は3年平均の推移で2008年度～2010年度以降増加傾向に転じている。被引用回数トップ１％論文数は堅調に増加し、2006年度～2008年度から2割以上増加し、総論文数に占める被引用回数トップ１％論文数の割合は0.9％に到達している。

図４－２6

論文数・被引用回数トップ１％論文数及びシェア

科学技術・学術政策研究所 「科学研究のベンチマーキング2015」 より抜粋

主要指標 図４－２7

【サイエンス誌】 【ネイチャー誌】

0123456789

10

論文数シェアTop10%補正論文数シェア

(％)

0

2

4

6

8

10

12

論文数シェアTop10%補正論文数シェア

(％)

※ article, letter, note, reviewを分析対象とし、整数カウントにより分析。3年移動平均値である。※ Top10％補正論文数とは、被引用回数が各年各分野で上位10％に入る論文の抽出後、実数で論文数の1/10となるように補正を

加えた論文数を指す。※ トムソン・ロイター社 Web of Scienceを基に、科学技術政策研究所が集計

出典： 科学技術政策研究所「科学研究のベンチマーキング2012」調査資料-218 （平成25年3月）を基に文部科学省作成

（年） （年）

○ 代表的な国際著名誌であるサイエンス誌、ネイチャー誌における我が国の論文数シェア、Top10％補正論文数シェアはいずれも増加傾向。

サイエンス誌、ネイチャー誌における我が国の論文数シェアの推移 図４－２8

○ 我が国の、論文数、Top10%及びTop1%補正論文数の世界ランクは、ほぼ全ての分野において低下傾向。

出典：科学技術政策研究所「科学技術のベンチマーキング2012」 調査資料-218 （平成25年3月）を基に内閣府にて加筆

（注）分数カウント法による。矢印の根元が1999-2001年の順位、矢印の先が2009-2011年の順位を示している。

ALL Top10 Top1 ALL Top10 Top1 ALL Top10 Top1 ALL Top10 Top1 ALL Top10 Top1 ALL Top10 Top1 ALL Top10 Top1 ALL Top10 Top1 ALL Top10 Top1123456789

1011121314151617181920

臨床医学 基礎生命科学材料科学 物理学 計算機科学・数学 工学 環境・地球科学日本

全体 化学

1999-2001年の日本の位置 2009-2011年の日本の位置

我が国の論文数世界ランク（分野毎）の推移 図４－29

コアペーパにおける主要国のシェア

コアペーパにおける日英独の参画領域数の推移

世界

領域数 参画領域数 割合 参画領域数 割合 参画領域数 割合

サイエンスマップ2008 コアペーパ 647 263 41% 388 60% 366 57%

サイエンスマップ2010 コアペーパ 765 278 36% 488 64% 447 58%

サイエンスマップ2012 コアペーパ 823 274 33% 504 61% 455 55%

日本 英国 ドイツ

低下傾向

英国やドイツと比べて低い参画率

コアペーパ分数カウント法

米国 ドイツ 英国 日本 フランス 韓国 中国

サイエンスマップ2008 46.4% 7.2% 6.7% 5.3% 3.7% 1.0% 5.2%

サイエンスマップ2010 42.4% 6.9% 6.9% 4.7% 3.9% 1.1% 6.4%

サイエンスマップ2012 40.6% 7.2% 6.9% 4.1% 3.8% 1.4% 9.2%

出典：科学技術・学術政策研究所「サイエンスマップ2010&2012－論文データベース分析（2005年から2010年および2007年から2012年）による注目される研究領域の動向調査－」NISTEP REPORT No.159（平成26年７月）

低下傾向

コアペーパとは、研究領域を構成する論文であり、共引用関係（注目する2つの論文がその他の論文により同時に引用されること）で結びつけられたTop1％論文からなる。（注）参画とは、サイエンスマップの研究領域のコアペーパに1件以上関与している場合を指す。

○ コアペーパにおける日本のシェアは、4.1％であり、この４年間で低下。また、国際的に注目を集める研究領域数が世界で増加している中、日本が参画する研究領域数は横ばい傾向であり、その参画割合は低下傾向。英独と比較しても低い。

コアペーパにおける主要国のシェア及び参画領域数の推移 図４－３0

10 158 131 133 90

331 281

174 129

93 19% 21% 26% 29% 33%

25%

17% 17%15%

19%20%

21%

23% 23% 24%23%

22%25%

40% 38% 35% 28% 26% 29%

0%

10%

20%

30%

40%

50%

60%

70%

80%

90%

100%

世界（823） 米国（741) 英国（504） ドイツ（ 455） 日本(274） 中国（322）

サイエンスマップ 2012 参画領域数

コンチネント型 ペニンシュラ型 アイランド型 スモールアイランド型

出典：科学技術・学術政策研究所「サイエンスマップ2010&2012－論文データベース分析（2005年から2010年および2007年から2012年）による注目される研究領域の動向調査－」NISTEP REPORT No.159（平成26年７月）

※ サイエンスマップとは、論文分析により国際的に注目を集めている研究領域を定量的に把握し、それらが、互いにどのような位置関係にあるのか、どのような発展を見せているのかを示した科学研究の地図である。

※ 参画とは、サイエンスマップの研究領域を構成するコアペーパ（Top1％論文）に1件以上関与している場合を指す。

○ 世界の動向を見ると、スモールアイランド型領域（小規模で入れ替わりが活発な領域）が40％を占める。一方、日本はコンチネント型（大規模で入れ替わりが少ない領域）のシェアが高く、スモールアイランド型のシェアが低い。

主要国における研究領域タイプの特徴 図４－３1

2003年 2013年

出典：エルゼビア社「スコーパス」を基に科学技術・学術政策研究所作成

※ 各国の円の大きさは当該国の科学論文（学術誌掲載論文や国際会議の発表録に含まれる論文等）の数を示す。※ 国間の数は、当該国を含む国際共著論文数を示しており、線の太さは国際共著論文数の多さにより太くなる。

○ 2003年から2013年にかけて、世界全体で国際共著論文が大きく増えている。欧米中各国間の共著関係が増加している一方、我が国の共著関係の伸びは相対的に少ない。

世界の科学出版物と共著論文の状況の変化 図４－３2

大学に関する国際比較

26 30 27 23 23

43

57 52 54 5259

88112 108

128 125

141130

119

147 144157132

120

137150

1

51

101

151

2010 2011 2012 2013 2014 2015

順位

東京大学

京都大学

東京工業大学

大阪大学

東北大学

24 2530 32 31

3925 32 35

35 3638

6057

65 66 6…

5649

4550

55 5558

102

70 75 75 71 74

1

51

101

151

2010 2011 2012 2013 2014 2015

順位

東京大学京都大学東京工業大学大阪大学東北大学

＜Times Higher Education社世界大学ランキング＞ ＜Quacquarelli Symonds社世界大学ランキング＞

主要指標

出典：QS World University Rankingsより内閣府作成出典：Times Higher Education, World University Rankingsより内閣府作成

○ 世界大学ランキングは、評価方法や評価機関によって大きく変動するため、順位そのものに振り回されるべきものではない。しかし、ランキングの基となる客観的指標を分析すれば示唆に富むものであり、それぞれの客観的指標については継続して把握・解析を行う事が重要である。

図４－３3

12,415 12,317 12,21412,043 11,813 11,695 11,585 11,528 11,366

10,792 11,123

0

2,000

4,000

6,000

8,000

10,000

12,000

14,000

H16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26

（億円）

出典：文部科学省作成

国立大学の運営費交付金の推移

○ 国立大学の運営費交付金は、この10年間で減少。

図４－３4

○ 国立大学の運営費交付金は、この１０年間で減少しているが、公的機関からの研究費収入等は増加しており、国立大学の収入全体は増加している。

出典：文部科学省競争的研究費改革に関する検討会（第1回）資料

出典：外部収入については総務省学術研究調査による

国立大学法人における運営費交付金と外部収入の推移 図４－３5

出典：RU11からの人材政策に対する提言 東京大学 理事・副学長 松本洋一郎（平成26年6月）SciREX（政策のための科学）シンポジウム「イノベーション創出を支える博士人材の育成」

○ 外部資金の受入額は年々上昇し、収入の約45%の水準に達している。○ 外部資金の間接経費の比率は14％程度にとどまっている。また、直接経費には制約が

多い。RU11 主要財源の推移

主要研究大学における財源の状況

注：RU11:平成21年11月に9大学（北海道大学、東北大学、東京大学、早稲田大学、慶應義塾大学、名古屋大学、京都大学、大阪大学、九州大学）で発足し、平成22年8月に筑波大学、東京工業大学が加入し、11大学で構成されている。

図４－３6

出典：科学技術・学術政策研究所「科学技術の状況に係る総合的意識調査（NISTEP定点調査2013）」（平成26年４月）

※ 総務省「科学技術研究調査」に基づき科学技術・学術政策研究所において集計

0.0

0.2

0.4

0.6

0.8

1.0

1.2

1.4

0%

10%

20%

30%

40%

50%

60%

70%

80%

90%

100%19

9019

9119

9219

9319

9419

9519

9619

9719

9819

9920

0020

0120

0220

0320

0420

0520

0620

0720

0820

0920

1020

1120

12

外部資金（受託費、科学研究費、補助金、交付金等）

自己資金（運営費交付金及び施設設備費補助金含む）

内部使用研究費

兆円

（年度）

国立大学等（自然科学）の内部使用研究費における自己資金及び外部資金割合の推移

○ 国立大学等の研究費に占める外部資金の割合は年々増加している。

図４－３7

国立研究開発法人に対する運営費交付金等の推移

○国立研究開発法人の運営費交付金等は、この10年間で減少。

7,731 7,547 7,673 7,737 7,451 7,100 6,750 6,575 6,535

614 599 360 350

230 293 159 93 95

0

1,000

2,000

3,000

4,000

5,000

6,000

7,000

8,000

FY18 FY19 FY20 FY21 FY22 FY23 FY24 FY25 FY26

施設整備費

補助金運営費

交付金

(億円)

※ 各年度の計数は、各年度の一般会計当初予算額を掲載している。※ 各府省所管の国立研究開発法人のうち、平成２２年度に設立された国立高度専門医療研究センター６法人は除いて集計している。出典：財務省「予算及び財政投融資計画の説明」を基に文部科学省作成

図４－３8

2,968 3,265

3,443 3,490 3,606

4,672 4,701 4,766 4,813

4,913 4,639 4,514

4,255 4,091 4,162

2225 23

26 28

37 36 37

4447

39

23 22 20 18

0

10

20

30

40

50

60

0

1000

2000

3000

4000

5000

6000

H12 H14 H16 H18 H20 H22 H24 H26

予算額

制度数

当初予算額（億円） 制度

競争的資金について

競争的資金の予算額（当初予算）及び制度数の推移

○ 厳しい財政状況の中で予算額は近年横ばい（微減）で推移

○ 平成26年度の競争的資金の予算額(総額)は、微増し約4,162億円（科学技術関係費の11.4％）

○「競争的資金」： 資源配分主体が広く研究開発課題等を募り、提案された課題の中から、専門家を含む複数の者による科学的・技術的な観点を中心とした評価に基づいて実施すべき課題を採択し、研究者等に配分する研究開発資金（第３期科学技術基本計画）

○ 競争的な研究環境を形成し、研究者が多様で独創的な研究開発に継続的、発展的に取り組む上で基幹的な研究資金制度イノベーションの源泉となるボトムアップ型から社会還元に直

結するようなトップダウン型まで、研究開発の個々の発展段階や政策目的（課題や分野）等に応じて多様な制度が設けられている

○ また、目的や研究開発対象が類似する競争的資金については、「科学技術に関する基本政策について」(平成22年12月24日付総合科学技術会議答申)を踏まえ、整理統合を促進（47制度(21年度)→18制度(26年度)）

○ 研究者が研究活動に専念でき、研究開発の進展に応じ、基礎から応用・実用段階に至るまでシームレスに研究を展開できるよう、制度間のつなぎや使い勝手に着目した再構築を進めることとしている。

年度第2期基本計画 第3期基本計画 第4期基本計画

出典：内閣府作成

競争的資金の概要

図４－39

出典：科学技術・学術政策研究所「研究論文に着目した日本とドイツの大学システムの定量的比較分析-組織レベルおよび研究者レベルからのアプローチ-」（2014年12月）

0.0

0.1

0.2

0.3

0.4

0.5

0.6

0.7

0.8

0.9

1.0

1 6 11 16 21 26 31 36

1位を

基準

とし

た際

の相

対値

分布

順位

（A）論文数およびTop10％補正論文数

日本_論文数_2007-2011

日本_Top10％補正論文数_2007-2011

ドイツ_論文数_2007-2011

ドイツ_Top10％補正論文数_2007-2011

0.00

0.10

0.20

0.30

0.40

0.50

0.60

0.70

0.80

0.90

1.00

1 6 11 16 21 26 31 36

1位を

基準

とし

た際

の相

対値

分布

順位

（B）研究費

科学研究費助成事業(FY2007)

DFG(ドイツ研究振興協

会)(FY2005-2007)

日本とドイツの大学システムにおける研究活動の量的規模と質的規模の相対値分布（左図）と研究費の分布（右図）

（注）論文数およびTop10％補正論文数：分数カウント法による集計。トムソン・ロイター社 Web of Science (SCIE, CPCI-S)を基に、科学技術・学術政策研究所にて集計。科学研究費助成事業: 研究機関別配分状況一覧より研究者が所属する研究機関別採択件数・配分額一覧（平成19年度新規採択＋継続分）を用いて集計。なお、平成19年度科学研究費のうち、「奨励研究」を除く研究課題（新規採択＋継続分）の当初配分について分類したものである。DFG: Funding Ranking 2009 Institutions – Regions – Networks, Table 3-2:Ranking analysis of the 40 HEIs with the highest volume of DFG awards 2005 to 2007 by funding programmeを用いて集計

○ 大学毎の論文数や競争的資金の配分額について、日本はドイツに比べて上位校への集中度が高い傾向が見られる。

日・独の大学における論文数及び競争的資金の配分状況の比較 図４－４0