company profile of influence technologies

会社概要と基本サービスのご紹介インフルエンス･テクノロジーLLC

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この資料について

本資料の目的私たちインフルエンス・テクノロジーLLC

の会社概要と基本サービスの紹介をさせていただくこと。

本資料の内容1. インフルエンス・テクノロジーのご紹介2. 基本サービスのご紹介3. 連絡先のご案内


どのような会社か？わたしたちは何ものか？　インフルエンス・テクノロジーLLCは、リーダーシップの強化施策に特化した組織・人材開発コンサルティング（セミナーやワークショップの設計・開発・実施・評価）を行う専門企業です。

わたしたちの基本姿勢はどのようなものか？　私たちは、教育プログラムなど学習機会の提供を通じて、人々が相互に影響をおよぼしあい、それぞれの能力を発揮し、社会に貢献するお手伝いをしてまいります。　私たちは、誰もが自らの持てる力をもって、他者と社会に貢献できる可能性を秘めていると信じています。影響力も、互いに刺激し合い能力を引き出すため、人々が発揮してきた有効な能力です。おのおのが持てる力を発揮し貢献した、という実感こそ、現代社会に求められていると考えます。　影響力の連鎖と貢献する実感をもたらすことが、私たちの使命です。

なぜ「インフルエンス・テクノロジーLLC」を設立したか？　私たちは、現在の組織における働き方の変化に、リーダーや管理者がより適切に対応できるようお手伝いしてきました。ある日、Influence without Authority（後述）にであい、この概念が日本のビジネスの現場で苦労しているリーダーのお役に立てるに違いない、と確信しました。セミナー、書籍の翻訳を約束し、インフルエンス・テクノロジーLLCを設立したのです。

誰がいるのか？　社員は組織・人材開発領域でのリーディングカンパニーにおける人材開発マネジャー経験者や、ウィルソン・ラーニングワールドワイド、パーソネル・ディシジョンズ・インターナショナル等の人材開発コンサルティング企業出身者、心理学の専攻者で構成されています。

インフルエンス・テクノロジーとは何か？　インフルエンス・テクノロジーとは、直訳すると「影響力に関する技術」であり、私たちが考える「現代組織において求められるリーダーの行動」に関する中核の人材開発概念です。


なぜ影響力なのか？

✴品質とサービスの重要性の一層の向上例）よりよい製品をより早く・より安く提供

✴技術革新のスピードアップと製品サイクルの短縮化例）研究開発とデザイン、マーケティング・営業・保守部門の連携　

✴組織のダウンサイジングと中間管理職の減少例）社員全員の能力発揮と連携の重要性向上

✴組織のフラット化、顧客起点での組織編成の進行例）ネットワーク型、マトリックス型、バーチャル組織での仕事

✴解決課題の複雑化で、社内外の様々な分野の専門家を束ねる必要性

例）チームマネジメントの難易度向上

これまで以上に影響力が求められるようになった

組織環境の変化リーダーに求められる行動の変化

×いかに上手く指示､命令を下し、明確な方向性を示して従わせるか

◎権限がおよばない組織内外の関係者に対して、いかに影響力を発揮し、協力関係を築き、チームの成果を高めていくか


理論的背景は？インフルエンス・テクノロジーの理論的背景は？　インフルエンス・テクノロジーの原型、”Influence without Authority”は、米国において、“部門内で完結していた仕事”から“部門間や組織外との関係性の中で完結する仕事“（仕事のプロジェクト化）へ徐々にシフトした1980年代後半から、アラン・コーエンとデビット・ブラッドフォード両博士により提唱・実践されてきました。

アラン・コーエン（Allan R. Cohen）米国バブソン大学（米国における企業家育成をリードする大学）にて、グローバルリーダーシップ担当のエドワード・A・マッデン特別招聘教授およびＦ・Ｗ・オーリン・ビジネススクール校長を兼任。GE・東芝・IBM・フィデリティ等のグローバル企業に対するリーダーシップ開発コンサルティングの豊富な経験を持つ。MBA・DBA（ハーバード大学ビジネススクール）。

デビット・ブラッドフォード（David L. Bradford）米国スタンフォード大学経営大学院にて、組織行動学上級講師。スタンフォード・エグゼクティブ・プログラムでは、リーダーシップ及び影響力の能力開発分野で責任者を務める。HP・シスコ・スターバックス等の企業に対する豊富なコンサルティング経験を持つ。Ph.D （社会心理学　ミシガン大学）。

日本での展開　インフルエンス・テクノロジー合同会社（Influence Technologies Japan ,LLC）が、両博士のあと押しを受け設立され、「影響力の法則®」セミナー・ワークショップ、影響力開発のコンサルティングを展開しています。


書籍「影響力の法則」両博士の主著 ”Influence Without Authority, Second Edition” を日本語訳し出版（2007年12月）「影響力の法則　現在組織を生き抜くバイブル」（税務経理協会）＊本書は、ビジネス書の社2007Award「このビジネス書がすごい」でNo1に選ばれました。

この10年間に、企業組織は階層を低めフラットな形になり、人々は職位の高低ではなく能力の高低で仕事をするようになった。フラットな組織とは、自分の目標を自分で達成するプロフェッショナルの集まりである。権力だけで人は動かない。人を動かすためには、能力あるもの同士の互恵性、すなわちレシプロシティがベースとなる。このような組織でビジネスをする人間技術を本書が与える。

髙木晴夫（慶應義塾大学ビジネス・スクール　教授）

人間社会で事を成し遂げるには、人々の協力が欠かせない。軍隊は上からの命令で機能する。株式会社も、軍の組織を模倣してきたが、スピード、グローバル化が求められる現在、フラットな組織に変わってきた。その中で、権力を使わずに人を動かす原理（レシプロシティ-互恵）を本書は具体的にやさしく説き明かしてかしてくれる。

村田純一（村田機械株式会社　代表取締役会長）

リーダーとして成功したいなら、地位の力を使わなくとも、マネジャーやグループを動かさなければならない。あなたが社長だろうが新入社員だろうが関係ない。この本の考え方とスキルはあなたを必要としている。

ラム・チャラン（「経営は『実行』」著者）

影響力の法則現代組織を生き抜くバイブル

アラン・Ｒ・コーエンデビッド・Ｌ・ブラッドフォード

闍嶋成豪　闍嶋薫（訳）

Influence without AuthoritySecond Edition

Influence without AuthoritySecond Edition

アラン・Ｒ・コーエン

デビッド・Ｌ・ブラッドフォード

闍嶋成豪・闍嶋薫（訳）

5050

　世界の組織内コミュニケーションを根底から変えた，歴史的名著の最新版が，遂に日本に上陸！　現代の組織においてスピードとコミュニケーション能力は，必須の事項である。しかしながら多くの組織はコミュニケーション不全に陥っている。トップの考えが社内全体に伝わらない，数人の部署内でも情報が共有されていない。このことが，組織のスピードを著しく遅延させている。　本書は，米国はもとよりヨーロッパ各国，中国，インド，ロシア，南アフリカなどで幅広く支持されている組織内コミュニケーションのバイブルで，多くの組織が『影響力の法則』を実践し成功をおさめてきた。組織に生きるビジネスマン・ビジネスウーマンにとって，プロジェクト推進力の向上，開発プロセスの効率化，若手人材の早期育成，女性社員の活用などの課題を達成するために，本書は有効なバイブルとなるだろう。

〔著者紹介〕アラン・Ｒ・コーエン ALLAN R. COHEN　　米国バブソン大学においてグローバル・リーダーシップ担当のエドワード・Ａ・メイデン特別教授および企業アントレプレナーシップ分野の責任者。リーダーシップと組織変革を専門とする。ハーバード大学ビジネススクールにてＭＢＡおよびＤＢＡを取得。ＧＥ，東芝、ＩＢＭ、ポラロイド、ロイヤルバンク・オブ・カナダ、インガソル・ランド、エクセル、シーメンス・ニクスドルフ、ラファージ、スキル・インディア、フィディリティなど数多くの企業でリーダーシップ開発に関するコンサルティングや指導を行う。Suvidha India諮問委員会メンバー。

デビッド・L・ブラッドフォード DAVID　L.　BRADFORD 　米国スタンフォード大学ビジネススクールにおいて組織行動学上級講師。Ph.D（社会心理学、ミシガン大学）。スタンフォード・エグゼクティブ・プログラムでは、リーダーシップ及び影響力の能力開発分野で責任者を務める。これまで、ヒューレッドパッカード、シスコシステムズ、フリトレー、リーバイストラウスなど、企業でのコンサルティングの経験を豊富に持つ。

影響力の法則

組織でビジネスをする人間技術を本書が与える。

闍木晴夫（慶應義塾大学ビジネススクール教授）

人間社会で事を成し遂げるには、人々の協力が欠かせない。軍隊は上からの命令で機能する。株式会社も、軍の組織を模倣してきたが、スピード、グローバル化が求められる現在、フラットな組織に変わってきた。その中で、権力を使わずに人を動かす原理（レシプロシティ―互恵）を本書は具体的にやさしく説き明かしてくれる。

－村田純一（村田機械株式会社　代表取締役会長）

リーダーとして成功したいなら、地位の力を使わなくとも、マネジャーやグループを動かさなければならない。あなたが社長だろうが新入社員だろうが関係ない。この本の考え方とスキルをあなたは必要としている。

－ラム・チャラン（「経営は『実行』」著者）この本の初版は、現代の組織における実践ガイドとして人気を博した。新しい内容が加わった第２版は、もはやバイブルと言っていい。

－レン・シュレシンジャー（元リミテッドブランド副会長　元ハーバードビジネススクール教授）

5050

アラン・コーエン、

デビッド・ブラッドフォード両博士の

歴史的名著、最新版。

みるみる味方が増える。上司もあなた

に協力する。世界の企業家が注目する

必須のビジネススキル。

アラン・Ｒ・コーエン

デビッド・Ｌ・ブラッドフォード

闍嶋成豪・闍嶋薫（訳）

則


基本サービスのご紹介


解決をお手伝いできる課題は何か？　これまで以上に創造性を求められている現代の組織において、業務プロセスはクロスファンクションに進む傾向にあると言えます。あらゆる仕事はプロジェクト化し、その成功は、素早く社内外の関係者を巻き込み、様々な能力をプロジェクトの成功に向けて活用できるかどうかにかかっています。そのためには指揮命令権のない社外の関係者や上司、時には経営幹部すら動かしていく必要に迫られます。インフルエンス・テクノロジーは、このような状況に対応し、人々が影響力を発揮して仕事＝プロジェクトを推進するためのマインドセットとスキルを学び、具体的なコミュニケーション戦略を策定することをサポートします。

主な対象者•次世代リーダー•部門横断的なプロジェクトのリーダーとメンバー

•研究開発部門のリーダーとメンバー

•アカウントチームのリーダー、アカウントマネジャー

•スタッフ部門のリーダーとメンバー　など

主な課題✴メンバーの協力が思ったように得られず、プロジェクトのリーダーに負担が集中する。

✴能力はあるがリーダーの意見に耳を貸さないメンバーがいて、チームとしての能力の相乗効果が生まれにくい状態にある。

✴顧客の中に非協力的な人間がいて、プロジェクトのスケジュールに大きな遅れが生じる時がある。

✴あの優秀なエンジニアにこのプロジェクトに集中させたいが、優先順位をあげてくれない。その結果、最終的に納品する製品品質に、問題が生じてしまう。


リーダーが学ぶべきことは何か？　以上のように、権限がおよばない組織内外のメンバーから協力を得て、はじめて仕事が動いていく現在の仕事の形態において、「人の問題」を解決するためには、リーダーは次の事柄を知る必要があると、私たちは考えます。

1　影響力の法則を理解する

2　相手が何によって動くのか理解する

人が動かされるときに必ず働いている現象とメカニズムを構造的に理解すること

相手が価値を置く何かを提供することによって、こちらは求める何かを得ることができるという、大原則を理解すること

3　影響力のリソースを発見する相手から行動を引き出す対価として提供される自分のリソースには何があるのかを理解すること

4　難しい相手を動かす方法を見出す1、2、3をベースにして、具体的なコミュニケーション戦略策定と実行方法を理解すること


2つの主要コンセプト

レシプロシティ　論理的な説得や、感動的なアピール、相談、相手の機嫌をとる、個人的な魅力や強い圧力等など、人を動かす方法は様々です。レシプロシティとは、そのような人を動かす方法の根底で機能している共通原理です。　それは「何かを受け取ったらお返ししなければならない」という地域や文化を超えた普遍的な人間関係の原則、社会通念です。

カレンシーの交換　レシプロシティの原則のうえで、相手を動かしているメカニズムが価値の交換です。そしてここで交換される価値ある何かを、通貨を意味するカレンシーにたとえます。カレンシーは、相手から行動を引き出す対価として提供されるあなたのリソースです。相手が関心を持つカレンシーと、自分が提供できるカレンシーが分かって初めて、カレンシー（価値）の交換が成立します。

　これが影響力の目に見えない法則です。影響力が高い人は、「この人にお返ししたい」と感じている人に囲まれていると言えます。

課題解決のためにインフルエンス・テクノロジーでは、次の2つのコンセプトが重要であると考えています。


影響力の法則　モデル　様々な“人を動かす”状況の中で機能している共通の法則は、「レシプロシティの原則」と「カレンシーの交換」をベースにして、次のような基本モデル（影響力の法則コーエン＆ブラッドフォードモデル）として整理されます。私たちインフルエンス・テクノロジーでは、このモデルを活用して、お客様の課題に合わせたトレーニングプログラムやワークショップを設計・開発・実施しています。

カレンシーを見つける

相手の世界を理解する

目標を明確にする

味方になると考える

関係に配慮する

目的を見失わない法則1

法則2

法則3

法則4

法則5

法則6

法則1　相手は誰であっても仕事上の味方になり得ると考える。法則2　自分の目指すものの核心が何であるか十分に考えておく。法則3　相手の目標・ニーズ・取り巻かれている状況を理解する。法則4　こちらがもっている何か価値あるリソースを使って相手に働きかける。法則5　相手との人間関係や、相手のワークスタイルを考慮する。法則6　当初の目的を見失わずに実行に移す。


どのようなセミナーを実施するのか？　これまでにご紹介したコンセプトやモデルおよびケーススタディを使用して、インフルエンス・テクノロジーでは、セミナーやワークショップをお客様のニーズ、参加者の職種などに合わせて設計・開発・実施・評価をしています。

事例１）　「プロジェクトリーダー研修」目的：　部門横断的なプロジェクトのリーダーが、効率的にプロジェクトを進められるようにすること対象者：　プロジェクトリーダープログラム：　プロジェクトリーダーのケースを開発日程：　1.5日1クラス定員：　20名

事例2）「開発部門　リーダー研修」目的：　開発部門のマネジャー、リーダーのリーダーシップを強化し、開発プロセスを効率化すること対象者：　開発部門のリーダー、サブリーダープログラム：　開発本部のリーダーが、マーケティング本部、生産本部のメンバーを動かさなければならない状況のケースを開発日程：　1.5日1クラス定員：　16名

プログラムアジェンダの一般例1　オリエンテーション　　・なぜ影響力が必要なのか？　　・誰を動かしたいのか？2　影響力の基盤　　・影響力を発揮できない原因を認識する　　・「レシプロシティの原則」を認識する　　・「価値の交換」について理解する　　・コーエン・ブラッドフォードモデル3　影響力の法則　　・相手から何を引き出すかを明確にする　　・相手は目標達成における「味方」という視点に立つ　　・相手の世界を理解する方法を知る　　・相手が動かされるカレンシーを探る　　・自分自身の潜在的なカレンシーを認識する　　・カレンシーの渡し方を検討する　　・自分のミッションを確認する4　現実への応用1　　・上司を動かす5　現実への応用2　　・ケースの検討6　現実への応用3　　・行動計画をたてる


お客様にどのように役立つか？お客様からのご評価　過去にインフルエンス・テクノロジーのトレーニングやワークショップを採用された方々、参加された方々からは、つぎのようなご評価をいただいております。

✴「レシプロシティの原則、アライの概念、相手のバックグラウンドの理解からアプローチ方法を変える事で難しい人でも動かすことが可能であること」✴「研修翌日から、人に対する対応が変わった。今も持続している」✴「プロジェクトで難しい相手に試してみたところ、即効果がでた」✴「マネジャーとして悩みを抱えている人、マネジャーの一歩手前の方が、メインの対象者となると良いのではないかと思った」✴「みんな仕事で相手が動かないことにぶつかって悩んでいるのだと知り、すごく気が楽になった。それに、こういった研修を使ってその悩み解消に動いている。受け身だった自分を反省した」✴「状況が困難な時ほど、使える法則があるということ。(効果が実感できる)」✴「うまくいかないことには内的要因が多い。６つの法則に照らしてチェックしながら行動していく方法が分かった」✴「Allyでよいこと。関係性を構築するためのカレンシーの具体例と活用できる自信を得た」

私たちのサービスインフルエンス・テクノロジーは次のような基本サービスを通じてお客様をお手伝いしております。

✤ お客様の課題に合わせたトレーニング/ワークショップの設計・開発・実施✤ トレーニング/ワークショップで使用するケーススタディの開発✤ 公開講座の実施✤ 影響力の法則に関する書籍出版等の各種情報発信


解決をお手伝いできる領域はどこか？

次のような組織・人材開発課題をお持ちの場合は、一度私たちインフルエンス・テクノロジーにお声をお掛けください。

✴ プロジェクトリーダー/マネジャーがステークホルダー（メンバー、協力会社、顧客等）を上手く動かすこと出来ておらず、プロジェクトのQCDに問題が発生している。

インフルエンス・テクノロジーが提供するプログラムは、PMBOKの「ステークホルダーマネジメント」「プロジェクトチームデベロップメント」と強い関わりがあります

✴ 特に若手のアカウントマネジャーが、社内の多忙なエンジニアから協力をうまく引き出せておらず、顧客への円滑な提案活動が出来ないケースがある。

✴ 次世代経営リーダーの育成に相当額の研修投資をしてきたが、クロスファンクショナルに動いたり、社外にネットワークを構築して新規ビジネスを創造できるようなリーダーに育っていない。

✴ 人材開発部門が毎回工数をかけて研修を企画するが、現場部門の協力を得ることができず、研修受講者数が思ったように集まらない。

✴ 上記のような課題解決のための施策を、汎用的な内容ではなく、自社に合ったケーススタディと内容構成で実施したい。


連絡先

社名：インフルエンス・テクノロジー合同会社 (Influence Technologies Japan, LLC)

住所：〒135-0063 東京都江東区有明3-7-26 有明フロンティアビルB棟9F

代表者：マネージングパートナー（代表社員）高嶋成豪

お問い合わせ先

TEL : 03.5530.9260電子メール : Customer [email protected]ホームページ：www.influence.co.jpFacebook：www.facebook.com/InfluenceTechnologies

　私どもインフルエンス・テクノロジーLLCの基本サービスにご興味、ご関心をお持ちいただけましたら、下記までお気軽にご連絡ください。

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