様式第2号の1-②【⑴実務経験のある教員等による授業科目の配置】 ※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第2号の1
-①を用いること。
学校名 船橋情報ビジネス専門学校 設置者名 学校法人 三橋学園
1.「実務経験のある教員等による授業科目」の数
課程名 学科名
夜間・
通信
制の
場合
実務経験のあ
る教員等によ
る授業科目の
単位数又は授
業時数
省令で定める
基準単位数又
は授業時数
配
置
困
難
工業
情報処理科 夜 ・
通信 10 6 単位
IT ビジネス科 夜 ・
通信 10 6 単位
情報ネットワー
ク科
夜 ・
通信 8 6 単位
Web クリエイター
科
夜 ・
通信 12 6 単位
IT エンジニア科 夜 ・
通信 16 9 単位
IT エンジニア科
4年制
夜 ・
通信 20 12 単位
教育・社会福祉 こども学科 夜 ・
通信 19 9 単位
(備考)令和 2年 4月よりビジネスライセンス科より ITビジネス科に名称変更した。
名称変更は学年進行。
2.「実務経験のある教員等による授業科目」の一覧表の公表方法
以下の HP で公開
https://www.chiba-fjb.ac.jp/www/info_disclosure.html
3.要件を満たすことが困難である学科 学科名
(困難である理由)
様式第2号の2-①【⑵-①学外者である理事の複数配置】 ※ 国立大学法人・独立行政法人国立高等専門学校機構・公立大学法人・学校法人・準学校
法人は、この様式を用いること。これら以外の設置者は、様式第2号の2-②を用いる
こと。
学校名 船橋情報ビジネス専門学校 設置者名 学校法人 三橋学園
1.理事(役員)名簿の公表方法 以下の HP で公開
https://www.chiba-fjb.ac.jp/www/info_disclosure.html
2.学外者である理事の一覧表
常勤・非常勤の別 前職又は現職 任期 担当する職務内容
や期待する役割
非常勤 医師
平成 29 年 6月 1 日~令和
3 年 5 月 31日
コンプライアンス
非常勤 企業役員
令和 2 年 2
月 4 日~令
和 3 年 5 月
31 日
IT 業界の知見
(備考)令和 2年 2月 4日より学外者の藤井洋一氏が新理事に就任した。
様式第2号の3【⑶厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表】
学校名 船橋情報ビジネス専門学校
設置者名 学校法人 三橋学園
○厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表の概要
1.授業科目について、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法
や基準その他の事項を記載した授業計画書(シラバス)を作成し、公表し
ていること。 (授業計画書の作成・公表に係る取組の概要)
学科長が作成し教務部長、校長が承認した教育課程がまず作成される。この時、卒業
生が企業へ就職する IT 系の学科においては、本校が選任した企業の委員からなる教
育課程編成委員会の意見を参考として聴取する。
その教育課程を元に、学科長が学科の授業計画書の基本方針を教科担当の教員に提示
する。教科担当の教員が基本指針に基づき教科ごとの授業計画書を作成する。教科ご
との授業計画書は学科長の承認後、学科の授業計画書となる。その学科の授業計画書
は最終的に教務部長の承認決済を受けて正式な授業計画書となる。
授業計画書は冊子として、全生徒に学年の初めに配布され公開される。令和元年以降
は 7 月に本校のホームページで当年度授業計画を公開している。
授業計画書の公表方法 右の HP で公開 https://www.chiba-fjb.ac.jp/www
/info_disclosure.html
2.学修意欲の把握、試験やレポート、卒業論文などの適切な方法により、
学修成果を厳格かつ適正に評価して単位を与え、又は、履修を認定して
いること。 (授業科目の学修成果の評価に係る取組の概要)
教員が行う成績評価については、「成績評価細則」「単位数に関する細則」に基づき厳
格かつ適正に実施している。単位未修得者は過程の修了を認定されない。
各科目の成績評価基準(期末試験・レポート・授業課題・小テスト・目標資格の取得
状況・出席状況含む平常点)の内訳はシラバスに明記し、学生にあらかじめ開示して
いる。
3.成績評価において、GPA等の客観的な指標を設定し、公表するとと
もに、成績の分布状況の把握をはじめ、適切に実施していること。 (客観的な指標の設定・公表及び成績評価の適切な実施に係る取組の概要)
成績評価における客観的な指標として、「GPA制度細則」に基づいて、GPA値を
算出する。(2020 年度前期より実施)GPAの算出方法は、科目の評価(S~Dの 5
段階)に応じて、4.0~0.0 の得点(GP)を設定し、科目ごとの得点(GP)に科目の単位
数をかけた値を全履修科目分合算し、その値を履修科目の総単位数で割り、少数点
第二位を四捨五入したものを GPA とする。
科目の評価(S~Dの 5段階)においては評価の元となる評価項目(期末試験・レポ
ート・授業課題・小テスト・目標資格の取得状況・出席状況含む平常点)と評価項
目毎の重みづけ(%)にしたがい評価される。これらの評価項目とその重みづけは
シラバスに各科目の成績評価基準として事前に公開する。
GPA値の度数分布については、学科ごとに算出する。
客観的な指標の
算出方法の公表方法 2020 年度よりシラバスに記載し公表する。以下の HPで公開
https://www.chiba-fjb.ac.jp/www/info_disclosure.html
4.卒業の認定に関する方針を定め、公表するとともに、適切に実施して
いること。 (卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に係る取組の概要)
「卒業認定基準」に基づき、卒業認定を行っている。
卒業認定の条件としては、履修した全ての科目において単位修得していること、かつ
原則として各年度において年間55日以上の欠席がないこと。そのうえで最終的には
学校長と教職員による卒業判定会議を経て学校長に認められた者について卒業を認
定する。
卒業の認定に関する
方針の公表方法 シラバスに記載し公表する。以下の HPで公開
https://www.chiba-fjb.ac.jp/www/info_disclosure.html
様式第2号の4-②【⑷財務・経営情報の公表(専門学校)】 ※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第2号の4
-①を用いること。 学校名 船橋情報ビジネス専門学校
設置者名 学校法人 三橋学園
1.財務諸表等 財務諸表等 公表方法
貸借対照表 https://www.chiba-fjb.ac.jp/www/info_disclosure.html 収支計算書又は損益計算書 https://www.chiba-fjb.ac.jp/www/info_disclosure.html 財産目録 https://www.chiba-fjb.ac.jp/www/info_disclosure.html 事業報告書 https://www.chiba-fjb.ac.jp/www/info_disclosure.html 監事による監査報告(書) https://www.chiba-fjb.ac.jp/www/info_disclosure.html
2.教育活動に係る情報
①学科等の情報
分野 課程名 学科名 専門士 高度専門士
工業 専門 情報処理科 〇
修業
年限 昼夜
全課程の修了に必要な総
授業時数又は総単位数
開設している授業の種類
講義 演習 実習 実験 実技
2 年
昼
112 単位
77
単位
37
単位
0
単位
0
単位
0
単位
114 単位
生徒総定員数 生徒実員 うち留学生数 専任教員数 兼任教員数 総教員数
160 人 177 1 人 8 人 6 人 14 人
カリキュラム(授業方法及び内容、年間の授業計画)
(概要)
学科長が作成し教務部長、校長が承認した教育課程がまず作成される。この時、卒業
生が企業へ就職する IT 系の学科においては、本校が選任した企業の委員からなる教
育課程編成委員会の意見を参考として聴取する。
その教育課程を元に、学科長が学科の授業計画書の基本方針を教科担当の教員に提示
する。教科担当の教員が基本指針に基づき教科ごとの授業計画書を作成する。教科ご
との授業計画書は学科長の承認後、学科の授業計画書となる。その学科の授業計画書
は最終的に教務部長の承認決済を受けて正式な授業計画書となる。
授業計画書は冊子として、全生徒に学年の初めに配布され公開される。令和元年以降
は 7 月に本校のホームページで当年度授業計画を公開している。
成績評価の基準・方法
(概要)
教員が行う成績評価については、「成績評価細則」「単位数に関する細則」に基づき
厳格かつ適正に実施している。単位未修得者は過程の修了を認定されない。
各科目の成績評価基準(期末試験・レポート・授業課題・小テスト・目標資格の取得
状況・出席状況含む平常点)の内訳はシラバスに明記し、学生にあらかじめ開示して
いる。
卒業・進級の認定基準
(概要)
「卒業認定基準」「進級認定基準」に基づき、卒業認定、進級認定を行っている。
卒業認定の条件としては、履修した全ての科目において単位修得していること、かつ
原則として各年度において年間55日以上の欠席がないこと。そのうえで最終的には
学校長と教職員による卒業判定会議を経て学校長に認められた者について卒業を認
定する。
学修支援等
(概要)
放課後に実習室を開放し、質問対応の教員を配置することで、学生の予習・復習に関
する学修支援を行っている。
卒業者数、進学者数、就職者数(直近の年度の状況を記載)
卒業者数 進学者数 就職者数
(自営業を含む。) その他
71 人
(100%)
0 人
( 0%)
71 人
( 100%)
0人
( 0 %)
(主な就職、業界等)
システムエンジニア、プログラマ、
(就職指導内容)
授業:1年次 90 分/回×15 回、2年次 90 分/回×15回
(自己分析、履歴書、企業研究、筆記試験、面接試験、社会人基礎力ケーススタディ)
ガイダンス:1年次 12 月・2月、2月次 5 月・6月・7月・9月・11月
(写真撮影、メイク講座、先輩体験談、模擬試験、活動不振者ガイダンス)
(主な学修成果(資格・検定等))
情報処理技術者試験、情報検定
(備考)(任意記載事項)
中途退学の現状
年度当初在学者数 年度の途中における退学者の数 中退率
169 人 5 人 3.0%
(中途退学の主な理由)
進路変更
(中退防止・中退者支援のための取組)
クラス担任制による日常の密なコンタクトと生活指導を実施する。状況に応じて(例
えば欠席日数等)担任、校長と父兄面接を行う。
分野 課程名 学科名 専門士 高度専門士
工業 専門 IT ビジネス科 〇
修業
年限 昼夜
全課程の修了に必要な総
授業時数又は総単位数
開設している授業の種類
講義 演習 実習 実験 実技
2 年
昼
112 単位
92
単位
36
単位
0
単位
0
単位
0
単位
128 単位
生徒総定員数 生徒実員 うち留学生数 専任教員数 兼任教員数 総教員数
160 人 131 0 人 6 人 2 人 8 人
カリキュラム(授業方法及び内容、年間の授業計画)
(概要)
学科長が作成し教務部長、校長が承認した教育課程がまず作成される。この時、卒業
生が企業へ就職する IT 系の学科においては、本校が選任した企業の委員からなる教
育課程編成委員会の意見を参考として聴取する。
その教育課程を元に、学科長が学科の授業計画書の基本方針を教科担当の教員に提示
する。教科担当の教員が基本指針に基づき教科ごとの授業計画書を作成する。教科ご
との授業計画書は学科長の承認後、学科の授業計画書となる。その学科の授業計画書
は最終的に教務部長の承認決済を受けて正式な授業計画書となる。
授業計画書は冊子として、全生徒に学年の初めに配布され公開される。令和元年以降
は 7 月に本校のホームページで当年度授業計画を公開している。
成績評価の基準・方法
(概要)
教員が行う成績評価については、「成績評価細則」「単位数に関する細則」に基づき
厳格かつ適正に実施している。単位未修得者は過程の修了を認定されない。
各科目の成績評価基準(期末試験・レポート・授業課題・小テスト・目標資格の取得
状況・出席状況含む平常点)の内訳はシラバスに明記し、学生にあらかじめ開示して
いる。
卒業・進級の認定基準
(概要)
「卒業認定基準」「進級認定基準」に基づき、卒業認定、進級認定を行っている。
卒業認定の条件としては、履修した全ての科目において単位修得していること、かつ
原則として各年度において年間55日以上の欠席がないこと。そのうえで最終的には
学校長と教職員による卒業判定会議を経て学校長に認められた者について卒業を認
定する。
学修支援等
(概要)
放課後に実習室を開放し、質問対応の教員を配置することで、学生の予習・復習に関
する学修支援を行っている。
卒業者数、進学者数、就職者数(直近の年度の状況を記載)
卒業者数 進学者数 就職者数
(自営業を含む。) その他
38 人
(100%)
0 人
( 0%)
36 人
( 94.7%)
2人
( 5.3%)
(主な就職、業界等)
事務、営業、販売、システムエンジニア、プログラマ
(就職指導内容)
授業:1年次 90 分/回×15 回、2年次 90 分/回×15回
(自己分析、履歴書、企業研究、筆記試験、面接試験、社会人基礎力ケーススタディ)
ガイダンス:1年次 12 月・2月、2月次 5 月・6月・7月・9月・11月
(写真撮影、メイク講座、先輩体験談、模擬試験、活動不振者ガイダンス)
(主な学修成果(資格・検定等))
情報処理技術者試験、日商簿記検定、秘書技能検定
(備考)(任意記載事項)
令和 2年 4月にビジネスライセンス科から IT ビジネス科に名称変更した。名称変更
は学年進行。
中途退学の現状
年度当初在学者数 年度の途中における退学者の数 中退率
90 人 2 人 2.2%
(中途退学の主な理由)
進路変更
(中退防止・中退者支援のための取組)
クラス担任制による日常の密なコンタクトと生活指導を実施する。状況に応じて(例
えば欠席日数等)担任、校長と父兄面接を行う。
分野 課程名 学科名 専門士 高度専門士
工業 専門 情報ネットワーク科 〇
修業
年限 昼夜
全課程の修了に必要な総
授業時数又は総単位数
開設している授業の種類
講義 演習 実習 実験 実技
2 年
昼
112 単位
82
単位
42
単位
0
単位
0
単位
0
単位
124 単位
生徒総定員数 生徒実員 うち留学生数 専任教員数 兼任教員数 総教員数
160 人 181 2 人 5 人 5 人 10 人
カリキュラム(授業方法及び内容、年間の授業計画)
(概要)
学科長が作成し教務部長、校長が承認した教育課程がまず作成される。この時、卒業
生が企業へ就職する IT 系の学科においては、本校が選任した企業の委員からなる教
育課程編成委員会の意見を参考として聴取する。
その教育課程を元に、学科長が学科の授業計画書の基本方針を教科担当の教員に提示
する。教科担当の教員が基本指針に基づき教科ごとの授業計画書を作成する。教科ご
との授業計画書は学科長の承認後、学科の授業計画書となる。その学科の授業計画書
は最終的に教務部長の承認決済を受けて正式な授業計画書となる。
授業計画書は冊子として、全生徒に学年の初めに配布され公開される。令和元年以降
は 7 月に本校のホームページで当年度授業計画を公開している。
成績評価の基準・方法
(概要)
教員が行う成績評価については、「成績評価細則」「単位数に関する細則」に基づき
厳格かつ適正に実施している。単位未修得者は過程の修了を認定されない。
各科目の成績評価基準(期末試験・レポート・授業課題・小テスト・目標資格の取得
状況・出席状況含む平常点)の内訳はシラバスに明記し、学生にあらかじめ開示して
いる。
卒業・進級の認定基準
(概要)
「卒業認定基準」「進級認定基準」に基づき、卒業認定、進級認定を行っている。
卒業認定の条件としては、履修した全ての科目において単位修得していること、かつ
原則として各年度において年間55日以上の欠席がないこと。そのうえで最終的には
学校長と教職員による卒業判定会議を経て学校長に認められた者について卒業を認
定する。
学修支援等
(概要)
放課後に実習室を開放し、質問対応の教員を配置することで、学生の予習・復習に関
する学修支援を行っている。
卒業者数、進学者数、就職者数(直近の年度の状況を記載)
卒業者数 進学者数 就職者数
(自営業を含む。) その他
86 人
(100%)
0 人
( 0%)
81 人
( 94.2%)
5人
( 5.8%)
(主な就職、業界等)
ネットワークエンジニア、システムエンジニア、プログラマ、
(就職指導内容)
授業:1年次 90 分/回×45 回、2年次 90 分/回×15回
(自己分析、履歴書、企業研究、筆記試験、面接試験、社会人基礎力ケーススタディ)
ガイダンス:1年次 12 月・2月、2月次 5 月・6月・7月・9月・11月
(写真撮影、メイク講座、先輩体験談、模擬試験、活動不振者ガイダンス)
(主な学修成果(資格・検定等))
情報処理技術者試験、シスコ技術者認定試験
(備考)(任意記載事項)
中途退学の現状
年度当初在学者数 年度の途中における退学者の数 中退率
181 人 10 人 5.5%
(中途退学の主な理由)
進路変更
(中退防止・中退者支援のための取組)
クラス担任制による日常の密なコンタクトと生活指導を実施する。状況に応じて(例
えば欠席日数等)担任、校長と父兄面接を行う。
分野 課程名 学科名 専門士 高度専門士
工業 専門 Web クリエイター科 〇
修業
年限 昼夜
全課程の修了に必要な総
授業時数又は総単位数
開設している授業の種類
講義 演習 実習 実験 実技
2 年
昼
112 単位
74
単位
42
単位
0
単位
0
単位
0
単位
116 単位
生徒総定員数 生徒実員 うち留学生数 専任教員数 兼任教員数 総教員数
70 人 78 0 人 3 人 3 人 6 人
カリキュラム(授業方法及び内容、年間の授業計画)
(概要)
学科長が作成し教務部長、校長が承認した教育課程がまず作成される。この時、卒業
生が企業へ就職する IT 系の学科においては、本校が選任した企業の委員からなる教
育課程編成委員会の意見を参考として聴取する。
その教育課程を元に、学科長が学科の授業計画書の基本方針を教科担当の教員に提示
する。教科担当の教員が基本指針に基づき教科ごとの授業計画書を作成する。教科ご
との授業計画書は学科長の承認後、学科の授業計画書となる。その学科の授業計画書
は最終的に教務部長の承認決済を受けて正式な授業計画書となる。
授業計画書は冊子として、全生徒に学年の初めに配布され公開される。令和元年以降
は 7 月に本校のホームページで当年度授業計画を公開している。
成績評価の基準・方法
(概要)
教員が行う成績評価については、「成績評価細則」「単位数に関する細則」に基づき
厳格かつ適正に実施している。単位未修得者は過程の修了を認定されない。
各科目の成績評価基準(期末試験・レポート・授業課題・小テスト・目標資格の取得
状況・出席状況含む平常点)の内訳はシラバスに明記し、学生にあらかじめ開示して
いる。
卒業・進級の認定基準
(概要)
「卒業認定基準」「進級認定基準」に基づき、卒業認定、進級認定を行っている。
卒業認定の条件としては、履修した全ての科目において単位修得していること、かつ
原則として各年度において年間55日以上の欠席がないこと。そのうえで最終的には
学校長と教職員による卒業判定会議を経て学校長に認められた者について卒業を認
定する。
学修支援等
(概要)
放課後に実習室を開放し、質問対応の教員を配置することで、学生の予習・復習に関
する学修支援を行っている。
卒業者数、進学者数、就職者数(直近の年度の状況を記載)
卒業者数 進学者数 就職者数
(自営業を含む。) その他
33 人
(100%)
0 人
( 0%)
32 人
( 97.0%)
1人
( 3.0%)
(主な就職、業界等)
Web デザイナー、システムエンジニア、プログラマ、事務・営業・販売
(就職指導内容)
授業:1年次 90 分/回×45 回、2年次 90 分/回×15回
(自己分析、履歴書、企業研究、筆記試験、面接試験、社会人基礎力ケーススタディ)
ガイダンス:1年次 12 月・2月、2月次 5 月・6月・7月・9月・11月
(写真撮影、メイク講座、先輩体験談、模擬試験、活動不振者ガイダンス)
(主な学修成果(資格・検定等))
色彩検定、情報検定
(備考)(任意記載事項)
中途退学の現状
年度当初在学者数 年度の途中における退学者の数 中退率
74 人 4 人 5.4%
(中途退学の主な理由)
進路変更
(中退防止・中退者支援のための取組)
クラス担任制による日常の密なコンタクトと生活指導を実施する。状況に応じて(例
えば欠席日数等)担任、校長と父兄面接を行う。
分野 課程名 学科名 専門士 高度専門士
工業 専門 IT エンジニア科 〇
修業
年限 昼夜
全課程の修了に必要な総
授業時数又は総単位数
開設している授業の種類
講義 演習 実習 実験 実技
3 年
昼
168 単位
108
単位
66
単位
0
単位
0
単位
0
単位
174 単位
生徒総定員数 生徒実員 うち留学生数 専任教員数 兼任教員数 総教員数
144 人 163 人 0 人 7 人 4 人 11 人
カリキュラム(授業方法及び内容、年間の授業計画)
(概要)
学科長が作成し教務部長、校長が承認した教育課程がまず作成される。この時、卒業
生が企業へ就職する IT 系の学科においては、本校が選任した企業の委員からなる教
育課程編成委員会の意見を参考として聴取する。
その教育課程を元に、学科長が学科の授業計画書の基本方針を教科担当の教員に提示
する。教科担当の教員が基本指針に基づき教科ごとの授業計画書を作成する。教科ご
との授業計画書は学科長の承認後、学科の授業計画書となる。その学科の授業計画書
は最終的に教務部長の承認決済を受けて正式な授業計画書となる。
授業計画書は冊子として、全生徒に学年の初めに配布され公開される。令和元年以降
は 7 月に本校のホームページで当年度授業計画を公開している。
成績評価の基準・方法
(概要)
教員が行う成績評価については、「成績評価細則」「単位数に関する細則」に基づき
厳格かつ適正に実施している。単位未修得者は過程の修了を認定されない。
各科目の成績評価基準(期末試験・レポート・授業課題・小テスト・目標資格の取得
状況・出席状況含む平常点)の内訳はシラバスに明記し、学生にあらかじめ開示して
いる。
卒業・進級の認定基準
(概要)
「卒業認定基準」「進級認定基準」に基づき、卒業認定、進級認定を行っている。
卒業認定の条件としては、履修した全ての科目において単位修得していること、かつ
原則として各年度において年間55日以上の欠席がないこと。そのうえで最終的には
学校長と教職員による卒業判定会議を経て学校長に認められた者について卒業を認
定する。
学修支援等
(概要)
放課後に実習室を開放し、質問対応の教員を配置することで、学生の予習・復習に関
する学修支援を行っている。
卒業者数、進学者数、就職者数(直近の年度の状況を記載)
卒業者数 進学者数 就職者数
(自営業を含む。) その他
31 人
(100%)
0 人
( 0%)
31 人
( 100%)
0人
( 0%)
(主な就職、業界等)
システムエンジニア、プログラマ、ネットワークエンジニア
(就職指導内容)
授業:2年次 90 分/回×45 回、3年次 90 分/回×15回
(自己分析、履歴書、企業研究、筆記試験、面接試験、社会人基礎力ケーススタディ)
ガイダンス:2年次 12 月・2月、3年次 5 月・6月・7月・9月・11月
(写真撮影、メイク講座、先輩体験談、模擬試験、活動不振者ガイダンス)
(主な学修成果(資格・検定等))
情報処理技術者試験、シスコ技術者認定試験
(備考)(任意記載事項)
中途退学の現状
年度当初在学者数 年度の途中における退学者の数 中退率
115 人 5 人 4.3%
(中途退学の主な理由)
進路変更
(中退防止・中退者支援のための取組)
クラス担任制による日常の密なコンタクトと生活指導を実施する。状況に応じて(例
えば欠席日数等)担任、校長と父兄面接を行う。
分野 課程名 学科名 専門士 高度専門士
工業 専門 IT エンジニア科 4 年制 〇
修業
年限 昼夜
全課程の修了に必要な総
授業時数又は総単位数
開設している授業の種類
講義 演習 実習 実験 実技
4 年
昼
224 単位
180
単位
82
単位
0
単位
0
単位
0
単位
262 単位
生徒総定員数 生徒実員 うち留学生数 専任教員数 兼任教員数 総教員数
140 人 178 人 0 人 6 人 1 人 7 人
カリキュラム(授業方法及び内容、年間の授業計画)
(概要)
学科長が作成し教務部長、校長が承認した教育課程がまず作成される。この時、卒業
生が企業へ就職する IT 系の学科においては、本校が選任した企業の委員からなる教
育課程編成委員会の意見を参考として聴取する。
その教育課程を元に、学科長が学科の授業計画書の基本方針を教科担当の教員に提示
する。教科担当の教員が基本指針に基づき教科ごとの授業計画書を作成する。教科ご
との授業計画書は学科長の承認後、学科の授業計画書となる。その学科の授業計画書
は最終的に教務部長の承認決済を受けて正式な授業計画書となる。
授業計画書は冊子として、全生徒に学年の初めに配布され公開される。令和元年以降
は 7 月に本校のホームページで当年度授業計画を公開している。
成績評価の基準・方法
(概要)
教員が行う成績評価については、「成績評価細則」「単位数に関する細則」に基づき
厳格かつ適正に実施している。単位未修得者は過程の修了を認定されない。
各科目の成績評価基準(期末試験・レポート・授業課題・小テスト・目標資格の取得
状況・出席状況含む平常点)の内訳はシラバスに明記し、学生にあらかじめ開示して
いる。
卒業・進級の認定基準
(概要)
「卒業認定基準」「進級認定基準」に基づき、卒業認定、進級認定を行っている。
卒業認定の条件としては、履修した全ての科目において単位修得していること、かつ
原則として各年度において年間55日以上の欠席がないこと。そのうえで最終的には
学校長と教職員による卒業判定会議を経て学校長に認められた者について卒業を認
定する。
学修支援等
(概要)
放課後に実習室を開放し、質問対応の教員を配置することで、学生の予習・復習に関
する学修支援を行っている。
卒業者数、進学者数、就職者数(直近の年度の状況を記載)
卒業者数 進学者数 就職者数
(自営業を含む。) その他
36 人
(100%)
0 人
( 0%)
36 人
( 100%)
0人
( 0%)
(主な就職、業界等)
システムエンジニア、プログラマ、ネットワークエンジニア
(就職指導内容)
授業:2年次 90 分/回×15 回、3年次 90 分/回× 60 回
(自己分析、履歴書、企業研究、筆記試験、面接試験、社会人基礎力ケーススタディ)
ガイダンス:2年次 12 月・2月、3年次 5 月・6月・7月・9月・11月
(写真撮影、メイク講座、先輩体験談、模擬試験、活動不振者ガイダンス)
(主な学修成果(資格・検定等))
情報処理技術者試験、シスコ技術者認定試験
(備考)(任意記載事項)
中途退学の現状
年度当初在学者数 年度の途中における退学者の数 中退率
171 人 4 人 2.3%
(中途退学の主な理由)
進路変更
(中退防止・中退者支援のための取組)
クラス担任制による日常の密なコンタクトと生活指導を実施する。状況に応じて(例
えば欠席日数等)担任、校長と父兄面接を行う。
分野 課程名 学科名 専門士 高度専門士
教育・社会
福祉 専門 こども学科
〇
修業
年限 昼夜
全課程の修了に必要な総
授業時数又は総単位数
開設している授業の種類
講義 演習 実習 実験 実技
3 年
昼
160 単位時間/単位
101
単位
59
単位
6
単位
0
単位
0
単位
166 単位
生徒総定員数 生徒実員 うち留学生数 専任教員数 兼任教員数 総教員数
90 人 37 人 0 人 6 人 7 人 13 人
カリキュラム(授業方法及び内容、年間の授業計画)
(概要)
学科長が作成し教務部長、校長が承認した教育課程がまず作成される。この時、卒業
生が企業へ就職する IT 系の学科においては、本校が選任した企業の委員からなる教
育課程編成委員会の意見を参考として聴取する。
その教育課程を元に、学科長が学科の授業計画書の基本方針を教科担当の教員に提示
する。教科担当の教員が基本指針に基づき教科ごとの授業計画書を作成する。教科ご
との授業計画書は学科長の承認後、学科の授業計画書となる。その学科の授業計画書
は最終的に教務部長の承認決済を受けて正式な授業計画書となる。
授業計画書は冊子として、全生徒に学年の初めに配布され公開される。令和元年以降
は 7 月に本校のホームページで当年度授業計画を公開している。
成績評価の基準・方法
(概要)
教員が行う成績評価については、「成績評価細則」「単位数に関する細則」に基づき
厳格かつ適正に実施している。単位未修得者は過程の修了を認定されない。
各科目の成績評価基準(期末試験・レポート・授業課題・小テスト・目標資格の取得
状況・出席状況含む平常点)の内訳はシラバスに明記し、学生にあらかじめ開示して
いる。
卒業・進級の認定基準
(概要)
「卒業認定基準」「進級認定基準」に基づき、卒業認定、進級認定を行っている。
卒業認定の条件としては、履修した全ての科目において単位修得していること、かつ
原則として各年度において年間55日以上の欠席がないこと。そのうえで最終的には
学校長と教職員による卒業判定会議を経て学校長に認められた者について卒業を認
定する。
学修支援等
(概要)
放課後に実習室を開放し、質問対応の教員を配置することで、学生の予習・復習に関
する学修支援を行っている。
卒業者数、進学者数、就職者数(直近の年度の状況を記載)
卒業者数 進学者数 就職者数
(自営業を含む。) その他
12 人
(100%)
0 人
( 0%)
12 人
( 100%)
0人
( 0 %)
(主な就職、業界等)
保育士
(就職指導内容)
授業:2年次 90 分/回×15 回、3年次 90 分/回×15回
(自己分析、履歴書、企業研究、筆記試験、面接試験、社会人基礎力ケーススタディ)
ガイダンス:2年次 12 月・2月、3年次 5 月・6月・7月・9月・11月
(写真撮影、メイク講座、先輩体験談、模擬試験、活動不振者ガイダンス)
(主な学修成果(資格・検定等))
保育士、幼稚園教諭二種(併設の通信制の短大にて取得
(備考)(任意記載事項)
中途退学の現状
年度当初在学者数 年度の途中における退学者の数 中退率
39 人 1 人 2.6%
(中途退学の主な理由)
進路変更
(中退防止・中退者支援のための取組)
クラス担任制による日常の密なコンタクトと生活指導を実施する。状況に応じて(例
えば欠席日数等)担任、校長と父兄面接を行う。
②学校単位の情報
a)「生徒納付金」等
学科名 入学金 授業料
(年間) その他 備考(任意記載事項)
情報処理科 150,000 円 660,000 円 250,000 円その他の内訳は施設費 250,000 円
IT ビジネス科 150,000 円 660,000 円 250,000 円その他の内訳は施設費 250,000 円
情報ネットワ
ーク科
150,000 円 660,000 円 250,000 円その他の内訳は施設費 250,000 円
Web クリエイ
ター科
150,000 円 760,000 円 250,000 円
その他の内訳は施設費 250,000 円
IT エンジニア
科
150,000 円 660,000 円 250,000 円
その他の内訳は施設費 250,000 円
IT エンジニア
科 4 年制
150,000 円 780,000 円 250,000 円その他の内訳は施設費 250,000 円
授業料は学年進行で納付額変更
中、平成 30 年 4 月以前に入学し
た学生は 740,000 円
こども学科 150,000 円 680,000 円 250,000 円その他の内訳は施設費 250,000 円
修学支援(任意記載事項)
校内奨学生制度あり。特に学業優秀で、他の学生の規範となる学生について、さらに修学
を促すことを目的として、返済の必要のない奨学金を付与する制度。年に最大 2 名に付
与する。金額は 1名あたり月額 2万円を 12か月分。
b)学校評価 自己評価結果の公表方法
(ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法)
以下の HPで公開
https://www.chiba-fjb.ac.jp/www/info_disclosure.html
学校関係者評価の基本方針(実施方法・体制)
学校関係者評価の主な評価項目は教育理念・目的・育成人材像、学校運営、教育活動、
学修成果、学生支援、教育環境、学生の募集と受入れ、財務、法令等の遵守、社会貢
献・地域貢献となる。毎年、本校の前年度の学校自己評価の報告を受けて学校関係者
評価委員会を実施して行う。委員は定数は 8名以上で、業界団体・地域団体の役職員、
本校卒業生、本校の卒業生の就職先となる業界企業の役職員から選任され、本校の教
職員は委員になれない。学校関係者評価の結果は教職員に本校の運営の検討・議論を
行う職員会議にて報告し共有する。また次回の学校自己評価時にもその内容を確認す
る。
学校関係者評価の委員
所属 任期 種別
情報処理サービス業企業 2017/10/1~2021/10/1 企業の役職員
情報処理サービス業界団体 2017/10/1~2021/10/1 業界団体、地域団体の
役職
商工会議所 2017/10/1~2021/10/1 業界団体、地域団体の
役職
情報処理サービス業企業 2017/10/1~2021/10/1 企業の役職員
情報処理サービス業企業 2017/10/1~2021/10/1 企業の役職員
都市型ホテル 2017/10/1~2021/10/1 企業の役職員
ミニコミ誌 2017/10/1~2021/10/1 企業の役職員
情報処理サービス業企業 2018/8/1~2021/10/1 企業の役職員
情報処理サービス業企業 2019/10/1~2023/10/1 企業の役職員
学校関係者評価結果の公表方法
(ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法)
以下の HPで公開
https://www.chiba-fjb.ac.jp/www/info_disclosure.html
第三者による学校評価(任意記載事項)
特定非営利活動法人 私立専門学校等評価研究機構により平成 28 年 3 月 31 日に受診
完了、評価結果は以下に公表
https://www.chiba-fjb.ac.jp/www/disclosure/hyouka_dai3.pdf
c)当該学校に係る情報 (ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法)
https://www.chiba-fjb.ac.jp/www/