中京大学要覧 2016

　高度に発達した科学技術の恩恵を受けながら、これまで経験し

なかったような地球規模での環境問題、気象異変、ネット社会の

不安などの問題にさらされています。その中で、総合大学らしくさま

ざまな知を結集し、われわれの新たな在りようを見出すことに寄与

したいと願っています。

　本学は、建学の精神「学術とスポーツの真剣味の殿堂たれ」の

深化を図るため、〈教育〉〈研究〉〈社会連携〉〈国際化〉〈卒業生連携〉

を骨子とする長期計画「NEXT10」を策定し、多彩なプロジェクトを

推進しています。教育の面では、「自ら考え、行動する、しなやかな

知識人を育てる」ことを目標とし、カリキュラムや授業内容、学習環

境などを常に見直しています。入学時の初年次教育に力を入れ

るとともに、卒業を前にする4年次には学部ゼミでの専門の学びの

集大成、社会に出る備えをする学部を超えた「教養探求ゼミ」（最

終学期）による大学の学びの締めくくりなど、入学から卒業までを

貫く教育体制をとっています。

　大学は、この先の時代を創りあげていく学生が主人公です。教職

員一同それぞれの研究・技量を磨きつつ学生の教育に当たってまい

ります。主人公たる学生が物心両面で安心・安全な環境でしっかり

学べるよう配慮し、彼らが自らの可能性を存分に拡げられる機会を

創出してまいります。

中京大学　学長

安村 仁志

M e s s a g e

2

　中京大学は学校法人梅村学園の中核です。開学60周年に当たっ

て策定した長期計画「ＮＥＸＴ10」を推進しています。次代の教育

を見据えた内容です。「しなやかに挑み続ける新生・中京大学」が

「自ら考え、行動することのできる、しなやかな知識人を育成」して

いきます。

　「しなやか」とは「難局にも、くじけない、柔軟で強い」というような

意味です。学内での主役は学生であり、高い研究力を裏付けとした

教育力の向上を最大の目標としています。「自立した社会人」となる

には、専門的知識とともに、幅広い教養を身につけることが必要で

す。私たちは、これを全力で支援します。

　建学の精神は「学術とスポーツの真剣味の殿堂たれ」です。校訓

は「真剣味」です。その実践として、四大綱「ルールを守る。ベスト

を尽くす。チームワークをつくる。相手に敬意を持つ」があります。

「真剣味」の真は知育、剣は体育、味は徳育を意味します。健全

なる身体の元、ルールを守り、礼節を尽くした上でこそ、知力は本物

となります。

　第４代理事長に就任してから3年目となり、このたび、総長職も

担うこととなりました。「学術とスポーツのさらなる殿堂」を築き上げ

ます。自校教育の浸透を通じて中京アイデンティティーの確立を図

り、その先にある2023年の学園創立100周年に向けて、これから

も全力で走り続けます。

学校法人 梅村学園総長・理事長

梅村 清英

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中京大学の軌跡

建学の精神と理念

学園ガバナンス改革

組織一覧

NEXT 10

学部・大学院紹介

文学部／文学研究科

国際英語学部／国際英語学研究科

国際教養学部

現代社会学部／社会学研究科

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22-23

24-25

心理学部／心理学研究科

法学部／法学研究科

総合政策学部／経済学研究科

経済学部／経済学研究科

経営学部／経営学研究科

工学部／情報科学研究科

スポーツ科学部／体育学研究科

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30-31

32-33

34-35

36-37

38-39

ＭＢＡ大学院／法科大学院

研究プロジェクト／研究機関等

図書館／教職員数／科学研究費

留学／就職／資格取得等

学生数・卒業者数／入試結果／学費

地域との連携／同窓会／教育後援会

キャンパスマップ／施設紹介

目次

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梅村 清明初代学長

（1954～1971年度）

小山 福松第2代学長

（1972～1979年度）

梅村 清弘第3代学長

（1980～1987年度）

▲完成した記念館（5号館＝右）と2号館（左）1955年

◀地球儀の燈　1959年本館完成時、正門・門柱に設けられた。建学の精神が説く「文武両道」は万国共通の教育理念であり、また、中京大生が世界に雄飛することを期待して設置された。

◀体育会旗　1956年9クラブによる体育会が組織された。

文学部の講義風景　1977年▶学部生2,075人のうち、女子はそれまで最多の859人を数えた。

学生数1千人（1962）

学生数5千人（1969）

卒業生数1万人（1972）

学生数1万人以上（1975～）

　中京大学は、建学の精神「学術とスポーツの真剣味の殿堂たれ」を掲げ、1954年に商科だけの短期大学として開学し、2年後の1956年には4年制大学となりました。短大は学生75人でスタートし、大学開学の年には237人の学生が入学しました。その後、学部学科を増設するなど発展を続け、現在は学生数13,000人余、11学部11研究科の総合大学となっています。2014年には開学60周年を迎えました。同窓生は12万人を超え、産業界、教育界など多方面で活躍しています。在学生への修学支援、就職支援にも協力し、在学生の道標となっています。　中京大学が発展してきた軌跡を教育、研究、学生たちの活躍などを中心にたどってみます。

1954 1956 1966 1986 1987

4

北川 薫第7代学長

（2007～2014年度）

安村 仁志第8代学長（2015年度～）

松田 岩男第4代学長

（1988～1991年度）

北澤 正啓第5代学長

（1992～1999年度）

小川 英次第6代学長

（2000～2006年度）

卒業生数5万人（1992）

卒業生数10万人を突破（2009）

入学志願者数が3万3千人超（2014）

2013年▶本部棟（11号館）と図書館・学術棟（1号館）、工学部実験等が竣工

▼女子の入学者が30％を超えた1997年度入学式

20161995 2000 20041990

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中京大学の理念

　中京大学は､梅村学園の建学の精神に立ちつつ､研究と教育に邁進し､社会の多様な課題に挑んで､その健全な発展に貢献するよう努めます。　本学は､大学の使命が研究と教育に存することに鑑み､学術の研鑽に尽力するとともに､優秀な人材の育成に努力します｡この両者を分断させることなく、密接な連携を保ちながら、研究と教育を高い次元で調和させていきます。建学の精神にいう、｢学術の場では学術の研鑽と共に､ジェントルマンシップ､レディシップを醸成陶冶する｣は、この理想的な調和を成し遂げてこそ､達成されるものと信じます。　本学は､また独自の使命として､学術とスポーツの調和をめざします｡スポーツは肉体を鍛え､技を競うものとして発展してきましたが､その過程で､競技力の向上にとどまらず､人間の全人的成長に必須な普遍的精神をも醸成してきました。建学の精神に謳われるスポーツマンシップの四大綱には､規範を遵守し､他者と協働しつつ､社会の発展に貢献していくための､拠るべき指針が明確に示されています。本学は､このスポーツマンシップを学術と結び合わせて､自由にして闊達な調和の道を追求していきます。　本学は､研究と教育を調和させ､さらに学術とスポーツを調和させた、躍動的で真剣味あふれる学びの殿堂でありたいと願います｡ここでいう調和とは、単に２つのものを釣り合わせるだけでなく、両者を止揚し､より高次のものへ発展させていく､創造的調和を意味します｡ここに本学は､この創造的調和を旗じるしとして不断に前進し、多様で豊かな学術成果を生みだすとともに、社会に貢献できる優れた人材を輩出していくことを宣言します。

■ 「建学の精神の四大綱」について ■

　中京大学の創立者であり､初代学長の梅村清明(初代梅村学園理事長)は､建学の精神に謳われた｢学術の場｣と｢スポーツの場｣のあり方について､次のように示しました。　｢学術の場では学術の研鑽と共にジェントルマンシップ､レディシップを醸成陶冶する｣。　学問に真摯、真剣に取り組むよう求めたうえに、男性も女性も人間としての人格陶冶が教育の理念であることを掲げました。大学が学術の殿堂､すなわち､知の集積拠点として教育･研究両面でその役割を高めていくことが目標であることはいうまでもありません。　｢スポーツの場では健康の増強､心技の練成と共にスポーツマンシップを体得する｣。　スポーツ各競技の技の向上をめざし､精神力を鍛錬するだけにとどまらず、スポーツマンシップとして

1）ルールを守る2）ベストを尽くす3）チームワークをつくる4）相手に敬意を持つ

の四大綱の体得を求めました。　そして､｢このような精神の体得者は個人としても､家庭人としても､社会人としても、国民としても、世界人類の１人としてもまことに望ましい人間である｣として､｢このような教育は如何なる国の如何なる時代においても肯定され､歓迎される本質を有する｣と､建学の精神を時空を超えた教育理念として堅持する気概を示しました。

　建学の精神は､私学の創立者が次代を担う人材の育成を願い、私財を投げ打っての学校開設にあたって､創立者の理念と気概をうたいあげたものです。わが国の高等教育で大きな役割を果たしている私立大学は､それぞれの建学の精神に基づいて教育活動を展開､個性豊かな教育の場として発展してきました。　梅村学園の建学の精神は、「学術とスポーツの真剣味の殿堂たれ｣で､1923年(大正12年)､学校法人梅村学園の母体である中京商業学校の開設にあたり、創立者の梅村清光がその理念と気概をうたいあげたものです｡この精神は時代を超え､中京大学をはじめとする学園傘下の5つの教育機関に脈 と々受け継がれています。

■ 建学の精神と理念 ■

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学校法人梅村学園

理事会内部監査室

行政本部

監事

評議員会

中京大学附属中京高等学校

中京大学

三重高等学校

三重中学校

梅村幼稚園

総長・理事長梅村 清英

　中京大学を運営する梅村学園は、学園ガバナンスを強固にするため、2016年４月１日付で総長制の導入、専務理事の新設、執行役員制の導入、行政本部の新設を実施しました。全国的にも例のない抜本的な組織改正となっています。

　梅村学園総長に梅村清英理事長が就任しました。総長は中京大学をはじめ、附属高校、三重高校、三重中学、梅村幼稚園の学園５教育機関の教育を統轄します。経営トップの理事長と兼務します。梅村学園では梅村清弘前総長・理事長が2014年に退任して以来、２年ぶりの総長制復活となります。（名古屋地区での）総合学園化を見据えた改革でもあります。　専務理事は理事長を補佐するとともに、学園行政全般を統轄します。初代の専務理事には、北本暢常任理事が就任しました。

　新設の行政本部は、総務、財務、企画、学事の４局で構成しています。従来の法人事務局長、法人事務局次長、大学の事務局長、事務局次長の職制は廃止されました。縦割り感のあった従来の組織を見直し、４局に束ねたことで、情報の共有、迅速な意思決定、責任の明確化などを目指しています。４局長と行政本部付次長は専務理事の下に置かれました。　教職員の呼称は教員が「教員職」、職員は「行政職」に変更しました。「教職協働」による改革の推進を狙いにしています。

　執行役員は、理事会に対し、課題や業務等の進捗状況を報告し、新規事業や改善提案を行う役割を担います。副学長、４人の学長補佐、行政本部の４局長の計９人で構成しました。　執行役員制を取り入れた大学は一部にありますが、教員と職員が同時に執行役員を務める形態は全国でも類例のない新しい組織体制です。　　学長補佐は、2015年４月の学長ガバナンス改革に伴って導入され、研究担当、教育担当、学生担当、高大連携担当で構成しています。

校　長　大竹　有二

学　長　安村　仁志

専務理事北本　暢

校　長　中谷　文弘

校　長　野田　佳均

園　長　梅村　光久

梅村学園総長に梅村理事長就任

行政本部は４局体制、迅速な意思決定

執行役員に教職員９人、全国初の形態

専務理事北本 暢（きたもと とおる）１９８２年中京大学体育学部卒。２０１３年中京大学事務局長採用。経営戦略室長、法人事務局長、常任理事など歴任。

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組織一覧

中京大学

学　長安村 仁志

副学長種田　行男

学長補佐

桑村　哲生（研究担当）

大森　達也（教育担当）

杉島由美子（学生担当）

花村　和宏（高大連携担当）

大

学

院

学

部

研

究

機

関

研究科長　　　福井　佳夫

研究科長　　　C.アームストロング

研究科長　　　向井　希宏

研究科長　　　斉藤　尚文

研究科長　　　檜山　幸夫

研究科長　　　佐道　明広

研究科長　　　銭　　佑錫

研究科長　　　長谷川純一

研究科長　　　渡邉　丈眞

研究科長　　　中村　雅章

研究科長　　　横尾日出雄

学部長　　　　酒井　　敏

学部長　　　　細川　　眞

学部長　　　　明木　茂夫

学部長　　　　神谷　栄治

学部長　　　　村上　　隆

学部長　　　　杉島由美子

学部長　　　　羅　　一慶

学部長　　　　近藤　健児

学部長　　　　向日　恒喜

学部長　　　　井口　弘和

学部長　　　　髙橋　繁浩

所　長　　　　檜山　幸夫

機構長　　　　檜山　幸夫

所　長　　　　明木　茂夫

所　長　　　　中西眞知子

所　長　　　　桜井　伸二

所　長　　　　釜田　公良

所　長　　　　輿水　大和

所　長　　　　皆川　治廣

室　長　　　　馬場　史津

館　長　　　　佐藤　　隆

所　長　　　　桜井　伸二

センター長　　鈴木　崇児

センター長　　目加田慶人

センター長　　杉江　修治

センター長　　栂　　正行

センター長　　清水　卓也

センター長　　神谷　栄治

文学研究科

国際英語学研究科

心理学研究科

社会学研究科

法学研究科

経済学研究科

経営学研究科

情報科学研究科

体育学研究科

ビジネス・イノベーション研究科

法務研究科（法科大学院）

文学部

国際英語学部

国際教養学部

心理学部

現代社会学部

法学部

総合政策学部

経済学部

経営学部

工学部

スポーツ科学部

社会科学研究所

先端共同研究機構

文化科学研究所

企業研究所

体育研究所

経済学部附属経済研究所

工学部・情報理工学部附置人工知能高等研究所

法科大学院法曹養成研究所

臨床心理相談室

図書館

国際センター

教育推進センター

情報センター

教職センター

エクステンションセンター

保健センター

学生相談センター

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■ 名古屋キャンパス

■ 豊田キャンパス

日本文学・日本語文化専攻（修士・博士）

国際英語学専攻（修士）　英米文化学専攻（修士）

実験・応用心理学専攻（修士・博士）　臨床・発達心理学専攻（修士・博士）

社会学専攻（修士・博士）

法律学専攻（修士・博士）

経済学専攻（修士・博士）　総合政策学専攻（修士・博士）

経営学専攻（修士・博士）

情報科学専攻（修士）　メディア科学専攻（修士・博士）情報認知科学専攻（博士）

体育学専攻（修士・博士）

ビジネス・イノベーション専攻（修士）

法務専攻（専門職学位）

日本文学科　言語表現学科　歴史文化学科

国際英語学科　国際英語キャリア専攻　英語圏文化専攻　国際学専攻

国際教養学科

心理学科

現代社会学科　社会学専攻　コミュニティ学専攻　社会福祉学専攻　国際文化専攻

法律学科

総合政策学科

経済学科

経営学科

機械システム工学科　電気電子工学科情報工学科　メディア工学科

スポーツ教育学科　競技スポーツ科学科　スポーツ健康科学科

組織図内の■■■は、所在するキャンパスを表しています。■＝名古屋キャンパス　■＝豊田キャンパス　■＝名古屋、豊田キャンパス併設

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【2015年度 重点化プロジェクト遂行体制】●教育構想会議プロジェクト　●自校教育検討プロジェクト●研究振興委員会プロジェクト　●大学院委員会プロジェクト●国際化推進プロジェクト●キャリア教育・支援委員会プロジェクト●学生支援システム構築プロジェクト●学部改組検討プロジェクト●教育・研究にかかわる予算制度検討プロジェクト●奨学金・学費減免見直しプロジェクト

　このうち教育構想会議では、学生の修学等の実態把握や成績評価の厳正化にかかわる答申が出されるなど、早期の段階から活動の成果が結実しつつある。　また、2015年度末には「行動計画2014－2017」が中間点を迎えるのを機に、この2年間の活動を振り返り、このあとの活動に活かすことを目的として「行動計画点検部会」が発足した。同部会では、各プロジェクト・採択事業の活動を様々な視点から検証し、それを点検報告書としてまとめ、推進委員会に提出した。

　NEXT10の活動は2年目が終了し、「行動計画2014－2017」は折り返し地点を迎えた。すでに活動を終えた重点化プロジェクトおよび採択事業では着実に成果が残されており、またそれと同時に、継続するプロジェクトについても、行動計画点検部会での見直しもふまえ、より一層充実した取り組みが展開されることになる。　また、2016年度からは新たに「学修成果可視化プロジェクト」「教員業績評価制度導入プロジェクト」「研究機構と研究所の再編検討プロジェクト」「研究科再編プロジェクト」の４件の重点化プロジェクトが活動を開始する。　NEXT10は、これからも「しなやかに挑み続ける新生・中京大学」の名のとおり、変化にひるむことなく取り組みを前に進め、教職協働で計画を着実に実行することで改革を推進していく。

　中京大学は2014年度から10年間で取り組むべき改革事項をまとめた「中京大学長期計画NEXT10」を策定した。これは、中京大学が2014年度に開学60周年を迎えることを節目とし、建学の精神である「学術とスポーツの真剣味の殿堂たれ」を教育研究等の活動に具現化することで、教育力・研究力の充実を図り、中京大学の更なる発展を期すものである。「NEXT10」は「しなやかに挑み続ける新生・中京大学」というキャッチフレーズのもと、【教育】自ら考え、行動するしなやかな知識人を育成する【研究】研究力を強化し、中京大学を飛躍させる【社会連携】地域の交流・連携の核となる【国際化】世界をキャンパスに、キャンパスを世界に【卒業生連携】世代を超えるChukyoアイデンティティの５つの骨子と、それを具体化した「教育」「研究」「大学院」「国際化」「学生支援」「キャリア教育・支援」「学生の受け入れ」「社会連携」「卒業生連携」「管理運営」の10分野の推進事項で構成されている。

　策定にあたっては、その総括役となる策定委員会のもとに「基本部会」「教育部会」「研究部会」「第1連携部会」「第2連携部会」の5つの部会が設置され、分野別の主題に応じて、活発な議論が交わされた。また、学内の意見を広く集めることを目的として、教職員からの意見募集を実施するとともに、学部長・研究科長の助言を取り入れるためのアドバイザリーボードを設けるなど、全学的かつ教職協働の体制で策定したことが特徴と言える。このような活動を通じて計画の具体的内容が固まり、2013年3月末の定例理事会において「中京大学長期計画NEXT10」として正式に承認された。　2013年度には、策定委員会が推進委員会へと衣替えを図り、「NEXT10」の内容をふまえて、2014年度から2017年度の4年間で実行すべき事業内容等を「行動計画2014－2017」として取りまとめた。「行動計画2014－2017」は、推進委員会が主導する「重点化プロジェクト」と各部局が主体となって取り組む「採択事業」に分かれており、2014年度は両者あわせて22件、2015年度は19件が活動を行った。

　2014年度には上記のとおり22件が活動を行い、そのうちいくつかのプロジェクトでは、今後、NEXT10のもとで進める種々の教育研究改革を担い円滑に推進することのできる組織体制の整備に焦点をあてて検討を進めた。その結果、2015年度より「教育構想会議」「研究振興委員会」「大学院委員会」「国際化推進委員会」「キャリア教育・支援委員会」「7年一貫教育推進委員会」の6つの会議体と「教育推進センター」「教職センター」「先端共同研究機構」の3つの組織が新たに発足し、各分野の施策を全学的な視点から検討する準備が整った。　2015年度には、前年度より継続する重点化プロジェクトに加え、あらたに2件のプロジェクトが活動を開始することで合計10件の遂行体制となった。

中京大学長期計画「NEXT10」―その策定と推進―

■ 策定の段階 ■

■ 推進の段階 ■ ■ 今後に向けて ■

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　文学部は2014年度に「歴史文化学科」を開設し、従来の「日本文学科」「言語表現学科」とあわせて､さらに充実した教育・研究を行える体制が整った。　日本文学科は日本の各時代の文学語学を研究し、言語表現学科は現代日本語のありかたを追究し、歴史文化学科は日本の歴史および民俗を考察する。この3つの学科がそろうことによって、伝統と現代、古典と日本語、文学と歴史など、多様かつ幅広い方面から日本の文化を学んでゆけるようになった。また教職（国語、社会、書道）、司書、学芸員など資格も、ひろく取得できる。

文 学 部 │ 日本文学科 │ 言語表現学科 │ 歴史文化学科 │

　本学科は、世界文学の中の日本文学がいかに位置するのか、またいかなる方向に進むべきなのか、を考究することを目標としている。その上で、本学科に学ぶ学生の多様な自己実現をサポートしたいと念じている。そのために、教授陣の充実を図り、上代・中古・中世・近世・近現代の各時代の文学を専門とする教員を配置して研究を深める一方、学生が日本文学の総体を把握した上で、学びたいものを学ぶことが可能になるように努めている。さらに、日本語学・国語教育等の領域にも人材を配し、教育効果の向上を図っている。また、専門知識を深め、研究を発展させていくために必要な古典籍や他の原典資料も、お伽草子や軍記物語を中心に収集を続けており、内外の高い評価を得ている。　価値観が多様化するなか、学生の自己実現を支援するために、これからもカリキュラムの充実や授業の改善、学習環境の整備に向けて努力していきたい。

　本学科は、地域特性を重視する視点に立って、日本の歴史文化を探究することを目標としている。中心的学問分野は、日本史学と日本民俗学である。教育到達目標として次のことを掲げる。①歴史資料の特性や扱い方に関する知識を有し、資料を解読して情報を正しく接合させ、合理的推理に基づいて歴史像を構築することができる。②日本の歴史の変遷について正確に理解し、説明することができる。③日本の伝統的習俗や社会事象について、その起源や意義を理解し、説明することができる。こうした教育を通して、歴史の知識を糧としつつ、現代の諸課題に実証的態度で向き合うことのできる人材の養成に努めている。　教育・研究においては、現地・現物から獲得される知識を重んじ、それに対応して特徴ある科目・カリキュラムを備えている。また、古文書実習室には、「日野烏丸家文書」「伊藤宗十郎家文書」をはじめとする古文書を収蔵し、原文書に接することで得られる教育上の効果をあげている。

　本学科は、高度情報化社会における日本語による多様な表現活動、日本語文化全般を研究対象とする。現代メディアの状況を踏まえた「読む・書く・聞く・話す」技術の錬磨を通して、情報を正確に理解した上で、的確な美しい日本語で自身の考えや思いを表現・発信できる能力の養成を教育上の目的とする。日本文学科・歴史文化学科との連携の下、その能力を高度に発揮して表現活動の第一線で活躍できる専門家をはじめ、優れた日本語運用能力・コミュニケーション能力によって社会に貢献できる人材を養成する。　研究方法としては、従来の文学のジャンルを超え、絵本、マンガ、映画など、言語による表現を伴う幅広い分野について、それらを学問的対象として捉え、客観的・科学的に観察・分析する。　言語表現の第一線で活躍する、現役アナウンサー、新聞記者、雑誌編集者などを教員に配し、即戦力として役立つ実践的な日本語表現を学ぶことができる。

日本文学科

言語表現学科 歴史文化学科

教員、大学院紹介は次頁へ▶

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　文学研究科は、日本の文学や言語を研究しながら、移り行く流行の奥にひそむ、不易な価値を追究している。こうした追究を通して、日本の伝統文化の美意識を明らかにし、それを後代に伝えてゆきたいと念じている。この目標を達成するため、本研究科は上代から現代にいたる日本文学、日本語（出版や著作権論を含む）、漢文、さらに書道を専攻する教員まで、多くの専門家を配している。教員スタッフの充実ぶりは、我々の自負するところであり、相当幅広い分野をカバーできるだろう。　こうした充実した体制のもと、本研究科は多くの有為な人材を社会に送り出してきた。一般企業はもちろん、教員（中学、高校）になった者、さらに研究者（大学教員、研究員など）の道に進んだ者も少なくない。これからも鋭意、教育と研究を進めてゆきたい。

　国際英語キャリア専攻は、言語に対する本質的理解や鋭敏な感性を背景とした高度な英語運用能力と、国際的視野に立つ豊富な専門知識や技術を有し、国際実務や教育、研究の分野で即戦力となりうる人材の育成を図る。また、教育課程における主体的な学びを通して、あらゆる局面に主体的かつ自律的に対応する能力を身に付けることによって、国際社会にあって真に自立しリーダーシップを発揮できる人材の育成を図る。　上記を具体化するため、カリキュラムもその目標に応じて、「英語スキル科目群」、「言語学科目群」、「英語キャリア育成科目群」、「海外研修科目群」から構成されている。とりわけ、海外研修科目群からは2回の海外研修を必修とし、教室で習得した英語能力を実践レベルにまで確実に引き上げる。また英語キャリア育成科目群においては、今や産業翻訳界において必須アイテムとなっている翻訳支援ソフト（「SDL Trados Studio」）の使用法を学習する授業を日本で初めて開設するなど、英語に対する現代的ニーズに応える体制を整えている。

　英米両国はもとより､公用語として英語を用いる国々の歴史･思想･文化の諸相を探求し、日本と海外とのかけ橋となる人材の育成を目標とする。英語力向上はその基盤と位置づける。　英語必修授業数は1･2年次において学科でも一番多く､また3･4年次に選択必修英語科目を配し4年間で英語の総合的運用力を向上するプログラムを構築している。並行して､文学･映画･音楽など現代の多様な英語圏文化を体系的に学ぶ。　4年間の演習により､英語による情報の収集･整理･分析･発表を訓練する。3年次のワークショップ､4年次の卒業論文執筆を通じて到達した研究の成果を残していく。　英語力の向上と文化理解の実地研修として､海外研修の準備を後押しする。交換留学制度採用のために､語学特別班で試験の対策を練る。1セメスターを海外語学機関で研修を受ける学生も､4年間での卒業に支障ないように単位交換できる。2～4週間の各種短期研修は､学生の興昧と関心により選べる。異国の地を踏み人 と々交流することを奨励している。

日本文学科

教授

佐藤　　隆上代文学

酒井　　敏近現代文学

柳沢　昌紀近世文学

後藤　英次日本語学

德竹　由明中世文学

講師

勝亦　志織中古文学

客員教授

佐々木俊臣国語教育

言語表現学科

教授

浅岡　邦雄出版文化論

福井　佳夫比較文化論

大池　茂樹漢字文化論

甘露　純規著作権論

准教授

中川　　豊図書館学

宮内佐夜香現代日本語論

歴史文化学科

教授

村岡　幹生日本中世史

播磨　良紀戦国・織豊期研究

小川　和也日本思想史

准教授

白根　孝胤日本近世史

中元　崇智日本近現代史

講師

小早川道子日本民俗学

客員教授

都築　暢也歴史教育・考古学

国際英語学部文 学 部│ 国際英語学科 │

国際英語キャリア専攻

英語圏文化専攻│大学院│　文学研究科

日本文学・日本語文化専攻

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国際英語学部のロゴマーク

　2002年に文学部英文学科を改組して誕生した国際英語学部は、2014年4月に再編され、国際英語キャリア専攻・英語圏文化専攻・国際学専攻の3専攻体制となった。「世界共通語となっている英語を駆使し、広く世界から学び、広く世界に貢献する」という学部共通の方針を堅持しつつ、それぞれの専攻の学問的・教育的特性が一層強化された。1・2年次は専攻分野の導入クラスや英語クラスが主体で、特に英語クラスは母語話者や母語話者に近い話者の教師が担当する。3・4年次では、1・2年次で身に付けた専門知識と英語力を駆使してそれぞれの専攻の研究を行う。国際英語学部は長期・短期の留学を推奨しており、全専攻で留学を必修あるいは選択必修としている。英語圏はもとより、英語圏以外への留学をする学生も増えつつある。

　英語による実践型授業で、国際ビジネスの現場に求められる高度なIT・語学運用力と英語交渉力を身に付ける。　国際学専攻では、より高度化する国際ビジネスの現場において、多様な文化的・社会的背景をもつ交渉相手に対して自らの意見を主張し、理解を得るなど、実践的な語学運用力や高度な交渉力の獲得を目指す。授業では、外国人教員による対話と交流によって英語による対話能力を早期に身につけるとともに、海外体験を通じて異文化理解を促進する。さらに国際問題や国際ビジネス、国際航空サービスなどをテーマに、英語で学び、英語で議論し、発表する実践型授業を通して、国際ビジネスに求められる知識や技能、教養を幅広く修得する。　学生たちが自身の興味・関心や必要性によって自主的に学びをカスタマイズできるよう、豊富な選択科目を用意していることも国際学専攻の大きな特徴である。海外研修についてはアメリカはもちろん、将来学生が英語で仕事をする現場となるであろうアジア諸国でもビジネス研修を実施している。

　国際英語学研究科は2006年度に修士課程を設立し、「国際英語学」と「英米文化学」の2専攻を擁している。　国際英語学専攻では、World Englishes（国際英語）の視点に立ち、英米の英語や文化の跡を追うだけではない新しい国際的な視野を持つ英語教育者の育成、同様な視点を持ち高度な知識と広い視野を持った企業組織人や国際団体組織人の育成を目指している。　英米文化学専攻の教育目標も、国際的視野を持つ人材の育成である。英米文化の影響を強く受けて発展した日本では、近年の複雑な国際事情において、新たな英米文化の理解、教育、研究が強く求められている。世界における英米文化の歴史的、空間的位置づけを理解し、英米文化に関わる知識や素養を生かし、英語を駆使できる国際的企業人や高度専門職業人、研究員の育成を目指している。

国際英語キャリア専攻

教授

足立　公也英語統語論

James F.D'Angelo国際英語学

中川　直志英語学

准教授

Richard Morrison英語教育学

講師

松元　洋介英語学

英語圏文化専攻

教授

細川　　眞イギリス文学

岩田　託子イギリス文化

C.J.Armstrong英語圏文学・北米文化

森　　有礼アメリカ文学

准教授

杉浦　清文英語圏文学・

ポストコロニアル研究

国際学専攻

教授

奥村　みさ国際社会学・比較文化論

榎木薗鉄也南アジア地域研究

講師

森山　真吾英語教育学

客員教授

伊藤　清道イノベーション・マネージメント

国際学専攻

│大学院│　国際英語学研究科

国際英語学専攻／英米文化学専攻

13

　国際教養学部は、全学共通教養教育を担ってきた教養部を改組し、多元的な世界理解を基盤としつつ国際交流に寄与する人材を育成することを目的として2008年４月に創設された。その学部教育は2つの柱からなる。即ち2言語（英語に加え、フランス語・スペイン語・ドイツ語・ロシア語・中国語の内から1つ）の運用能力の育成、そしてその言語能力を国際交流に真に役立つものに高めるための人文・社会科学の分野の幅広い教育である。様々な教養教育を担当する教員の連携によって、豊かな学習を可能とする環境を提供している。

　入学時に英語以外の1言語を、フランス語・スペイン語・ドイツ語・ロシア語・中国語から選択する。特に1・2年次には、ネイティブ教員による発音クラスを含めた少人数クラスによって、実践的な言語能力の育成を図っている。語学およびその関連科目は相乗効果を高めるべく、常にネイティブ教員と日本人教員の緊密な連携により運営され、また各種語学検定のサポートも行っている。英語に関しては、「イングリッシュ・ワークショップ」や「イングリッシュ・スタディーズ」の授業が設けられ、TOEIC受験のサポートも行う。

　言語能力を支える広い知識と深い教養を養うために、語学以外の多様な科目群、即ち言語文化系・歴史文化系・思想文化系・国際社会系の4つの科目群が設けられており、それぞれが基礎科目・基幹科目・展開科目と、有機的に積み上げて学べるように配置されている。①言語文化系科目群：言語のしくみとはたらき、言語圏をまたぐ文化を学ぶ。②歴史文化系科目群：世界の歴史文化を俯瞰し、交際交流の基礎となる歴史認識を養う。③思想文化系科目群：真実を見通すための正しい判断力とものの見方を身に付ける。④国際社会系科目群：国際社会が抱える課題を対話によって解決する方途を探る力を養う。

　2年次からは、各自の関心に合わせて演習を選択することになる。演習は言語文化系・歴史文化系・思想文化系・国際社会系からなり、テーマ設定・調査・プレゼンテーション・レポート作成などの訓練を行いながら、4年次の「卒業研究」の完成を目指す。

　5つの選択言語が使用されている地域への半年間（１セメスター）の語学留学が用意されており、「海外課題研究」等として単位認定される。留学先は、レンヌ第2大学（フランス）、パブロ・デ・

オラビデ大学（スペイン）、II Kデュッセルドルフ大学（ドイツ）、サンクト・ペテルブルグ大学（ロシア）、上海大学（中国）、蘇州大学（中国）である。また国際センター主催の交換留学・英語圏セメスター留学・海外短期研修も単位認定される。

国際教養学部 │ 国際教養学科 │

人文

教授

小高　道子日本古典文学

中村　雅樹倫理学

長滝　祥司現代哲学

多田　　哲西洋中世史

准教授

高遠　拓児東洋史学

小原　嘉記日本中世史

松浦　明宏西洋古典哲学

米岡　大輔ヨーロッパ近代史 准教授

大橋　秀夫英語学

野村　昌司言語学

樹本　　健思想史

講師

メリサンダ・ベルコウィッツ国際開発

鶴田　　綾アフリカ研究

客員教授

多賀　俊行時事英語

英語

教授

平郡　秀信英語史

栂　　正行英語

小田原謠子ルネサンス期英文学

スティーブン・クラーク教育工学

酒井　正志英文学

都築　雅子言語学

武井　暁子18-19世紀イギリス小説

エスポジート・ジョン英語学

社会

教授

ましこひでのり社会学

渋谷　　努文化人類学

金　　炫成経済学

准教授

中田　　靜刑事法

社会

准教授

埴淵　知哉地理学

手塚　崇聡法学

三浦綾希子教育学

溝口　修平国際政治・ロシア政治

自然

教授

桑村　哲生行動生態学

小川　秀司霊長類学

山本　茂義量子化学

六車　千鶴理論化学

准教授

平下　幸男数学

齊藤　史郎原子分子物理学

髙妻真次郎天文学

永井　　勇数学

少人数クラスによる2言語教育

多元的な世界理解のための豊富な科目群

各自のテーマを追究する ― 演習と卒業研究

海外で学ぶ

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二カ国語以上の多言語能力

多元的な世界理解

フランス語 英　語

スペイン語 英　語

ドイツ語 英　語

ロシア語

言語文化

歴史文化

思想文化

国際社会

英　語

中 国 語 英　語

専門とする国や地域の人々と直接対話できる語学力と世界共通語としての英語力を身に付ける。

特定分野に限らず、専門とする国や地域の人々の実相を知る多様な視点を獲得する。

現代社会学部

第二外国語（選択言語）

准教授

イミック・アレクサンダードイツ語教授法

林　　久博ドイツ教養小説

齊藤　公輔ドイツ文化研究

教授

安藤　隆之フランス文学

伊藤　　進フランス・ルネサンス文学

准教授

ペロンセル・モルヴァン明治時代政治思想史

山崎　　敦19世紀フランス小説

教授

大沼　正博現代中国文学

張　　　勤言語行為論

明木　茂夫中国文学

講師

吉川　次郎中国近代思想史

第二外国語（選択言語）

教授

安村　仁志ロシア教会史

郡　　伸哉ロシア文学

准教授

ペトリシェヴァ・ニーナ認知言語学

教授

木越　　勉スペイン語学

准教授

バレラ・フランシスコスペイン語教授法

アルファロ・フランシスコ国際協力学

教授

酒井恵美子日本語学

体育

准教授

渡邊　航平運動生理学

太田めぐみ健康・スポーツ科学

今　　有礼健康・スポーツ科学

体育

教授

安藤　好郎健康・スポーツ科学

鷲見　勝博健康・スポーツ科学

新領域・教職

教授

大内　裕和教育学

杉江　修治教育心理学

小峰総一郎教育学

照本　祥敬生活指導論

風間　　孝社会学

楠美　順理環境学

准教授

柳本　哲也情報システム工学

講師

原口　友輝道徳教育論

　1986年に中京大学5番目の学部として設立された社会学部は、2007年度に現代社会学部に生まれ変わった。さらに、2015年度からは、「社会学」、「コミュニティ学」、「社会福祉学」、「国際文化」の4専攻を設け、カリキュラムも大幅に刷新した。社会学とその隣接領域を広く学べるという学部設立以来の理想は維持しつつ、今後は、各専攻領域の諸分野をより深く体系的に学ぶことが求められる。学部のキーワードは「つながり」であり、4つの専攻に共通する目標は、「人が生きるつながりを創る」である。　また、新たに4年一貫のキャリア教育を必修科目として設定し、専攻において身につけた知識・技能を基礎として、現代社会の有為な市民として活躍できるシチズンシップの涵養を目指していく。

教育内容／教員、大学院紹介は次頁へ▶

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現代社会学部 │ 現代社会学科 │

　社会福祉学専攻では、人の生の営みに関わると同時に社会に生起する問題をとらえ、その本質を分析し、解決に向けた方法を提示し、実践できる力を身につける。今日の複雑化、多様化する社会の現実を読み解くためには、解決の方法を企画開発し、実際の課題解決に向け活動する行動力が問われる。こうした、理論と実践を融合する実践力を身につけるため、社会学、心理学、文化人類学といった学際的な手法についても学んでいく。さらに、社会に貢献する自立／自律した担い手になるため、フィールドワークを重視し、実習と演習を通して、互いにつながりあい、協働する関係を構築し、チームワーク力を身につけることが期待される。単にリーダーシップを発揮するだけでなく、チームの一員としての役割を見極め、責任を果たし、共に生きるための新しいつながりを創る力を身につけた人材を輩出することが本専攻の目標である。

　国際文化専攻では、文化を異にする人 と々もコミュニケーションできる能力を身につける。国際世界では英語がコミュニケーション力の基礎となるから、英語力を鍛えるのは当然である。しかし、国際文化専攻の特徴は、単に英語力を伸ばすことだけを目標にするのではない、というとことにある。大切なのは、なじみのない暮らし方をしている人々の暮らしぶりを、共感をもって理解しようとする姿勢を身につけ、「世界中どこでも楽しく暮らせる」という自信をもつことである。そのために、単なる語学研修ではない「海外短期研修」や日本の地域社会での調査、市民活動の現場での体験、外国籍のこどもたちの学習支援、NGOでの通訳、博物館での研修など、たくさんのメニューを用意している。こうした諸活動を通じて、「文化の体感を通して、他者とつながる」という目標を達成することが期待される。

　1986年発足の社会学部を基礎として、1990年に修士課程、1992年に博士後期課程が開設された。新卒者だけでなく、実務経験を持つ社会人や留学生を積極的に受け入れ、38人の修士と8人の博士の学位取得者を研究と実務の第一線に送り出している。　社会学研究科の主な研究教育の領域は、家族社会学、メディア社会学、地域社会学、教育社会学、環境社会学といった社会学の諸領域、および、社会福祉学、発達臨床心理学、社会統計学、文化人類学である。社会学の学識の深化とともに、環境と人間、メディアと文化、教育と福祉などアクチュアルな諸問題への、学際的接近を可能にするカリキュラムを編成している。また、フィールドワーク等の専門的・実践的能力の育成を重視し、2008年度に「専門社会調査士」資格の養成課程を開設した。

教授

村上　　隆計量心理学

大友　昌子社会福祉学

野口　典子社会福祉学

斉藤　尚文文化人類学

加藤　晴明メディア社会学

小木曽洋司地域社会学

亀山　俊朗労働社会学

教授

辻井　正次発達臨床心理学

亀井　哲也博物館学

大岡　頼光福祉社会学

成　　元哲環境社会学

松田　茂樹家族社会学

准教授

芦川　　晋理論社会学

准教授

伊藤　葉子社会福祉学

松谷　　満政治社会学

岡部真由美文化人類学

相澤　真一教育社会学

講師

森田　次朗学校社会学

　社会学専攻では、「新しい人と人のつながり」をめざす社会学的想像力と社会構想力を養成する。社会学は、経済学・法学・政治学・教育学などの枠組みを横断し、問題の根本を追究する学問である。たとえば、大学卒業者の就職難という問題には、新卒一括採用、解雇しにくい労働法、非正規を容認する政治、実学に遠い大学教育など、多くの問題がからんでいる。社会全体の構造をとらえてはじめて、問題解決の方向性が明らかになるのである。学生には、常識や枠組みにとらわれず、身近な問題の全体像を追究する「社会学的想像力」をまず身につけさせる。その上で、問題解決にはどんな「新しい人と人のつながり」が必要で、社会をどう変えればいいかを構想・デザインする能力の獲得も求める。「社会学的想像力」による研究を踏まえ、めざすべき社会の理念をかかげ「新しい社会」の仕組みを構想・提案できる力を身につけることを目標とする。

　コミュニティ学専攻では、家族や地域といった身近なコミュニティに焦点を当て、フィールドワークなどによる現場での学びを重視する。学生自らがコミュニティの現場に立ち、問題を発見し、調査を行ったり、さまざまな活動に参加したりするなかで経験を積んでいく。そうした実践を通じて、実社会でも通用するさまざまな力を伸ばしてほしいと考えている。そのために、社会調査のスキル獲得のための科目や実習、ゼミを重視したカリキュラムを展開している。また、教員の専門は、社会学と心理学という二つの研究分野に大きく分かれるが、学生は自らの興味関心や適性にあわせて選択・学修することができる。大学生活を通じて、友人、教員、地域の人 な々どさまざまなつながりのなかで成長し、「人が生きるつながりを創る」担い手となる人材の養成を目指している。

国際文化専攻

社会福祉学専攻

│大学院│　社会学研究科

社会学専攻

社会学専攻

コミュニティ学専攻

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応用心理学産業心理交通心理環境心理

実験心理学記憶・言語認知

感覚・知覚

心理学

発達心理学行動の発生子どもの発達生涯発達

臨床心理学人格理論地域援助心理療法

　心理学研究科は、実験・応用心理学、臨床・発達心理学の2専攻それぞれに博士前期課程（修士課程）と博士後期課程をもち、現代心理学の主要領域とされる実験・応用・臨床・発達を専門とする教員によって高い水準の研究・教育を行っている。　実験・応用心理学専攻では、知覚・認知・行動の諸問題に関する基礎研究を推進し、その成果を踏まえて事故防止や快適環境設計などの技術分野に関わる応用研究を展開している。他方、臨床・発達心理学専攻では、人格・発達の研究を進め、個別事例に即して適応障害など心理的問題の解決を支援する取り組みを行っている。　本研究科は、専門領域の学識を高めると同時に心理学分野に共通の概念の理解や方法の体得を重視する教育カリキュラムを設定し、真の社会的貢献を果たす人材の育成を目指している。

教授

牧野　義隆認知心理学

鬢櫛　一夫知覚心理学

向井　希宏産業心理学

坂井　　誠臨床心理学

永田　法子臨床心理学

水野　里恵発達心理学

尾入　正哲応用心理学

神谷　栄治臨床心理学

教授

馬場　史津臨床心理学

小島　康生発達心理学

准教授

松本友一郎組織心理学

髙橋　康介認知心理学

川島　大輔発達心理学

明翫　光宜臨床心理学

助教

下村　智斉認知心理学

首藤　祐介臨床心理学

長谷川有香発達心理学

𠮷本　早苗応用心理学

心 理 学 部 │ 心理学科 │

　中京大学心理学部はわが国で初めての心理学部として、2000年に文学部心理学科を改組転換して創設された。構成は心理学科のみの1学科である。学科を1つにしたのは、心理学を広く勉強してもらいたいからで、学年が進むにつれて、それぞれの関心により専門的な研究が出来るようにカリキュラムを組んでいる。実験・応用・臨床・発達の4本柱による心理学の総合的な教育・研究体制で、「こころの時代」といわれる現代社会の要請に応えている。

　1・2年次は教養教育・語学教育とともに、心理学の基礎教育を重視している。まず一般教育の「心理学」や学部必修科目の「心理学概論」によって心理学の全般を知り、自分の進む領域を自ら選択できるようになる。　本学部の学生は1・2年次に、心理学への関心と将来の学習の基礎をつくるカリキュラムである「現代心理学の諸領域1･2」「心理統計法1･2」「心理データ処理演習」などを履修する。

　学部固有科目は､セメスター制移行を受けて､半期2単位の科目を多くしている。従来のカリキュラムに加え､｢心理学講読演習1･2｣を1年次に配当、「実験心理学概論1･2｣｢応用心理学概論1･2｣｢臨床心理学概論1･2｣｢発達心理学概論1･2｣の各概論を2･3年次の選択必修としている。さらに研究のための手法を学ぶ｢心理測定法｣｢心理調査法｣｢心理実験法｣も配している。　3･4年次には実験､応用､臨床､発達の領域の専門性を持った各論の授業に加えて､理論だけでなく実際に経験することを通して学習する｢実習｣授業を設けるとともに､今日的課題を学修する多くの科目をカリキュラムに組んでいる。また､これまで大学院にしかなかった学外での実習として､不登校児の学校復帰のための適応指導教室などでの｢臨床心理学学外実習｣､工場見学などの｢応用心理学実習｣を設けている。少人数教育を重視したいわゆるゼミ活動も必修にしている。

　本学部では、オーストラリア・グリフィス大学で心理学を学ぶ4週間のプログラムを設けている。交換留学生の選考に合格する者も増加し、さらに学部卒業後、アメリカの大学院へ進学する者もでてきた。

│大学院│　心理学研究科

実験・応用心理学専攻／臨床・発達心理学専攻

1・2年次は心理学全般の学習で基礎固めを

専門カリキュラムは多様な科目で構成

海外へ飛び出そう

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　法学研究科は、1976年に修士課程を開設し、1978年に博士課程を設置した。1997年に、高度の専門知識を有する職業人の養成に対する社会の要請に応えて、前期（修士）課程に「研究者コース」と「特修コース」を設置した。2008年、大学院教育の充実・強化のためにカリキュラムを大幅に改革し、「研究コース」と「専門コース」に改め、学部・大学院を一貫した融合教育を行うために「特別選抜」制を設け、本学法学部の特に優秀な4年生を科目等履修生として大学院に受け入れ、大学院進学後１年間で修士課程を修了できる制度を設けた。　さらに、優れた研究能力を持った学生により高度な教育の場を設け、その研究の発展を促すために優秀な卒業論文を作成した者を優先的に進学させる特別選抜制度を設けている。なお、社会人再教育のための「社会人選抜」制も設けている。

教授

小林　秀文民法

杉島由美子民法

新里　慶一商法

森　まどか会社法

𡈽岐　孝宏商法

加藤佐千夫刑法

愛知　正博刑事訴訟法

教授

土井　崇弘法哲学

古川　浩司国際関係論

檜山　幸夫政治史

准教授

長尾　英彦憲法・行政法

高田　倫子憲法

准教授

濱﨑　智江民法

上田　貴彦民法

小嶋　崇弘知的財産法

柴田洋二郎労働法・社会保障法

矢切　努法史学

小坂田裕子国際法

京　　俊介政治学原論

法 学 部 │ 法律学科 │

　法学部は、1966年に創設され、半世紀の歴史を重ねてきた。　法学部教育の目的は、社会に生じる様々な問題を法的な原理・原則を踏まえて大局的見地から総合的に判断し、適切に処理・解決する能力、すなわち「リーガルマインド」を身に付けることにある。法を基準に問題を処理・解決する「法化社会」の進展が指摘される今日、社会の至る所でこのような能力を持った人材が必要とされている。法学部は、単に法に関する知識を教授するだけでなく、このような法的精神を身に付けた人材の育成に努めている。

　1年生が専門科目を学ぶ前の入門科目として「法学・憲法の基礎」をはじめとして複数の科目を置いている。これらの入門科目では、憲法・民法・刑法等について初歩的内容が分かりやすく講義され、学生は、受講を通して「基礎」を固め、スムーズに専門科目を学ぶことができるようになる。　学生自身の興味や将来の目的に応じて多彩な科目を合理的に学ぶことができるように、3つのコースと6つの履修モデルを用意している。具体的には、上級公務員・司法書士・ロースクール進学などを目指す「法律コース」、民間企業就職などを目指す「企業コース」、公務員・教員・NPO職員・議員秘書などを目指す「政治コース」の3つのコースを設定している。さらにコース内に、将来の進路に合わせた6つの履修モデルを提示しており、学生は、進路に必要な専門性を体系的に学ぶことができる。

　教授陣は、憲法・民法・刑法・政治学など、各専門分野・学界で活躍中の多彩な研究者からなっている。年齢も多様で、人間味のある学習に適するバランスがとれた構成であり、充実した陣容となっている。　授業が行われる講義棟に隣接して、法律学・政治学に関する多数の図書・資料を蔵する「法学文献センター（LLC）」があり、日々、多くの学生が積極的に活用している。

　緑豊かな八事山興正寺の背後に、法学部のキャンパスがある。閑静で恵まれた環境の中で学習することができる。教授と学生同士が少人数で学習するゼミ（演習）を1年次から開講するなど、豊かな知識・豊かな人間性を備えた人材の育成に力を注いでいる。　さらに資格試験に備える学生、中学・高校の教員を目指す学生の学習のために、法学部生の将来を考え支える会・教職課程教室がサポートを行っている。

│大学院│　法学研究科

法律学専攻

学習しやすいカリキュラム

充実した教育環境

心の通うキャンパス

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BUSINESS&PUBLICPOLICIES総合政策学部のロゴマーク

　総合政策学専攻（前・後期博士課程）は総合政策学部を母体とし、経済学研究科の新たな専攻として2009年度に発足した。現代は、国内外にわたる政府活動と企業活動、地域活動や非営利活動とがお互いに関連して、複合的な政策課題が絶えず生じている。そうした政策問題に対処するには、経済学、経営学、法学、政治学という既存の学問分野を踏まえつつ、総合的視点を持って政策研究を行うことが不可欠といえる。　本専攻では、現代社会の状況に対応して、公共政策や地域政策、経営戦略やマーケティング、さらに2015年度からソーシャル・ビジネスに関する教育コースも創設している。研究者として活躍することを望む方はもとより、政策形成の専門家や実務家を目指す意欲ある学生や社会人に、本専攻の教育・研究環境を大いに活用していただきたい。

教授

宮川　正裕国際経営論

竹田　昌次経営労務論

田中　　譲消費者政策

高橋　秀雄マーケティング

岡本　祥浩居住福祉

桑原　英明行政学

佐道　明広日本政治外交史

由里　宗之金融論

教授

太田　真治マーケティング

羅　　一慶公共選択論

大森　達也理論経済学・公共経済学

宮内　美穂マーケティング

坂田　隆文流通論

准教授

今井　良幸憲法

小山　佳枝国際法

准教授

市島　宗典政治学

講師

中村　将人会計学

客員教授

松原　武久行政過程論

若山　　滋文化政策論

赤井　裕司国土政策論

総合政策学部 │ 総合政策学科 │

　総合政策学部の教育目標は、社会科学の幅広い知識、および公共政策やビジネス戦略の企画・立案能力、実務に必要とされる基礎的能力を身に付けた人材の育成である。そのため、法学、政治学、経済学、経営学等の社会科学の基礎とそれらを応用したプロジェクト研究とともに、キャリア・デザイン、キャリア・イングリッシュ、情報処理等の実践教育にも力を入れている。　総合政策学部は、何よりも学生教育に重点をおいている。４年間の教育によって、学生が企業や官公庁、地方自治体など、幅広い分野で活躍できる有為な人材に育つことを願っている。

　1年次と2年次は基礎教育が中心で、社会科学について法学、政治学、経済学、経営学の基礎を学ぶとともに、1年次には、TOEIC対策、情報処理などの実践面での基礎科目を必修として学ぶ。2年次以降には、学生一人ひとりが重点的に学ぼうと思う専門分野を選択し、それを中心に学習するが、前半2年間の基礎から後半2年間の専門へと滑らかにステップアップしながら学習できるようにカリキュラムを工夫している。

　専門教育は、将来の進路を見据えて、公共政策かビジネス戦略のいずれかに重点をおいて学ぶが、両方を並行して学ぶこともできる。　専門教育で特徴的なのは「プロジェクト研究」である。2年次から4年次にかけて履修できるが、2年次に準備的な学習を終え、3年次から本格的に研究を行う。学生は、指導教員と議論しながら、自ら問題を発見し、分析して解決策を提示することが求められ、同時にその過程で、発表する能力を身に付けることを目標に研究に取り組む。3年次秋学期の終わりに、外部審査員を招いて、各プロジェクト研究の代表による研究報告会を行う。

　学部のカリキュラムの他に、教員による充実したオフィスアワーの提供、学外講師を招いての特別講座等、多様な学習機会を提供している。学生は、これらの機会を活用して、積極的に学ぶことが求められる。　また、名古屋市やNPOと連携して行うNPO／NGO論では、インターンシップ活動を行いつつ、社会的企業の魅力を発信するための政策を実行し、社会人基礎力講座公共編およびビジネス編では、実践にもとづいた公共政策やビジネス戦略を提案する授業を行っている。

│大学院│　経済学研究科

総合政策学専攻

社会科学の幅広い教育

多様な学習機会

実践的な専門教育

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経済学部のロゴマーク

エグゼクティブ・プログラム（ＥＸＰ）

　経済学研究科経済学専攻は、経済学部を母体にして1991年に修士課程、1993年に博士課程を開設して現在に至っている。これまで、研究者、税理士をはじめ多くの専門家を輩出してきた。　現在は、人、金、モノが国境を越えて行き交うグローバル経済の時代である。この傾向は、今後も加速度的に進行していくであろう。この時代を確かな足どりをもって生き抜いていくためには、経済理論、経済史、財政、金融、国際経済、さらにさまざまな産業分野についての専門的な知識が必要である。本専攻では、各分野において優れた研究を行っているスタッフが、豊富な講義科目、演習科目を開講している。また複数指導教授制により、論文作成に懇切丁寧に対応している。専門家として活躍することを望む意欲的な人に、本研究科の教育・研究環境を大いに活用していただきたい。

教授

柿元　純男貿易政策

白井　正敏財政学

山田　光男計量経済学

中山　惠子ミクロ経済学

椿　　建也西洋経済史

近藤　健児国際経済学

阿部　英樹日本経済史

釜田　公良経済政策

教授

梅村　清英貿易論

小林　　毅金融論

鈴木　崇児都市経済学

内田　俊博環境経済学

准教授

平澤　　誠財政政策

古川　章好地方財政論

古川　雄一マクロ経済学

准教授

湯田　道生社会保障論

都丸　善央産業組織論

増田　淳矢統計学

風神佐知子労働経済学

英　　邦広金融政策

吉野　裕介経済学史

客員教授

内田　俊宏日本経済論

経 済 学 部 │ 経済学科 │

　近年、経済は大きく変貌を遂げている。グローバリゼーションが進行し、各国の経済は相互に密接に依存しあっている。大量の資金が瞬時に国境を越えて移動し、それが各国の経済に大きな影響を与えている。こうした状況で必要とされるのは、広い視野に立ち、経済の各分野について鋭い分析能力を持つ人材である。経済学部は、国際性と専門性を兼ね備え、理論と実践に優れた人材の育成を教育目的としており、多彩な教授陣と周到に用意された教育プログラムが、それに十分応えうるものとなっている。

　2009年度より学部固有科目に「専門科目」と「ジェネリック・スキル科目」からなる新しいカリキュラムを導入した。経済の幅広い知識と理論を学ぶのが「専門科目」である。基礎的な科目の充実を図り、経済の仕組みを正しく理解するために、基礎、基幹、展開と段階的に専門性を積み上げる系統的なカリキュラムとなっている。1年次には「入門ゼミ」「マクロ経済学入門」「ミクロ経済学入門」などの基礎科目を、2年次には経済学の中核分野の授業を集めた基幹科目を、3・4年次には「経済分析」「政策」「国際経済」のそれぞれに関連する展開科目を中心に選択科目を履修する。

　3つの履修モデル、「経済分析モデル」「政策モデル」「国際経済モデル」を提示し、学生が主体的に体系的・整合的な学修ができるように構成している。これらのモデルは、それぞれの専門的関心や将来の目標にあわせ、1年次から4年次まで専門科目とジェネリック・スキル科目をどのように修得していけばよいかを例示している。その履修方法を参考に、学生は各自の将来の目標に沿った科目を選択していく。実際の科目履修にあたっては、入学時、各学年進級時に、教員による履修相談会を開催し、学生一人ひとりにきめ細かい履修指導と進路相談を実施している。

　学部固有科目のもう一つの柱が「ジェネリック・スキル科目」である。情報リテラシー、日本語表現、語学力、海外経験、エグゼクティブ・プログラム（EXP）が含まれる。特に、EXPは将来の企業幹部や上級公務員として能力を発揮しうる人材育成を目的とし、創造性に富んだ思考や自主性、チームワーク力、コミュニケーション力など、社会で求められる基本的な能力を養うために導入された。こうした実践的科目を通して、修得した経済学の専門知識・理論を具体的にいかすための広範な能力を身に付けてほしい。

│大学院│　経済学研究科

経済学専攻

段階的・系統的カリキュラムによる効率的学修 次代の経済リーダー育成をめざすEXP科目

きめ細かい履修指導による効果的学修

20

人体に例えると

頭脳

血液

身体

企業・戦略

企業活動を構成する3要素

会計・財務

組織・管理

　経営学研究科は中京大学における8番目の大学院として、1995年に博士前期課程（修士課程）を、1997年に博士後期課程を設置して現在に至っている。本研究科のカリキュラムには、企業経営、会計・ファイナンス、経営情報、国際経営、の4分野を配置し、理論・実践両面からの研究を行っている。　本研究科では、研究発表会や学術講演会などを積極的に開催して、学生の知的関心を刺激するべく配慮している。併せて、高度な専門的知識の修得をめざす意欲ある学生が快適に研究を進めていくことができるように、院生研究室や情報機器などといった学習環境の整備にも積極的に取り組み、研究者の養成はもちろんのこと、ビジネスの「グローバル化」「情報化」「学際化」に対応することのできる専門的職業人の育成もめざした研究指導体制をとっている。

教授

森田統一郎工業経営

入江　恭平国際金融

ハリス・リチャード異文化マネジメント

寺岡　　寛比較中小企業政策

中條　秀治経営組織

中西眞知子マーケティング

渡辺　丈洋トヨタ生産方式

教授

梅田　守彦会計学

中村　雅章情報戦略

吉田　康英会計学

佐藤　祐司経営科学

浅井　紀子生産管理

銭　　佑錫国際経営

向日　恒喜情報管理

教授

永石　　信国際ビジネス戦略

矢部　謙介経営財務

准教授

川端　勇樹経営管理

山﨑喜代宏経営戦略

櫻井　雅充人材マネジメント

経 営 学 部 │ 経営学科 │

　経営学部は1991年、商学部経営学科から分離独立して設立された。国際化、情報化が進む現代のビジネス社会において、経営の専門知識と実務能力を兼ね備えた真のリーダーとして活躍できる人材の育成を目指している。　経営の全般的知識、基礎能力ならびに専門知識に加え、自主的な問題発見・解決能力、コミュニケーション能力を身に付けることができるよう、カリキュラムに工夫を凝らし、優れた研究実績や豊富な実務経験を有する教授陣が熱意を持って教育・研究に当たっている。

　経営学部では、ビジネス社会で必要とされる実務的知識と応用力の獲得に重きを置いた教育を実施している。経営理論と諸技法の融合を目標に、次の3つの視点に基づき、学生の興味と潜在的能力を引き出し、時代に即応したカリキュラムを設定している。　①基礎能力の向上：ビジネス社会で必須リテラシーとなるコンピュータ活用力、計数管理の基礎となる簿記・会計能力の向上はもちろん、特に英語力についてはTOEIC高スコアを目指して、少人数による2年間の特別選抜プログラムがある。　②専門知識の修得：経営学を「企業・戦略」「組織・管理」「会計・財務」の3分野に体系化の上、多彩で実践的な専門科目を幅広く設置している。また、初学者でも無理なく確実に専門知識が修得できるように、「基礎科目→基幹科目→展開科目」の順次性のある体系的な教育プログラムを採用している。　③問題発見・解決能力、コミュニケーション能力の体得：1年生では基礎固めとなる「学びのリテラシー」および「ゼミリテラシー」、2年生から4年生では実質3年教育となるゼミナールおよび半期集中型のプロジェクト研究など、多彩な少人数・双方向教育を通じてビジネスパーソンに必要な能力の体得・向上に力を入れている。

　通常の授業に加え、経営学部では学生が学んだ理論の応用力を高めるために、全学組織とタイアップしてインターンシップ（企業実習）、各種資格取得（公務員、簿記、ITパスポート、販売士、公認会計士・税理士等）の支援、海外留学制度（短期、長期）による語学・異文化コミュニケーション能力の向上等の様々な教育機会の提供に努めている。その他、先輩在学生が主体となって実施する新入生オリエンテーション（1泊2日）、学生と教員の交流を図るオフィスアワー等の課外活動も充実している。　学んだ理論を報告・討議し、論文等にすることで自らの実践的知識とするゼミナールも活発であり、全員参加のゼミナール説明会、研究室訪問ラリー等を通じて90％以上の学生が履修している。また、GPAによる履修・学修アドバイザー制度を導入し、学修の質の向上に努めている。

│大学院│　経営学研究科

経営学専攻

実際のビジネス社会を意識したカリキュラム

理論と実践の融合を目指した教育機会の提供

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自動車を例にすると

工 学 部 │ 機械システム工学科 │ 電気電子工学科 │ 情報工学科 │ メディア工学科 │

　工学部（School of Engineering）は、1990年設置の情報科学部を起点にして、23年に亘り蓄積された「情報の中京大学」としての評価を基盤に、時代の変化と社会の要請に応えるため、2006年改組の情報理工学部を経て、ものづくりと情報技術（ＩＴ）を融合した学部として2013年に改組・設立した。　学科構成は、ものづくり系として、機械システム工学科、電気電子工学科、情報技術系として、情報工学科、メディア工学科の４学科として、基礎力と実践力のあるエンジニアの養成を目指している。

　機械、電子、システムなどを要素技術として、人間生活の利便性と生活の質を向上させるために、先進的な機械システムを築くことのできる基礎的な知識と技術を有した実践力のある人材の養成を目的とする。　カリキュラムの特徴は、実験実習系科目として「工学基礎実験Ａ・Ｂ（体験・シミュレーション）」を１年次から配置して、「機械設計製作１」、「機械設計製作2」の実習科目から卒業研究へと繋がった4年間を通してのものづくり体験を可能としている。また、専門科目を構成的に学べるように、学科展

　電気、電子、情報通信技術の基礎を確実に修得し、急速に進歩する電気電子工学分野の産業の発展を担う信頼感のある技術者の養成を目的とする。　カリキュラムの特徴は、実験科目の充実、基礎学力の重視、3つの履修モデルによる効率的で有効な専門教育である。1年次後期から3年次前期にかけて、｢物理学実験｣、「電気電子工学実験１，2，3｣と、4つの実験科目を配し、少人数できめ細かい指導により、使える知識を身体で覚える実践的教育を展開する。また、「制御・メカトロニクスモデル」、「エレクトロニクスモデル」、「通信モデル」という3つの履修モデルを設定し、各自の目指す専門分野に合わせ、必要な専門科目を無理なく

　情報通信技術を情報の媒体として捉えた応用システムの考案、開発を担うメディア技術者の養成を目的とする。　カリキュラムの特徴は、実験・実習系科目が卒業研究に繋がる科目として設定され、加えて、コンピュータ/ネットワーク系科目、プログラミング系科目が配置されている。　また、学科展開科目として、映像メディア系科目として、「映像メディア１（基礎）」、「映像メディア２（Digital Art）」、「映像メディア３（CG）」などの科目を、映像処理系科目として、「映像処理１（CG）」、「映像処理２（画像処理）」、「映像処理３（Computer Vision）」などの科目を配置していて、２つの履修モデルとして、「メディア技術・モデル」、「メディア

開科目群には、メカトロニクス系（機械・電気・情報）科目、ロボット系科目、人間工学/設計管理系科目を配置して、3つの履修モデルとして、「メカトロニクスモデル」、「ロボティクスモデル」、「自動化システムモデル」に基づいた科目選択の方向付けがなされている。　これらのものづくり技術の総合的学習により、機械要素の特徴、材料選択や製造加工法などのロボット・機械装置の製作やシステムの設計のための基礎的な知識と技術を身に付ける。

無駄なく修得することを可能にしている。　電気電子工学は産業の基盤であり、先端技術の核である。本学科では、電気工学分野、電子工学分野、半導体・物性分野、情報通信分野を網羅し、各分野の基礎を幅広く学習し、実験・演習を中心とする実践的教育により能動的資質を育てると共に、各自に必要な専門分野の基礎的な知識と技術を系統的に身に付ける。

機械システム工学科

メディア工学科電気電子工学科

工学部のロゴマーク

機械システム工学科の主なフィールド

電気電子工学科の主なフィールド

情報工学科の主なフィールド

ステアリング制御ユニット

システム制御

電子回路

通信工学

高効率エンジンの開発

ロボット工学

機械工学

生産加工

カーナビゲーションシステム

ハードウエア

アプリケーション

ネットワーク

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　情報科学研究科は、情報科学における高度な技術と知識を身に付け、それらを製品やシステムに組み込むことができる高度専門技術者、および、先進的な情報技術へと発展させることのできる研究者の養成を目指している。　博士前期課程では、情報科学とメディア科学の2専攻を設け、それぞれ、コンピュータやネットワークを含む高度な情報システム技術、および、コンピュータを活用した高度なメディア処理技術や情報表現技術の教育・研究を通して、職業人としての自覚を持った高度専門技術者を養成する。　博士後期課程では、情報認知科学とメディア科学の2専攻を設け、それぞれ前期課程で修得した知識や技術をさらに発展・融合させることにより、コンピュータと人間が深く関わる現代社会の諸問題に深い学識をもって取り組むことのできる研究者を養成する。

機械システム工学科

教授

井口　弘和感性工学

種田　行男支援工学

佐藤　俊郎物理学

沼田　宗敏3 次元認識ロボット技術

野浪　　亨材料科学

橋本　　学知的センシング

森島　昭男ロボット工学

石原　彰人神経情報工学

青木　公也画像処理

加納　政芳知能ロボティクス

准教授

王　　建国経営学

清水　　優ロボット要素技術

助教

上野　ふき人工生命

電気電子工学科

教授

輿水　大和画像パターン認識

白井　英俊計算言語学

上林　真司無線通信技術

山中　公博エレクトロニクス実装技術

磯　　直行VLSI 設計アルゴリズム

ピトヨ・ハルトノ解析学

准教授

須田　　潤誘導体物性解析

村中　崇信数値解析による

プラズマ理工学研究

田口　博久デバイス工学

平名　計在制御工学

講師

青森　　久知的情報処理

助教

舟橋　琢磨情報科学

情報工学科

教授

長谷川明生ネットワークシステム

濱川　　礼情報科学

伊藤　秀昭知識工学

ラシキア城治計算機科学

小笠原秀美認知科学

鈴木　常彦インターネットワーキング

山田　雅之情報科学

目加田慶人医用画像処理

准教授

土屋　孝文問題解決

講師

鬼頭　信貴超高速・高信頼論理回路

の設計自動化

道満　恵介画像パターン認識

助教

村田　晴美電子透かし技術

メディア工学科

教授

長谷川純一画像メディア処理

カール・ストーンDigital Audio

宮田　義郎地域・国際コラボレーション

大泉　和文現代アート

宮﨑　慎也CG、VR

瀧　　剛志映像処理

准教授

上芝　智裕情報デザイン

講師

曽我部哲也メディアアート

中　　貴俊可視化、モバイル応用

助教

井藤　雄一映像音響表現

　情報工学科では、高度に並列分散化し、ネットワークで結ばれたクラウドやビッグデータといった情報システムを理解し、その設計、実装、運用に携わる人材の養成を目的とする。　カリキュラムは、実践力を養成する実験・実習系科目としての｢情報工学実験１・２｣、｢システム製作Ａ・Ｂ｣の科目が卒業研究に繋がるように配置されている。プログラミング系科目として、｢C言語１・２｣を中心に８科目が配置されている。　また、学科展開科目群には、ソフトウェアシステム系科目、ネットワーク系科目、ハードウェア系科目、情報工学系科目が配置されていて、３つの履修モデルとして、「コンピュータエンジニア・モデル」、「システム・ソフトウエアエンジニア・モデル」、「ウエブ・ネットエンジニア・モデル」に基づいた科目選択

アート・モデル」に基づいた科目選択の方向付けがなされている。　以上の学習を通じて、ネットワークの構築・運用やアプリケーションソフトの開発、コンテンツ制作のための基盤能力とデザイン能力、メディア情報処理システムの設計や開発などメディアテクノロジーとメディアデザインに関する基礎知識と基本技術を身に付ける。

の方向付けがなされている。　以上の学習を通じて、プログラミングとソフトウェア開発、情報処理環境の機能と運用、情報処理技法の設計と評価、情報と

計算に関する形式的記述と論理的思考、ハードウェアやソフトウェアの設計と製作分散システムの設計や開発に関する基礎知識を身に付ける。

│大学院│情報科学研究科

情報科学専攻（修士）／メディア科学専攻（修士・博士）情報認知科学専攻（博士）

情報工学科

メディア工学科の主なフィールド

ボディデザイン

映像

音響

創造表現

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教授

竹内　外夫柔道

湯浅　景元バイオメカニクス

小山　　哲スポーツ心理学

堀山　健治剣道

近藤　良享スポーツ倫理学

三上　　肇体操競技

菊池　秀夫スポーツ経営学

髙橋　繁浩水泳

准教授

瀧　　弘之サッカー

本田　　陽陸上競技

田内　健二陸上競技

中本　光彦ラグビー

講師

二瓶　雄樹ソフトボール

船木　浩斗ハンドボール

助教

金子　　潤トレーニング演習

禿　　隆一バスケットボール

三宅　恵介柔道

教授

家田　重晴学校保健

桜井　伸二バイオメカニクス

小磯　　透保健科教育法

川端　昭夫基礎身体運動

山田　憲政スポーツ心理学

杢子　耕一体育科教育法

來田　享子体育・スポーツ史

講師

和光　理奈ダンス

松藤　貴秋バスケットボール

助教

中原　貴典バレーボール

特任講師

城山喜代次サッカー

スポーツ科学部 │ スポーツ教育学科 │ 競技スポーツ科学科 │ スポーツ健康科学科 │

　スポーツ科学部は、近年のスポーツを核とする市場の拡大、国民のスポーツに対する期待やニーズの多様化・複雑化に応えるべく2011年開設された。体育学部としての半世紀に及ぶ研究の蓄積をもとに「人文科学」「社会科学」「自然科学」等の多領域による総合的かつ専門的な研究・教育を通じて、スポーツの新たな可能性を追究する。国内だけでなく国際的にも活躍する教員・卒業生のネットワークを活用し、知識と実践が融合する「スポーツアカデミズム」の世界的な総合研究拠点をめざしている。

　スポーツによって得られるものは、競技力や体力の向上といった直接的なものばかりではない。スポーツは、個人の人格形成や生きがいに深く関わり、人間が社会を形づくる上でも重要な役割を果たしている。特に、子どもの成長段階においては、知的教育と健全な心身の調和のとれた成長を促すことはもちろん、自己実現に向けた努力の尊さ、ともに努力する仲間や相手を思いやる気持ちの大切さを学ぶこともできる。　スポーツ教育学科の特徴の一つは、実技科目の充実にある。文部科学省学習指導要領に定められた主要実技科目（17競技）のほとんどを履修することができ、子どもたちの心身の発育・発達段階に応じた実技指導力、課外活

　アスリートが国際的な競技スポーツの舞台で活躍するためには、その肉体や精神を効果的かつ効率的に鍛えるトレーニングや最高のパフォーマンス発揮へと導きながら、選手の心身両面の健康を維持するコーチングなど、科学的な見地からの指導や助言が欠かせない。そのため、競技スポーツ科学科では、医学や健康科学、解剖生理学といった幅広いスポーツ科学の基礎を充実させながら、個人の目標に応じた専門分野の「理論」と「実技」を複合的に学ぶ体系的なカリキュラムを展開している。　高い競技レベルのスポーツ指導現場で蓄積されてきた経験知を科学的視点から捉え直す学習によって、より高度な専門性

動指導力を修得しながら、教育におけるスポーツの役割を探求する。教育現場での実践力を高めるための特別プログラムや小学校教員免許取得のためのプログラムなど、教員養成に特化したカリキュラムも展開。保健体育科教員養成に重点を置いた体育学部時代からの蓄積を生かし、子どもたちの未来を預けるにふさわしい人間性、幅広いスポーツ科学の知識と理解、指導力、教育力、実技力をあわせもつ、総合的でバランスのとれた教員の養成をめざす。

を身に付ける。このような科学的な視野と幅広い知識が融合した専門性とともに、競技スポーツの実践で培った自己管理能力や豊かなコミュニケーション能力を生かし、スポーツ界のみならず幅広い分野で活躍しうる人材の育成をめざす。競技スポーツの実践とコーチング技法に重点を置く競技スポーツ科学モデルとスポーツに関連する組織や施設の運営に必要なマネジメントの理論や技法に重点を置くスポーツマネジメントモデルの2つの履修モデルがある。

スポーツ教育学科

競技スポーツ科学科

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　体育学研究科は1974年に開設され、すでに40年近くの歴史を数える。その間、私立大学の体育科学系大学院として、日本で初めて博士後期課程を開設するなど、常に先進的な試みに挑戦してきた。今日まで、実に70人もの院生・研究者に博士（体育学）の学位を授与してきたことにも、それがよく現れている。　体育、運動、スポーツは、人間の精神と身体を動員して行われる活動であるだけでなく、社会的な意味をもつ営為としても存在する。それへの研究アプローチは多様な問題意識から可能となり、そうした特性に対応すべく、体育学研究科は極めて多様な専門性を有する優れた指導者を教授陣に擁している。博士前期課程では研究者の養成のみならず専門的知識と教養を備えた職業人の養成に力を注ぎ、また博士後期課程では体育学・スポーツ科学および健康科学にかかわる研究を独自に進めることのできる先進科学者の育成に貢献している。

准教授

吉田　育子レクリエーション

講師

倉持梨恵子アスレティックトレーナー

助教

草薙　健太水泳

村田　祐樹アスレティックトレーナー

客員教授

森谷　敏夫運動生理学

教授

瀧　　克己野外活動

渡邉　丈眞公衆衛生学

坂本　龍雄スポーツ健康科学

清水　卓也スポーツ整形外科学

松本　孝朗スポーツ栄養学

教授

梅村　義久運動生理学

光山　浩人スポーツ医学

荒牧　　勇解剖生理学

　健康への関心の高まりとともに、スポーツに対する期待やニーズは大きく膨らんでいる。しかし、その実践の場では、スポーツが心や身体に与える影響やリスクに対する十分な理解はなされていない。スポーツ健康科学科は、こうしたスポーツと健康との関係について、医学、心理学、社会学など科学的な視点から幅広く研究し、生涯スポーツや障害者スポーツなどの中でも、特に健康づくりを目的とするスポーツの指導者をはじめ、健康をテーマとする商品やサービスの開発者、企業や公共機関の衛生管理者など多様な分野で、健康社会の実現に貢献する人材の育成をめざす。また、健康科学の観点からスポーツ・パフォーマンスをサポートすることができる能力を有した人材を養成する。　学科のカリキュラムは、幅広い健康科学の基礎を横断的に学び、広範な知識と

科学的素養を身に付けた上で、学生の将来像に応じ、公衆衛生学やリハビリテーション、スポーツ医学といった専門科目を選択することにより、段階的に専門性を獲得できるように構成されている。また、充実した実技科目を履修することにより、それぞれのスポーツの効果を自らの身体を使って理解し、知識を実践に生かす方法を身に付けることができる。

│大学院│　体育学研究科

体育学専攻

スポーツ健康科学科

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客員教授

加藤　靖慶中小企業の経営革新と

創業支援

神田　真秋経営革新講座

准教授

川端　勇樹国際ビジネス戦略

教授

皆川　治廣公法系

柳本祐加子民事法系

横尾日出雄公法系

教授

寺岡　　寛中小企業政策

中西眞知子マーケティング

中村　雅章情報・ビジネス戦略

永石　　信経営戦略

宮川　正裕組織と人材開発

矢部　謙介経営分析

由里　宗之金融システムと企業金融

吉田　康英財務会計

渡辺　丈洋サプライチェーン・マネジメント

教授

池野　千白民事法系

石堂　典秀民事法系

稲葉　一人民事法系

緒方あゆみ刑事法系

奥野　久雄民事法系

高木　道久弁護実務系

檀上　弘文刑事法系

中川　由賀検察実務系

福本　博之弁護実務系

　ビジネス・イノベーション研究科は、次世代のビジネスリーダーを含む高度職業専門人の育成を目的とした社会人向けの経営大学院である。先駆的な経営研究を続ける専任教員に加え、実業界から多数の一流企業人を客員教授として招聘し、理論と実践教育の融合を実現している。経営者・マネージャー・技術者・公務員・医療関係者等それぞれの分野で多彩な経験を持つ院生が働きながら学び、互いに切磋琢磨する「学びのコミュニティ」を形成している。　また、2007年度からは、MBAコースに加えて経済産業省認定の中小企業診断士コースを併設し、ビジネス戦略思考に優れた中小企業診断士の養成を図っている。診断士コースの学生は、規定単位（時間数）を修得することによって、MBAと診断士の資格を取得できる。

　法務研究科は、法曹専門職業人（裁判官・検察官・弁護士）の養成を目的とした専門職大学院として、大きな社会的使命を担う大学院である。2007年に一期生を輩出して以来、新司法試験の合格を経て、多くの法曹職業人を世に送り出し続けている。　法科大学院は、法理論と法実務との架橋という法曹養成における理想を追求するため、多くの実務家教員を配置し、またソクラテスメソッドやケースメソッド等の授業方法を融合的に組み合わせた授業を展開し、定員20人という徹底した少人数教育を実践している。　2011年度からは、法科大学院に併設する法律事務所『中京市民法律事務所』が新設され、臨床法教育の中核としての役割を担っている。

（2015年度で学生募集停止）

学び直せ社会人。高度職業専門人材を育てる経営大学院。

裁判官・検察官・弁護士への登竜門。

MBA大学院

法科大学院

│ ビジネス・イノベーション研究科 │

│ 法務研究科 │

独立大学院

専門職大学院

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　中京大学の研究所は、2015年度に先端共同研究機構が加わり、9研究所の体制となった。各研究所には異なる分野の研究者が集まり、研究部会や共同プロジェクトなどのチームに参加して、学際的な研究に取り組んでいる。一方で、成果を広く公表し、教育や社会の発展に寄与することを目的に、講演会の実施や叢書を発行している。　2015年度は「イタリアのアーカイブズと文書保護局」「道の古代―ある万葉学徒の迷妄―」などのテーマで、学術講演会・シンポジウム11回、セミナー20回、スポーツ教室など4回の計35回を実施し、市民の教養教育の場を提供している。

竹炭プロジェクト

日本企業の新興国戦略

五輪学際研究プロジェクト

トヨタ自動車研究

世代間問題の経済分析

中国古代楽理の研究および中国語音節カタカナ表記の研究

地域政策研究プロジェクト－名古屋都市圏における鉄道施設の高度利用評価－

「織豊期の歴史と文化」についての研究

脳の機能と構造に関する研究

野球における飛距離を増大させるバッティング動作に関する研究

大学と地域社会連携のための研究・教育モデルの構築

　2015年4月1日に、本学の研究力を結集して高度な学際的研究を推進し、以て大学としての研究機能を高度化するとともに、大学院教育を充実発展させることを目的として発足した。この目的を達成するため、①高度な学術共同研究、②学際的な共同研究、③国際的な学術共同研究、④大学院教育課程における研究教育の実施及び支援といった事業を行う。最初の取り組みとして、本学の文系理系の教員及び社会科学

　1980年に本学最初の大学附置研究所として発足、主に社会科学と人文科学を中心とする総合的学術研究機関で、基礎科学による研究基盤の構築から、科研費、トヨタ財団、日本財団、交流協会、中華民国教育部などの外部研究助成金の交付を受けた高度化した諸学の先端的研究まで広範囲に研究を行っている。　共同研究には、4研究部会（台湾、英連邦、ロシア、東アジア）と4研究プロジェクト（公文書管理研

　文化科学研究所は「人間の織りなす多様な文化について総合的に研究し、その研究成果を公表し、社会の発展に寄与すること」を目的に、1985年に発足した。爾来、研究紀要『文化科学研究』や各種叢書の発行、講演会・フォーラムの開催、学外団体との共同企画等を通じて、研究成果の公開を行っている。　本研究所の特徴は何と言っても、分野を異にす

研究所・ＡＩ研究所との共同研究を軸に、イタリアのヴェネツィア大学・台湾の国史館台湾文献館との国際学術共同研究として「日本近代公文書自動解読支援システム開発プロジェクト」が企業からの寄附金を得ながら開始された。2016年度は、新たに「知の形成としてのアーカイブズ」プロジェクトが企画され、次いで研究と教育の好循環を果たすための機構提供科目を以て大学院教育への支援を企画している。

究、大学と地域社会連携のための研究・教育モデルの構築、日本の国境警備論の構築、言説分析）がある。また、研究の深化と研究成果の公開として、定例研究会・学術講演会・公開研究会・公開市民講座から、紀要『社会科学研究』や叢書の刊行、『台湾総督府文書目録』の編纂刊行、台湾史研究センターの開設による後藤新平文書のデジタル化や台湾統治資料の編纂、科研費による台湾総督府文書目録検索データベース事業等も行っている。

るそれぞれの研究グループによる幅広い活動であろう。現在活動中のグループには「演劇」「児童文化」「地域文化と文学」「書道文化」「言語研究」「博物館研究」「近現代ヨーロッパ文学」「英語学と英語教育」「中国文化」「日本文化」等があり、それぞれ研究例会を軸に研究テーマと取り組んでいる。また同時に、データベースの構築等新たな活動も進行中である。

先端共同研究機構

研究機能の高度化、大学院教育の充実発展を

目的に発足。

社会科学研究所

文化科学研究所

研究所

シンポジウム・講演会開催、叢書を発行研究所の主な研究プロジェクト（２０１５年度）

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　経済学部附属経済研究所は、経済学部の附置研究所として1988年に発足した。本研究所では、「経済社会の変化に即するこれまでの基礎理論を見直し、経済学の新たなパラダイムの構築、それに基づく実証研究」の必要性に対処すべく経済学部全教員と学内外の研究者が共同・連携して研究を進めることを目的としている。　構成員は現在60人（所員23人、研究員37人）

　企業研究所（2003年に旧中小企業研究所から名称変更）は、1977年に旧商学部（現総合政策学部、2005年に改組）の付属機関として設立され、1991年に大学附置の研究所に改組され、活動している。　従来は、東海地方の地場産業や中小企業を中心に調査・研究を進めてきたが、現在ではトヨタ自動車をはじめ、企業全般を研究対象領域としている。

　体育研究所は旧体育学部(現スポーツ科学部)の社会体育研究所を発展的に改組して、1985年に大学附置研究所として発足、主として2つの方向で活動を展開している。第一は人文系の歴史哲学から自然科学系の生化学に至る広範かつ多様な領域にわたる体育学・スポーツ科学研究の総合化に努めることであり、第二には体育学・スポーツ科学研究の総合的成果を地域社会に還元していくことである。

であり、常時、10件程度の研究プロジェクトがそれぞれのテーマの下で研究を行っている。その成果は『経済研究所研究叢書』（第23輯まで公刊）およびディスカッション・ペーパー（年10回程度発行）として発表され、国内外の研究機関に配布もしくはオンラインで公開している。また、年1回、国内外の著名な研究者を招いての「特別セミナー」、さらに年12回の「研究所セミナー」を開催している。

また、サービス経済化、企業の国際化時代への深化に即応して、研究対象をそれらの領域へとさらに広げている。　こうした調査・研究は、所報『中京企業研究』に発表され、集大成された成果として『中京企業研究叢書』を刊行している。現在、所員33人、研究員12人による研究体制がとられ、蔵書は企業関係調査資料を含め、12,000冊余を数える。

　「生涯スポーツの振興」が研究所発足以来の一貫した基礎テーマであり、所員(研究員)はスポーツ文化社会科学・バイオメカニクス・メンタルマネジメント・体力科学の4研究班に分かれ、さらに詳細な共同研究テーマの下、研究を進めている。また一方では、ジュニアスポーツスクール、ウォーキング教室、テニス教室など、地域住民に向けたオープンプログラムも主催し、地域に貢献している。

　本学の6研究所が専門分野を超えて情報を共有する「研究交流会」は、2013年から続いている。これまでに各研究員が発表したテーマは、「台湾総督府文書の自動解読システム」「職場環境・自尊感情・知識提供の因果関係」など多彩な内容となっている。交流会では質疑応答も活発に繰り広げられる。教員たちは専門分野の枠を超え、相互に研究力を高めていく場として意欲的に取り組んでいる。　2016年1月に開催された第7回交流会は、「中京大学ロボット特集」をテーマにした。学外にも参加を呼びかけ、近隣大学の教員や学生らも参加し、活発な交流をした。

経済学部附属

経済研究所

企業研究所

体育研究所

第7回交流会には学内外から約130人が参加し、熱気に包まれた

6研究所による「研究交流会」

28

　人工知能高等研究所は、1991年、情報科学部（現工学部、元情報理工学部）の附置研究所として発足し四半世紀を経た。本研究所では、多様な工学分野にまたがる幅広い研究、自由な交流環境、若手育成、産学協同を旗色とし、直近では学内外の大学・企業の多数の研究者（所員125人、準研究員19人／2015年度）が、情報科学と人工知能を軸に広範な工学技術に関する共同研究（64件／2015年度）を推進している。　各種施設（MVRラボ、産学共同研究ラボ）の

　法曹養成研究所は、法科大学院の附属研究所として、2004年4月に法科大学院開設と同時に発足した。法科大学院は、日本初の専門職大学院であり、司法改革の理想にこたえる法曹養成を実現するために、研究と実務を架橋する努力をしている。　法曹養成研究所では、法曹養成そのものの研究に加えて、2011年4月開設した本学附設の法律事務所と連携し、無料法律相談などの実践的活

　臨床心理相談室は、文学研究科心理学専攻が開設されて間もない1979年に発足し、心理学研究科開設後の2002年4月より、大学附置の相談室となった。スタッフは、心理学部・心理学研究科臨床心理学領域の専任教員6人、客員相談員3人（以上いずれも臨床心理士）、研修相談員約20人（大学院生、研究生、修了生）、事務職員1人である。

開設や国庫助成（IPA、NEDO、サポイン、HRC、CRESTなど）の獲得により研究基盤の根幹を固めてきた。また、公開講座「ソフトサイエンスシリーズ（旧人工知能シリーズ）」を企画、主催するほか、1997年からは、機関誌「IASAI News」を年2回のペースで発行して、内外に向けた情報発信を続けている。近年、異分野交流、名古屋市科学館などの外部機関との提携、産学連携に注力して新事業創生と外部資金誘導を図っている。

動を通じて社会的貢献にも力を入れている。また、様々なプロジェクトにより、講演会、オープンセミナーおよび法務研修セミナーなどを開催して、法科大学院在学時および卒業後の法曹に研修の場を提供している。そして、これらの活動の成果を、機関誌"CHUKYO LAWYER"（中京ロイヤー）で発表している。

　本相談室は、地域の方からの心の相談に応じるとともに、毎年市民向けの公開講座を開催し、社会貢献に努めている。また、専門家としての臨床心理士養成を目的とした、大学院教育と研修の場としても機能している。そのほか、専門家を対象とした定期的な研究会の開催、年1回の紀要の刊行などを行っている。

　100名近い五輪選手を輩出している本学では、選手・指導者の育成とそれに寄与するスポーツ科学の研究でも日本をリードしている。さらに、本学が総合大学であるという特性を活かし、オリンピックを複数の学問領域から分析するプロジェクトが2012年12月から進められている。　このプロジェクトでは、社会科学研究所に所属する研究員を中心に、スポーツ哲学、スポーツ史、歴史社会学、人類学、法学、経済学などの専門分野の視点から共同研究を行っている。このような学際的アプローチにより、グローバル化した社会の中で、オリンピックが映し出す国際社会の実像、単なるスポーツ・イベントにとどまらないオリンピックの影響を明らかにすることがプロジェクトの目的である。　2016年度は、3年半の研究成果をまとめ、一冊の図書として刊行するための執筆および研究協議を行っている。

工学部・情報理工学部附置

人工知能高等研究所

法科大学院

法曹養成研究所

臨床心理相談室

DVDを鑑賞しながら意見交換するメンバー

研究所

多様な学問領域から社会的影響を掘り下げる五輪学際研究プロジェクト

29

現代社会学部松田　茂樹※

日本とアジア新興国における少子化・教育・雇用の関連に関する国際比較研究

研究種目

基盤研究（Ａ）

基盤研究（Ｃ）若手研究（Ａ）

研究活動スタート支援

研究成果公開促進費（学術図書）研究成果公開促進費（データベース）

特別研究員奨励費（外国人）

特別研究員奨励費

基盤研究（Ｂ）

研究種目

区分和書

和製本雑誌

学生

洋書

洋製本雑誌

教職員

和視聴覚扱い図書

和視聴覚扱い製本雑誌

その他

入館者数（人）閲覧座席数（席）

洋視聴覚扱い図書

洋視聴覚扱い製本雑誌蔵書冊数合計

貸出冊数合計

蔵書冊数（冊）

図書

貸出冊数（冊）

製本雑誌

所属・氏名現代社会学部成　元哲法学部檜山　幸夫

文学部德竹　由明国際英語学部森　有礼

経済学部風神　佐知子

スポーツ科学部來田　享子※

スポーツ科学部荒牧　勇※

経済学部近藤　健児

スポーツ科学部山田　憲政※

国際教養学部小川　秀司

心理学部水野　里恵

現代社会学部野口　典子

国際教養学部武井　暁子

スポーツ科学部近藤　良享

国際教養学部都築　雅子

現代社会学部大岡　頼光

国際教養学部栂　正行

現代社会学部村上　隆

国際教養学部長滝　祥司

国際教養学部埴淵　知哉※

国際教養学部益子　英雅

経済学部吉野　裕介

現代社会学部相澤　真一※

心理学部小島　康生

国際教養学部米岡　大輔

現代社会学部松谷　満現代社会学部加藤　晴明

池田　功毅

池本　裕行

法学部檜山　幸夫

国際教養学部栂　正行

堀　兼大朗

国際教養学部長滝　祥司

所属・氏名研究課題名原発事故後の親子の生活・健康変化の実態解明と社会的亀裂修復に向けた介入研究現代的および世界史的視点からみた日本の戦歿者慰霊に関する総括的研究

対馬の寺社縁起言説の変容と対外戦争の物語北米及びカリブ海地域におけるツーリズムに対するコロニアリズムの影響と推移

海外生産が労働市場に与える影響および地域別影響と労働者の地域偏向についての分析

オリンピアンを対象とするオリンピック教育のモデル構築に関する研究

随意性の低い効果器の訓練及び非侵襲脳刺激法による随意性向上と神経基盤の変化

多国間経済連携協定にともなう労働市場の国際化に関する経済分析

運動観察における他者行為観察と自己行為生成のダイナミクス

アッサムモンキーの社会と生態：オス間の寛容性の進化を探る

自己制御に係る2つの気質と対人場面での｢自己」の制御：就学前期の縦断研究

福祉系専門職連携を基盤とした災害ソーシャルワークの実践的方法論の開発に関する研究

産業革命とヴィクトリア朝文学

非RTPの学生／選手におけるドーピング防止教育

非英語母語話者とのコミュニケーションにおける日本人英語音声の中心特性

保育・教育費負担の「脱家族化」は人口減対策になるか？日本の自治体と瑞仏の調査から

インド英語小説における職業表象の比較的研究

完全単純構造主成分分析とその個人差測定尺度構成への応用に関する計量心理学的研究

心の記述学を作る：実践理論としての認知現象学の構築を目指して

近隣環境の健康影響に関する地理学研究 情報弱者むけユニバーサル・デザイン具体化のための基礎的研究

ハイエク思想の大衆化に関する研究：新自由主義はどのように「ネオリベ」となったか

後発産業化諸国の中等教育拡大の国際比較研究：日本を起点としたアジア・東欧への展開

「離れる―近づく」の視点からみた親子関係の発達に関する研究

バルカン戦争期におけるボスニアのイスラーム教徒帰還問題とハプスブルク帝国の対応

福島原発事故の衝撃：再帰的近代と地方政治の再編奄美における文化の伝承・創生のメディア的展開とアイデンティティ形成に関する研究

注意セットの時間的ダイナミクス：ERP研究

近世日本社会における経済発展と死亡構造の関係に関する研究

台湾総督府文書目録データベース

土着と近代　グローカルの大洋を行く英語圏文学

自閉症スペクトラム障害をめぐる差別的排除構造の社会学的解明拡張現実技術の現象学的応用―生活世界のよりよいデザインの構築にむけて―

研究課題名

名古屋図書館199,691

91,898

18,672

120,892

104,057

2,837

7,670

0

2,971

192,135478

2,355

416526,979

24,480

LSC95,563

438

33,557

1,628

0

2,519

4,601

0

6,059

168,487436

5,423

0107,653

42,135

法学文献センター30,100

29,218

2,591

16,377

27,216

342

8

0

427

15,504100

18

0102,937

3,360

豊田図書館176,600

39,844

20,380

40,676

25,886

1,527

3,207

0

3,128

163,471393

543

105286,861

25,035

合計501,954

161,398

75,200

179,573

157,159

7,225

15,486

0

12,585

539,5971,407

8,339

5211,024,430

95,010

　名古屋図書館、ライブラリーサービスセンター、法学文献センター（以上、名古屋キャンパス）、豊田図書館（豊田キャンパス）の4館からなる図書館では近年、学生たちの能動的学習を支援する体制を充実させている。　2013年度に新装オープンした名古屋図書館では、ノートパソコン30台の館内貸出サービスを始めると同時に、学生たちがグループで意見交換しながら、課題作成やプレゼンテーションの練習ができるラーニング・スクエア（約40席、プロジェクター、白板

常設）を用意した。スクエア内には、レポート作成やプレゼン方法の相談に応じるラーニング・アシスタント（大学院生や学部上級生）が待機して、下級生らの指導にあたっている。2015年度には、豊田図書館にもラーニング・スクエアを開設した。　また、2015年5月23日および10月14日には、学生が書店で直接、図書館の蔵書となる図書を選ぶ「選書ツアー」を実施した。選書された図書は、ツアーに参加した学生に優先的に貸し出され、その後、展示ポップ用に書評を書いてもらい、図書と一緒に名古

能動的学習をサポートする

■ 科学研究費補助金

2015年度 科学研究費助成事業交付決定者一覧

■ 学術研究助成基金助成金

図書館

図書館の蔵書数と利用状況（2016年3月31日現在）

※一部学術研究助成基金助成金を含む

※製本雑誌については、　タイトル数ではなく、　個々の登録数で算出

30

基盤研究（Ｃ）

挑戦的萌芽研究

挑戦的萌芽研究

若手研究（Ｂ）

研究種目 研究種目

学部

文

国際英語国際教養心理

現代社会法

総合政策経済経営

工

スポーツ科

経済学部釜田　公良経営学部川端　勇樹工学部石原　彰人工学部宮田　義郎工学部加納　政芳

スポーツ科学部梅村　義久

社会科学研究所東山　京子社会科学研究所中原　聖乃

文学部宮内　佐夜香

国際教養学部今　有礼

国際教養学部渡邊　航平

心理学部松本　友一郎心理学部宮﨑　由樹

工学部橋本　学工学部沼田　宗敏

経済学部内田　俊博

心理学研究科池田　功毅

経済学部都丸　善央経済学部古川　雄一経済学部湯田　道生工学部鬼頭　信貴工学部道満　恵介工学部村田　晴美体育学研究科石村　和博

国際教養学部楠美　順理国際教養学部野村　昌司国際教養学部埴淵　知哉現代社会学部相澤　真一現代社会学部亀山　俊朗

スポーツ科学部近藤　良享

工学部目加田　慶人

法学部古川　浩司

所属・氏名 所属・氏名

学科

日本文言語表現歴史文化

国際教養心理

現代社会法律

総合政策経済経営

機械システム工

スポーツ教育

電気電子工

競技スポーツ科

情報工

スポーツ健康科

合計法務研究科

専任行政職員数

メディア工

国際英語

社会保障が家族の居住地に及ぼす影響と社会保障における中央・地方政府の役割地域新産業の振興に向けた中小企業を中心とする組織間連携の成立と発展のプロセスコントラスト利得制御に関わる網膜神経機構の研究グローバルな協同表現活動による学びの場の構築のための理論と実践の統合

言語と非言語のはざまインタラクション

リン摂取過剰において運動が骨代謝およびリン・カルシウム代謝に及ぼす影響

台湾総督府における地方行政機関の文書史料学的研究ポスト被ばく社会の再生における「つながり」に関する歴史人類学的研究

近代日本語における逆接接続詞の発達に関する記述的研究

低酸素下での高強度インターバルトレーニングが糖脂質代謝および身体組成に及ぼす影響

高齢者における運動単位の活動特性とトレーニングに対する適応に関する研究

職場における「本音の抑制」イベントの要因に関する研究集団的メタ注意：チームの注意機能を把握し制御する能力の評価とその補正方法の確立

熟練作業の数値化と記号表現のためのセンシング技術に関する研究表面粗さ用ローパスフィルタの振幅伝達特性と位相補償特性の計算方法開発

環境責任行動の変化を引き起こすメカニズムの経済分析

感じの良い顔は注意を引くのか？ ： 事象関連電位を用いた研究

国際輸送産業を考慮した新しい貿易理論～貿易・輸送のパターンに関する研究～金融政策が経済成長に与える影響に関する定性・定量分析マイクロデータを用いた医療・介護保険制度の非効率性に関する経済学的分析オンライン誤り検出可能・セルフテスト容易な高信頼算術演算回路に関する研究自動車運転支援のための運転者の認知状態推定に関する研究

音楽理論を用いた音楽電子透かし法

曲走路疾走における加速局面のメカニズム

原子力発電の是非を題材とした意思決定支援のための環境教育手法の構築経験的データに基づく主格・対格目的語の作用域と情報構造・韻律の研究「科学の縮図」としての地理学の分化と融合に関する科学計量学的分析未来の社会科学ユーザを育てるためのカリキュラム構築：社会学系学部の学部教育から「55年体制」と日本型シティズンシップの形成：丹下健三・花田清輝・大西巨人

エンハンスメントとしてのドーピング論の研究

大規模天体画像群の重なり領域に基づく時系列解析による変光星の検出

日本の国境警備論の構築

研究課題名 研究課題名

教授 専門教授 准教授 講師 特任

講師 助教 任期制助手 合計

54393610121013121610686788

1929

184

33

222284593932411

41

80

1

124

1

1

1222 121

20 1

4

1111132

14

666136818181917211913

1 131210111712

1 31112

屋図書館と豊田図書館で展示した。2016年度は春と秋に１回ずつ、実施する予定だ。　一方、豊田図書館では学生たちの英語力アップを支援しようと、4月～11月の8か月間、指定した英語の本5冊を読破した学生に賞品をプレゼントする「英語多読スタンプラリー」を企画している。2016年度も引き続き実施する予定である。学生たちの読書や学習時間が減少傾向にある中で、図書館では今後も多様な学習支援サービスを展開していく。

教職員数　（2016年5月1日現在）

■　学術・研究データ　■

31

留学・海外研修に572人（2015年度）

ＩＴにより学習、学生生活を支援

■ 留学・海外研修派遣者数

　情報化を促進し、情報教育・研究の充実と発展を図ることを目的に、情報センターは名古屋、豊田の両キャンパスに設置されている。WEB上からレポート提出、授業計画や教材の参照などができる教育支援システム（MaNaBo）、履修登録や健康診断、奨学金等各種説明会をはじめ様々な情報が通知される情報提供システム（ALBO）などを運用し、ＩＴによる学習・学生生活支援を行っている。　教室、図書館、研究室、事務室など、キャンパスの施設は安全なネットワークで結ばれ、教室やオープンスペースでは有線もしくは無線環境から、ノートパソコンやモバイル端末で、インターネット、キャンパスネットワーク

への接続が可能である。　コンピュータ演習室・自習室は両キャンパス合わせて19室設けられている。約1,100台のパソコンがキャンパスネットワークに接続され、授業はもとより、課題や論文の作成、自習などに利用されている。

本学の学術交流協定校

　1年次から3年次にグローバル人材育成に向け効果的な学習ができるように、ケース別モデル「グローバルステップ」（G-STEP）を作成し、学生たちの指導にあたっている。学部カリキュラムと全学プログラムの留学・海外研修のほか、英会話講座、TOEFL・TOEIC対策講座、外国人留学生との交流イベントなどを、学生の目的に合わせて、①語学の基礎的な学習、②語学力のステップアップ、③留学、の3段階に分け、語学力、コミュニケーション能力、異文化理解力、自発性、積極性を培っていく。　留学・海外研修には、目的に応じて参加できる全学部の学生を対象とした国際センター主催のプログラムと、各学部の必修や選択科目としてカリキュラムに組み込まれている学部主催のプログラムがある。2015年度に海外に留学または海外研修に参加した学生は、合計572人（国際センター主催プログラム206人、学部主催プログラム366人）。4年間の大学生活の中で５人に1人が海外で学んでいる計算になる。全学生に占める割合は約５％。　一方、交換留学プログラムで本学が受け入れている外国人留学生は55人（2015年度）で、スタディ・パートナーが授業や学生生活のサポートをしている。国際センター内のラウンジには、授業の合間や昼休みに留学生と本学学生が集まり、会話を楽しんでいる。

2013年度

2014年度

2015年度留学プログラム

36 27 31交換留学国際センター主催プログラム

学部主催プログラム

国際教養学部

国際英語学部

心理学部

現代社会学部

総合政策学部

経営学部

スポーツ科学部

合計

27 28 86セメスター留学

71 70 89海外短期研修 ※大学体験、ビジネス研修

76 64 43

265 274 165

12

（2015年度より実施）

17 21

39

2 2 0

65 69 61

60 62 37

614 613 572

海外課題研究

海外業界研究、海外基礎研修ほか

心理学海外演習

海外短期研修

インターンシップⅡ

海外ビジネス研修

事例研究 ※トレーナー、スポーツマネジメント

オーストラリア　グリフィス大学／南オーストラリア大学　サンシャインコースト大学

アメリカ合衆国　マサチューセッツ大学ボストン校　クレムソン大学　カリフォルニア州立大学チコ校　南カリフォルニア大学　マーシャル大学　ケネソー州立大学　ウエスタンキャロライナ大学　ボイシー州立大学　メダイルカレッジ　リンカーンメモリアル大学

イギリス　ノッティンガム大学

オランダ　グローニンゲン大学

フランス　グルノーブル・スタンダール大学

イタリア　ヴェネツィア大学／バーリ大学

中国　蘇州大学／復旦大学

台湾　嘉義大学

韓国　梨花女子大学校／東亜大学校

32

2,500人が利用する対策講座

就職決定率 97.5％（2015年度）

■ 主要公務員試験合格者数

■ 業種別就職状況

■ 就職活動の流れ

■ 教員採用試験合格者数

■ 国家資格試験合格者数

※国家総合職および国家一般職の合格者数は人事院公表値

2013年度 2015年度2014年度種別5 21050 494740 5646

7 46

3 ―11 22―――

―1

1―

―1

173 170165

国家総合職国家一般職国税専門官

裁判所一般職

地方上級

（内訳）

財務専門官労働基準監督官法務省専門職皇宮護衛官航空管制官

合計

67 5651

2013年度 2015年度2014年度現役 現役現役既卒 既卒既卒

種別

13 252034 313721 362160 485214 141042 40361 012 32

00

0002

033

023636

220 23321949 7554171 158165

小学校教諭中学校教諭高等学校教諭中学校・高等学校教諭

その他（養教・校種不明）特別支援学校教諭

合計

過去3年（2013～2015年度計）種別640669426196

宅地建物取引士総合・国内旅行業務取扱管理者通関士2級ＦＰ技能士1級ＦＰ技能士ITパスポート （2015年より実施）

　公務員や教員、国家資格取得等を目指す学生を支援するため、1995年からダブルスクールとして各種対策講座を開講している。公務員講座や教員講座、宅建講座など、年間約2,500人が受講している。主管部署の資格センターでは、各種ガイダンスや相談対応、面接指導なども実施している。　2015年度の合格実績は、国家総合職2人、国家一般職49人、地方上級公務員56人、教員233人など。

　学生たちに早期から就職を意識し、実りある大学生活を送るようにと、学部カリキュラム等でキャリア教育に取り組んでいる。　就活本番を控えた3年生には、効率よく、段階的に準備ができるよう、キャリア支援課主催の様々なプログラムが用意されている。（就活セミナー、グループディスカッション、面接対策セミナー、個別面談等）　2015年度の就職決定率は、全学生で84.2％、就職希望者で97.5％。

企業エントリー（プレエントリー）

企業説明会・合同説明会への参加

エントリーシート・履歴書提出（本エントリー）

学力・適性検査グループディスカッション・面接

内々定

愛知県名古屋市静岡県岐阜県その他

愛知県名古屋市静岡県岐阜県その他

愛知県名古屋市静岡県岐阜県その他

28107418

19102718

16112418

1 2 3 4 5 6

■　学生サポート体制　■

33

鉱業 0.04％

建設業4.02％

製造業13.13％

卸売・小売業、飲食店20.33％

金融・保険業14.09％

不動産業　2.95％

運輸・通信業6.41％電気・ガス・水道・

熱供給業0.19％

サービス業24.08％

公務員13.85％

その他0.91％

学部学生

学部卒業者数

※累計に短大卒業者185人は含まない

大学院修了者数

大学院学生学生数　（２０１６年５月１日現在）　

※カッコ内は女子内数

卒業者・大学院修了者累計　（２０１６年３月31日現在）

出身地域別

学部学生数　（２０１６年５月１日現在）

学部 研究科

文 文学

国際英語

国際英語学

心理学

社会学

国際教養心理

現代社会

法

法学

総合政策経済

経済学

経営

経営学

体育学ビジネス・イノベーション法務

合計

北海道

東北

北陸・甲信越

関東

静岡

岐阜

愛知

三重

近畿

四国

中国

九州

沖縄

外国等

総計

68人

50人

823人

150人

656人

1,676人

7,134人

1,338人

368人

158人

181人

176人

23人

110人

12,911人

0.5%

0.4%

6.4%

1.2%

5.1%

13.0%

55.3%

10.4%

2.9%

1.2%

1.4%

1.4%

0.2%

0.9%

工

情報理工

情報科学

スポーツ科

体育

学科・専攻

学部・学科 研究科・専攻

文 文学

情報科学

国際英語学

経済学

心理学

法学

国際英語

日本文日本文学・日本語文化

情報科学

国文学

認知科学

英文学

メディア科学

国際英語学

経済学

実験・応用心理学

法律学

心理学

情報認知科学

英米文化学

総合政策学

臨床・発達心理学社会学

経営学商学

体育学ビジネス・イノベーション

法務合計

言語表現国文英文心理国際英語英米文化

国際教養心理

現代社会社会法

総合政策経済経営

商

情報理工

情報科

スポーツ科

体育

生命システム工

商

情報システム工

情報メディア工

認知科

競技スポーツ科

健康科

経営

情報知能

情報科

スポーツ教育

体育科

機械情報工

メディア科

スポーツ健康科

武道合計

身体システム工

累計数803

修士課程

博士後期課程（課程博士）

専門職学位課程

論文博士

14

223

109

106

39

58

17

146

28

278

201

―

3

17

17138

162348

442176―

2,576

1

―

7

―

1

3

―

4

3

3

4

20

―

―

58

156

44――124

―

―

―

―

―

―

―

―

―

―

―

―

―

―

――

――

――155155

0

―

7

―

0

1

―

2

4

0

3

5

―

0

50

01

26――54

8415,3204,8844,2129789875052,3641,6526,83418,1981,8259,2347,57614,096

784

771

1,169

538

4,308

9,797

266

1,859

275

19,692

532

647

207

1,486123,093

453

専攻日本文日本文学・日本語文化言語表現国際英語学歴史文化英米文化学

国際英語

実験・応用心理学

英米文化

臨床・発達心理学

国際教養心理

現代社会法律

法律学

総合政策経済

経済学総合政策学

経営

経営学

体育学ビジネス・イノベーション

法務

機械システム工

情報システム工

情報科学

スポーツ教育

電気電子工

情報メディア工

競技スポーツ科

情報工

機械情報工

メディア科学

スポーツ健康科

メディア工

情報認知科学

体育科合計

国際英語

現代社会

社会学

国際英語キャリア

社会学

英語圏文化

コミュニティ学

国際学

社会福祉学国際文化

1年次 修士課程

博士課程

専門職学位課程74（42）

6 0（3） （0） ―84（57）0（0） ― ―

―――――――――――――

78（29）0（0） ―

―

4 2（2） （0）

―

16 2（12） （0）

132（86）6 0（1） （0）191

109 103105 10738 4245 40

（130）（32） （34）（51） （46）（24） （22）（20） （24）

4 1（2） （0）

2 （1）

34（3） ―

371（93）254（121）

3 0（1） （0）

365（71）

5― （0）

350（158）

29 16（8） （4）

94 （3）

39（5） ―

―

137（54）

98 （8）

12― ― （2）

―

274（66）

97 （6）

163 31 12（45） （4） （2）

―

92（30）

60（16）

―3,250（1,241）

68（47）

1 3（0） （0）

67（48）

8 2（4） （0）

65（48）

13 0（4） （0）

75（48）80（57）77 72（34） （32）

――

99（76）193（151）

― ―― ―― ―― ―

1 （0）347（102）234（111）336（63）356（131）80 （0）

1 （0）

146（50）

92 （6）

―

265（69）

90 （7）

1 （0）

89（40）

65（14）

―3,103（1,218）

63 57（46） （43）66 57（49） （46）55 73（38） （51）

72（51）90（72）

3 （1）4 （2）

121（87）175（128）

301（121）344（96）248（99）358（64）369（139）91 97（4） （3）

―

146（55）

64 66（3） （0）

1 （0）

277（68）

91 76（9） （7）

1 （0）

97（35）

71 65（10） （11）

1 （0）3,184（1,216）

87（56）89（59）

―

102（79）116（86）142（109）216（151）

318（107）381（99）257（114）386（76）378（153）

21 （1）

162（56）

11 （0）

282（67）

28 （0）

92（35）2 （0）

3,374（1,269）

―――

308 （197）343 （245）227 （95）

105 （80）120 （88）494 （358）7752122128085

（560）（66）（97）（46）（44）

622 （229）1,443 （390）993 （445）1,445 （274）1,453 （581）362 （10）

22 （1）

591 （215）

320 （17）

12 （0）

1,098 （270）

354 （29）

30 （0）

370 （140）

261 （51）

3 （0）12,911 （4,944）

188 （136）190 （143）193 （137）

2年次 3年次 4年次 計

34

（円）

（円）

学部

大学院

※合格者数について同学部他学科（専攻）からの第２第３志望合格は含まない

２０１６年度

入試結果

初年度学生納付金一覧　（２０１６年度入学生）

学部

学部

　　研究科

文学部

文学・国際英語学・社会学・法学・経済学・経営学研究科

文学・社会学・法学・経済学・経営学研究科

心理学研究科

心理学研究科

情報科学研究科

情報科学研究科

体育学研究科

体育学研究科

ＭＢＡコース中小企業診断士コース

ビジネス・イノベーション研究科

博士前期課程

（修士課程）

博士後期課程

国際英語学部国際教養学部心理学部現代社会学部法学部総合政策学部経済学部経営学部工学部スポーツ科学部

入学金

入学金

授業料

授業料

教育充実費

教育充実費

実験実習費

実験実習費

特別施設設備費 オリエンテーション実習費 合計

合計

200,000

200,000

200,000

200,000

200,000

200,000

200,000

200,000

200,000

200,000200,000

200,000200,000200,000200,000200,000200,000200,000200,000200,000200,000

765,000

440,000

400,000

440,000

400,000

440,000

400,000

440,000

400,000

640,000840,000

775,000795,000800,000745,000745,000795,000745,000745,000875,000830,000

230,000

200,000

150,000

220,000

170,000

245,000

200,000

245,000

200,000

280,000240,000275,000230,000230,000230,000230,000230,000345,000300,000

30,000

30,000

100,000

100,000

50,000

50,000

30,000

60,00040,000 50,000

6,000

15,000

1,201,000

840,000

750,000

890,000

800,000

985,000

900,000

935,000

850,000

840,0001,040,000

1,255,0001,235,0001,305,0001,175,0001,175,0001,225,0001,175,0001,190,0001,480,0001,420,000

文

国際英語

国際教養心理

現代社会

法総合政策経済経営

工

スポーツ科

学科・専攻

日本文言語表現歴史文化

国際教養心理

現代社会

法律総合政策経済経営

機械システム工

スポーツ教育

電気電子工

競技スポーツ科

情報工

スポーツ健康科合計

メディア工

国際英語国際英語キャリア

コミュニティ学社会学

英語圏文化

社会福祉学

国際学

国際文化

定員 志願者数 合格者数2016年度 2015年度 2016年度 2015年度 2016年度 2015年度

68 6572 6565 6560 5760 5760 57110 103175 16588 8588 8545 4444 43320 309220 207320 309325 30980 8080 8080 8060 60137 130269 25584 80

2,910 2,790

712 785562 618905 923773 832471 632610 736969 1,3921,825 1,827914 1,314882 744347 375449 4772,706 2,7063,067 2,3763,157 3,0682,876 3,2031,446 1,6081,180 1,5191,094 1,475617 9271,900 1,8961,547 1,7651,716 1,82330,725 33,021

328 328217 225284 316301 328262 250266 250595 464604 622419 443386 369187 163264 2161,135 1,252890 9191,213 1,3381,049 1,124391 367402 400360 343246 263318 336442 448216 215

10,775 10,979

■　各種データ　■

35

自治体と相互に人材育成

生涯学習の拠点に

協定書を手にする安村学長（左）と太田豊田市長

立会人として投票を見守る現代社会学部 松谷ゼミ生

㊤エクステンションセンターが主催する公開講座

㊧体育研究所によるジュニアスポーツスクール（バスケット）

　学生の人材育成や地域の活性化を目的に、本学は自治体と協力し、地域との連携を図っている。　2016年3月に本学、愛知学泉大学、愛知工業大学、日本赤十字豊田看護大学、豊田工業専門学校、愛知県立芸術大学の6教育機関と豊田市が包括連携協定を締結（本学など5大学・高専は2013年からの継続）。教育資源を相互に有効利用し、まちづくりに生かす。特に、豊田市が開催地となる2019年ラグビーワールドカップでは、スポー

　本学は、新しい時代の高等教育に求められている「社会貢献・社会連携」「生涯学習の場の提供」という役割を果たすため、エクステンションセンターが主催するオープンカレッジや公開講座、学部・大学院・研究所などが主催する公開セミナー、シンポジウムなどを開催しており、一般市民を中心に、毎年約6,000人をキャンパスに迎え入れている。　オープンカレッジは、文学、心理学、法律、経済など、本学教員の専門分野の学問を広く社会に開放するために1995年に開校した。毎年、延べ2,000人を超える方々が名古屋・八事のキャンパスを学びの場として利用している。　1987年に始まった公開講座は「文化・芸術・教育」「経済・経営」「健康・余暇・スポーツ」「ソフトサイエンス」の４シリーズを展開しており、企業経営者、文化人、スポーツ選手ら、各領域を代表する専門家が講師を務め、通算の開催数は2015年度末において200回を超える。

ツや文化の振興、ボランティアの受け入れが期待されている。これまでにも、学生による政策提案やキャンパス内での期日前投票所設置などが行われている。　名古屋市教育委員会との相互連携（2014年）の一環で2016年1月、博物館・美術館・科学館とも連携事業の展開に向け覚書を結んでいる。展覧会などへの学生の参画や授業への学芸員派遣、教員や学生の研究・授業での鑑賞機会の提供などを想定している。　スポーツと健康づくりの分野では、本学、至学館大学、東海学園大学と愛知県との包括協定を2015年に締結。2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催に向け、講習会や指導者の派遣を通じて県民へのスポーツへの関心を高め、競技力や選手育成を強化していく。ほかにも、三重県松阪市とも相互連携協定を結んでいる。

36

地域との連携

在学生の保護者組織▶

母校と連携し活動▶

「中京大学 教育後援会」

「中京大学 同窓会」

成績優秀者を表彰する教育後援会長

昨年度の新春賀詞交換会には約400人の同窓生らが参加し、ビジネス等の情報を交換

　在学生の保護者が会員となって組織する中京大学教育後援会は、学生たちの教育、学生生活を支援するために、様々な活動を行っている。　学生の修学意欲の高揚を図ることを目的に、成績優秀者を表彰する「教育奨励賞」。各年次に修得した科目の成績評価が高い学生（上位者2～7名、計200人程度）に表彰状と奨励金を贈っている。経済的に修学が困難になった学生への奨学金や、災害見舞金の給付、教育や課外活動に関する援助等も行っている。　保護者の皆さんに、カリキュラムや成績、留学・キャリアアップ・就職の支援体制、クラブ活動や奨学金など学生生活等について理解を深めていただくために、「教育懇談会」を全国27都市で開催している。本学教職員が各会場に出向き、全体的な説明のほか、個別面談も実施している。昨年の参加者は2,667人。　また、大学祭期間に合わせて実施している「キャンパス見学会」も好評で、昨年は2,427人が参加。施設見学ツアーは行列ができるほど賑わった。教育後援会活動を報告するために「教育後援会報」を毎年発行している。

　会員数12万人の中京大学同窓会は、会員同士の交流や親睦を図るとともに、母校の一層の発展に貢献することを目的に各事業を展開している。　同窓会の組織には、全国51と海外5の計56支部、教員が構成員の学校部会、警察関係者が構成員の警察部会、学部同窓会などがある。毎年、国体開催地で行う「全国同窓会」、全国を6ブロックに分けて行う「支部同窓会（支部長会議）」など、定期的な交流事業を実施している。　ビジネス関連の交流を図る「新春賀詞交歓会（名刺交換会）」は、同窓生同士のネットワークづくりが公私に渡って生かせると好評で、毎年400～500人が参加する。大学祭期間に合わせて開催している「ホームカミングデー」には1,847人が参加。ゼミやクラブ・サークルの仲間との再会のきっかけになるので、毎年、楽しみにしているという声が多く聞かれる。　母校への貢献事業として、文化・芸術・スポーツなど課外活動に優秀な成績を修めた学生に贈る「課外活動奨励賞」があるほか、学校部会による「教員採用試験の対策支援」、一部の支部による「Ｕターン就職支援」などがある。　同窓会活動は毎年発行される「同窓会通信」で紹介されている。

■ 教育奨励賞表彰■ 奨学金など就学支援■ 全国27都市で教育懇談会■ キャンパス見学会■ 会報の発行

■ 全国51と海外5の計56支部■ 全国同窓会、支部同窓会などの交流事業■ 新春賀詞交歓会（名刺交換会）■ ホームカミングデー■ 課外活動奨励賞など母校への貢献事業■ 会報の発行

37

ステークホルダー

0

6

2

1117

1

3-13-2

4-14-2

5

7

8 9-1

9-2

1012

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16

A

B

C

D

センタービル図書館・学術棟２号館（教室棟）　３号館（研究棟／心理学部）　３号館別館（研究棟／心理学部）　４号館中館（教室棟）　４号館西館（教室棟）５号館（教室棟）6号館（研究棟／工学部）７号館（教室棟）８号館（教室棟）　９号館（研究棟／法学部）　９号館（教室棟）

0123-13-24-14-256789-19-2１０号館（体育館）本部棟（行政本部・研究棟／工学部）１２号館（体育館）１３号館１４号館（研究棟／文・国際英語・ 国際教養・総合政策・経済・経営学部）１５号館（研究棟／文学部）アネックス工学部実験棟正門西門ガレリアクラブハウス

1011

121314

151617ABCD

工学部実験棟 ㊤携帯電話の通信実験をする「電波暗室」、雷や放電・絶縁破壊の研究をする「高電圧実験装置」、「３Ｄプリンタ」などを備え、ものづくりスクエアと呼ばれている。

図書館・学術棟エントランス ㊧4階まで吹き抜けの開放感あふれるエントランス。奥には、50万冊の蔵書と、能動的な学習をサポートする施設を備える図書館が構える。

清明ホール ㊨開学60周年の2014年に完成した図書館・学術棟内にある500名収容の学術ホール。中京大学創立者で、初代学長の梅村清明の名を冠している。

名古屋キャンパス

〒466-8666 名古屋市昭和区八事本町101-2　TEL.052-835-7111㈹

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A

B

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D

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F

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12号館（球技体育館・レクリエーション専用体育館）13号館（温水プール・アクアジム）14号館（スポーツ科学部中央棟）15号館（人工知能高等研究所）

12

13141516号館（研究棟／工学部）17号館（教室棟）18号館19号館（プラザ棟）20号館（教室棟）

1617181920

21号館（教室棟）22号館（アイスアリーナ）23号館（クラブハウス・宿泊棟）24号館（サブリンク）正門西門南門東門工作工房棟バスターミナル

21

2322

24ABCDEF

アイスアリーナ ㊤日本唯一のフィギュア専用スケートリンクで、公式規格のオーロラリンクと練習用サブリンクを備える。ソチ五輪の競技別強化拠点にも指定された。

正門（豊田キャンパス） ㊨校地面積が42万㎡ある広大な豊田キャンパス。正門からキャンパス中心に向け、まっすぐな道が伸びる。

スクールバスターミナル ㊧浄水駅（名鉄豊田線）、保見駅（愛知環状鉄道）を結ぶスクールバスは、1日70本運行している。乗降場所前にはコンビニもある。

１号館（本館）２号館（食堂・売店）４号館（教室棟）５号館（小体育館）６号館（大体育館）７号館（武道館）８号館・８号館東館（教室棟）９号館（研究棟／現代社会学部）10号館（図書館）11号館（研究棟／工学部）

124567891011

豊 田 キャンパ ス

〒470-0393 愛知県豊田市貝津町床立101　TEL.0565-46-1211㈹

■　キャンパスマップ　■

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名古屋キャンパス〒466-8666 名古屋市昭和区八事本町101-2　TEL.052-835-7111（代表） FAX.052-835-7143【学　部】文、国際英語、国際教養、心理、法、総合政策、経済、経営、工学部　【大学院】文学、国際英語学、心理学、法学、経済学、経営学　　　　ビジネス・イノベーション、法務研究科名古屋駅から名古屋キャンパスまで25分中部国際空港から名古屋キャンパスまで65分

豊田キャンパス〒470-0393 愛知県豊田市貝津町床立101　TEL.0565-46-1211（代表） FAX.0565-46-1289【学　部】現代社会、工、スポーツ科学部　【大学院】社会学、情報科学、体育学研究科名古屋駅から豊田キャンパスまで60分中部国際空港から豊田キャンパスまで100分